このままでは日本企業は「IT津波」に押し流される 新興国＝ネット後進国という誤解：日経ビジネスオンライン
次に並ぶ数字が何か、すぐに分かる人はいるだろうか。 1番は米国。となると、経済規模か。いや、経済規模であれば、2番目にインドネシアが並ぶことはない。3番目は英国で、4番目はトルコ、5番目がフランス、6番目がフィリピンと先進国と新興国が交互に並ぶ。そして、日本が上位10位に入っていない点も特徴的だ。 世界に押し寄せる「IT津波」 これは、「IT（情報技術）津波」に飲み込まれた人々の数である。米国発のあるウェブサービスの利用者数だ。 日本人の99%はこの答えを想像できないし、理解も難しい（正直な話、著者も本稿向けにデータを探していて初めて知った）。 答えは、「Facebook（フェイスブック）」の登録者数上位10カ国である。FacebookというIT津波は、新興国でも猛威を奮っているのである。なお、出所は「CheckFacebook.com」で、Facebookの公表数字ではないが、Faceb
この連載を読めばしゃべれるようになる みなさんは、すでに相当の英語力を身に付けている：日経ビジネスオンライン
「連載を読んだだけでしゃべれるようになるなんて、本当なの？」と思うかもしれません。ご心配には及びません。その理由は今までの英語学習法と決定的に違うからです。学ぶというより、今、自分の中にある英語力を掘り起こす、と言った方が近いのです。 これまでの学習法と決定的に違う この連載は、読者のみなさんが英語をしゃべれるようになるようを一気に導くものです。「連載を読み終えた瞬間からぺらぺらしゃべれるようになるのか？」と聞かれたら、それは違います。ある程度の努力をしていただかないといけません。でも、その努力がこれまでの英語学習法と違って「最低限」で「楽」なのです。話す力を身につけるのにそれほど時間はかかりません。 「そんなことは信じられないよ。」と思う方がいらっしゃるでしょう。「これまで多くの英語学習方法が、長い年月の間、紹介されてきた。自分はそれを試してきた。でもうまくなれなかった。おまえの新しい方
【すき家】ゼンショー小川社長インタビュー(1/2) - 日経ビジネスオンライン
24兆円を誇る外食業界において今期、その勢力図が大きく変わろうとしている。長年トップを走っていた日本マクドナルドホールディングスがその座を追われ、代わりにトップの座に就くのが牛丼「すき家」を中心に約20の業態を展開するゼンショーだ。 ゼンショーはこの10年で売り上げを20倍に伸ばし、今期3686億円の売り上げを達成する見込みだ。その原動力となったのは生産効率への飽くなき執念、そして社員、パート、アルバイトまでをも1つにまとめ上げる統率力。 こうした仕組みを作り上げたのは、革命家出身の経営者、小川賢太郎社長だ。小川社長にとって日本一は通過点に過ぎない。あくまで狙いは“フード業世界一”。 日経ビジネス9月20日号の特集「外食日本一 ゼンショー」では、その経営の仕組みの詳細に報じた。その関連インタビューとして、これまであまりメディアに出ることがなかった小川社長に秘めた思いを聞いた。 （聞き手は飯
【経済】鳩山政権、外資「法人税ゼロ」検討 6月にまとめる成長戦略の目玉として 入国手続の簡素化も
納税が原則現金なのには理由があります。世の中、非上場の会社の方が多いわけで、その評価を巡っては様々な問題が出て来ます。また換金化できず紙くずになるかも知れない株式を国が持ち続けるというのも現実的ではありませんが、さりとて、そんな非上場の株式を誰が購入するんでしょう。上場企業の場合も例えば納税された株式を国が市中で消化したら、企業のガバナンスに影響が出ますよね（国が持っていてもですが）。出ないようにするには、その自社株を企業は買わないと行けなくなります。その金額って結局法人税では？また納税の際の評価額と購入価額に差異が出れば新たな不公平感にも繋がりますよね。ちょっと考えただけでも問題山積、納付側も徴収側も手間ばかりかかってしょうがないだけ（手間がかかると言うことは徴税費がかさむ）の、このコメントがなぜ「光るコメント」になったのか。冗談でも何でもなく私には良く理解できません。（私の理解力が足り
林業は衰退産業という“ウソ”：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン ここ数年、1次産業への注目が急速に高まっている。「BRUTUS（ブルータス）」（マガジンハウス）、「週刊 ダイヤモンド」（ダイヤモンド）「AERA（アエラ）」（朝日新聞社）といった、ちょっと前までなら農業に見向きもしなかったであろう雑誌が農業特集を組むようになった。昨年6月には、若い農業従事者の季刊雑誌「Agrizm(アグリズム)」（農業技術通信社）が創刊され、新たな読者層をつかんでいる。 こうした「農業」への視線には、有機・無農薬、農的な暮らしといったことにとどまらず、楽しい農業、儲かる農業というように、新たな産業という視点が盛り込まれている。 こうした動きは、林業も例外ではない。林業への就労希望は拡大してきており、先日、東京、名古屋、大阪
大手民放ラジオ13社、ネット同時放送解禁へ：日経ビジネスオンライン
2月上旬、NHKのラジオセンターに衝撃が走った。 「どうやら民放が、ネットでのサイマルに踏み切るらしい」「何だそれ、聞いてないぞ」――。 マスメディア産業の一角が、ついに生き残りをかけて、重い腰を上げた。NHK以外の民放局である。受信料で成り立つNHKと民放とでは、それだけ危機感に雲泥の開きがあるということだ。 AM、FM、短波の大手民放ラジオ局13社は、3月中旬から、地上波と同じ放送内容をインターネットでもサイマル（同時）送信することを決めた。日本音楽著作権協会（JASRAC）や日本レコード協会といった権利団体とも合意を得た。2月中にも正式発表する。 パソコンなどから「RADIKO（ラジコ）」のウェブサイトにアクセスすれば、無料で地上波と同じラジオ放送を聴けるようになる。ただし、アクセス元のIPアドレスから住所を類推する仕組みを用いて、当面は首都圏と大阪府の利用者に限定する。 大手放送局
今後の住宅市場を考えれば、「ロケーションのよい中古物件」がイチバン：日経ビジネスオンライン
2009年の新設住宅着工戸数は78万8410戸にとどまった。新築供給が80万戸を下回ったのは1964年以来、45年ぶりのことだ。これまで、40年以上も100万戸を超える大量供給が続いていた。だが、雇用不安や所得減少、世帯数を大幅に上回る住宅ストックの現状などを考えれば、かつてのような“100万戸時代”に戻ることはないだろう。 こうした時代の地殻変動を受けて、2月8日号の日経ビジネスでは、「理想の住まいは私が作る」という特集を組んだ。中古物件をリーズナブルに購入し、賢く理想の住まいを作っている人々のリポートだ。これからの時代、既存ストックを賢く活用する発想が生活者にも企業にも求められる。この動きは、一過性のブームではない広がりを持つ。 今回の特集に関連して、企業経営者や識者のインタビュー、実際に住まいを作った人々のケーススタディなどを4回にかけて連載していく。1回目の今回は東京・吉祥寺の築3
挨拶を強化すると何が起こるか？：日経ビジネスオンライン
小売業とは、お客様に喜んでいただくのが仕事である。商品を売ることを通してお客様に喜んでいただくのであるが、商品を売るのが仕事だと考えると間違いを犯してしまう。あくまでもお客様に喜んでいただくのが本来の仕事であり、たまたま商品を売っているだけであると考えるべきである。 これは小さな差のように見えて、大きな差であると思う。従業員全員がお客様に喜んでいただこうと考え、行動ができれば、その小売業は必ず成功するであろう。 小売業は厳しい競争環境の中での生き残っていかなくてはならない。そのためには差異化が必要である。商品や品揃え、価格での差異化と同じくらい重要なのが、販売員の挨拶や接客である。品揃えや、価格に魅力があっても、挨拶、接客が悪ければ、お客様は満足しない。販売員の挨拶や接客の悪さにより、お客様が離れていくのはよく起こる現象である。 感じのいい売り場でお客様に気持ちよく買い物をしていただくのは
合法であっても“お行儀が悪い”吉本興業：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 10月29日、クオンタム・エンターテイメントによる吉本興業株式のTOB（株式公開買い付け）が終了した。発行済み株式総数の85.06％、議決権の88.52％に当たる応募があり、下限目標値の7割を超えた。 クオンタム・エンターテイメントはソニー前会長の出井伸之氏が代表を務め、在京民放キー局5社、電通、ソフトバンク、ヤフーのほか、パチンコの京楽産業、かねてから提携関係にあった着メロ用音源技術提供のフェイス、大成建設、岩井証券、そして吉本家の資産管理会社である大成土地の共同出資会社である。 出資者の顔ぶれは吉本興業の「主要販売先」で、この中には金融機関は入っていない。有利子負債は連結ベースで31億円しかないのだから、当然と言えば当然なのかもしれない。
石油がエネルギー・チャンピオンになった理由：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン （前回から読む） 既に述べたように欧州、特に英国では、18世紀までに森林資源はほとんど枯渇してしまい、木炭価格は高騰した。特に高熱を必要とする製鉄業や窯業は、熱源を薪炭から、それまで存在は知られていたが、汚いので敬遠されていた石炭に切り替えざるを得なくなった。 欧州で石造りの家が多くなり、サッカー、ゴルフなどのフィールド・スポーツが興隆したのは、この時代に森林資源が枯渇し、草地が大きく広がったためである。17世紀に英国で発明された、石炭を乾留（かんりゅう）して炭素純度を高めて、より低エントロピー化したコークスは、当然石炭より高価であったが、18世紀初めには製鉄工程の一部に利用され始めた。さらに18世紀後半に反射炉が発明されてから、石炭／コーク
文具王・高畑正幸さんが教えるオフィス用品の一歩先行く使い方 その1：NBonline(日経ビジネス オンライン)
高畑さんは、ノートやメモ用紙に黄色いコピー用紙を使っている。なぜなら、仕事の書類は白い紙に印刷されたものがほとんど。黄色なら同じような紙の束の中から、自分が書いた重要なメモをすぐに見つけられるからだ。職場にはほかの人の印刷した紙や書類もあふれている。うっかり、自分のメモをなくしてしまった時にも、見つけやすい。「黄色は黒い字で書くとはっきり見えるのが重宝」（高畑さん）とも。 コピー用紙には黄色以外にも各色ある。定型書類の表紙は用途ごとに色を決め、ホチキスで留めておくという方法も、書類を見分けるハックとして使える。 名刺を原寸大でコピーし 保管するためのカンタン裏技 社内で同僚から取引先などの名刺をコピーさせてもらうことは多い。しかし、そのまま単純に印刷すると、白い紙に白いものを印刷することになるので、名刺の縁がはっきり写らない。そのため、名刺ホルダーに整理したい時に、名刺サイズに切りにくい
月3万円の仕事を10個持つ生き方：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 前回、国境の壁を何とも思わないパワフルな下着メーカーであるPants to Poverty（パンツ・トゥ・ポバティー）を取り上げたところ、販売サイトのアクセスが急伸したという、喜びの報告をスタッフの方から頂戴しました。 お買い上げいただいた方もいらっしゃったようです。私も愛用しており、この肌触りの良さは病みつきになります。 さて、私は「未来の仕事」を考える要素として、「国境はハードルならず」「ワラジは2足以上履け」という2つの視点がヒントになると思っています。今回は、「ワラジは2足以上履け」について話を進めていきます。 Cho君。この名を覚えていていますか？ こちらも前回、取り上げました。私の経営するソウ・エクスペリエンスのスタッフがお世話に
出生率回復に100年かかったフランス：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 人類の歴史は、究極的に人口とエネルギー源という、2つの要素の変動に駆動されているのではないか。これが、30年以上専らエネルギー問題を考えてきた筆者の偽らざる実感である。産業革命も、その後の経済成長・変動も、戦争や革命や自爆テロも、人口とエネルギー源の量的・質的変動の観点から見てみると、通常学校で習ったり、新聞・テレビ等で解説されたりする姿と随分と違って見える。 実は、この2つは歴史的に環境問題とも裏腹の関係である。残念ながら、これまで主流の歴史学や経済学、政治学、あるいは社会学などでは、これら2つの要素が等閑視されているが、これらを抜きにして歴史や社会・経済変動を語っても表層的理解しかできないし、従って、人類の未来を展望することも困難と筆者は
70日間、鮮度が落ちない醤油：日経ビジネスオンライン
日本を代表する調味料・醤油。どの家庭の食卓にも並ぶコモディティー商品が、容器の技術革新によって大きな進化を遂げている。 「醤油って、こんなに風味があったの」「煮物の味が全然変わった」…。ヤマサ醤油が8月24日に発売した「ヤマサ 鮮度の一滴 特選しょうゆ」。使用した主婦からは、一様に驚きの声が上がる。発売前から反響は大きく、首都圏の大型ショッピングセンターからも引き合いが殺到。当初は首都圏限定の販売にもかかわらず、年内販売100万本を目指している。 従来は1カ月が限度 この新商品、秘密は「鮮度」にある。醤油の色や風味を、従来商品よりも1カ月以上保持できるのだ。 当然だが、醤油は工場から出荷されたばかりが一番おいしい。醤油メーカー各社は、鮮度維持に工夫を凝らすが、現状では醤油の鮮度は「ペットボトルの容器の場合、開封してから1カ月程度が限度」とヤマサ醤油の藤村功・営業本部MD推進室長は言う。 下
公共交通を便利にするのは「高速化」「民営化」だけじゃない～『時刻表に見るスイスの鉄道』 大内 雅博著（評：近藤 正高）：日経ビジネスオンライン
兄弟デュオ、ビリー・バンバンの歌をバックに、赤い列車が高い山々のあいだを縫うように走るという焼酎のCMを見たことがないだろうか。この列車は、アルプス山脈を南北に横断しながらスイスとイタリアの国境を越えるベルニナ急行だという。さほどスピードも出さず悠々と走る列車は、いかにも風光明媚なアルプスにふさわしい。 このアルプスのど真ん中に位置するスイスという国が鉄道大国だという事実は、日本ではあまり知られていないのではないか。 この6月に創刊された「交通新聞社新書」の第1回配本の一冊である本書は、そのスイスの鉄道の魅力を紹介するものである。といっても、ベルニナ急行やその車窓についての記述はいっさい出てこない。著者がスイスの鉄道の魅力としてとりあげるのは、車窓の風景ではなく、時刻表を通して見たその利便性だ。 鉄道における利便性の向上というと、日本ではなにより列車のスピードアップが優先される。対して、ス
政権交代に潜む“不作為の混乱”：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 民主党が大勝した。実質的に国民が直接選んだ政権交代として、マスコミはもちろん、家庭や職場のあちこちで、熱気冷めやらぬことだろう。 そんなところに冷や水を浴びせるのがいかに無粋かは重々承知している。しかし筆者は、今回の政権交代で、少なくともケータイをはじめとした通信行政は、基本的に大して変わらない、と考えている。 総務省の事情と民主党の実行力不足 変わらない、と考える理由は、いくつかある。 まず、規制当局である総務省の事情。身も蓋もない言い方だが、今、彼らは通信政策どころではないのだ。その唯一最大の理由は、2011年7月に控えた、テレビ放送の地上デジタル移行。 すでに多くに知られているように、地デジ移行は予定通りには進んでいない。地デジチューナ
「地味で安いからこそ儲かる」。危機下で稼ぐ不動産会社：日経ビジネスオンライン
金融危機以降、不動産業界には猛烈な逆風が吹き付けている。だが、アゲンストの中、安定的に利益を出している不動産ベンチャーがあった。それは、大証ヘラクレスに上場しているスター・マイカ。売上高140億円、営業利益で16億円（2008年11月期）ほどの新興企業に過ぎないが、2009年11月期の第1四半期には2億5100万円の営業利益を確保。通期でも17億円の営業利益を見込む。経営破綻や営業赤字に転落する企業が相次ぐ中、スター・マイカの堅実性は一際目を引く。 入居者がいる中古マンションを取得し、賃貸人がいる間は大家として賃料収入を得る一方、退居後は中古マンションとして中古市場で販売していく――。これがスター・マイカのビジネスモデルである。こう書くと、単純なビジネスモデルに聞こえるが、なかなかどうして他社には真似ができない。なぜ逆風下でも安定的な利益を出しているのか。なぜ競合他社に真似ができないのか。
観光客はいらない、農業で自立する：日経ビジネスオンライン
前回紹介した竹本農場の竹本孝彰さんをはじめ、筆者が面会してきたオホーツク沿岸の農家の一人ひとりの農業への取り組みが、自給率１ポイント上昇に貢献したといえるではないか。 新聞のニュースを読みながら、農業国として自立した小清水町や清里町の風景が眼の前に展がって、わけもなく誇らしい気持ちになった。 清里町の小麦の収穫量は、2000年に7854トンだったが、2007年度は1万3374トン。ほとんど変動のない耕作面積の中で、収量はおよそ2倍に増加している。世間で公言される農業の衰退は、少なくとも、オホーツク沿岸の農業国には無縁と認識しなければならない。 データに表れた数字を見て、清里町の町長が語った言葉を思い出し、その一言ごとの確かさを改めて実感することになった。 観光でメシを食うつもりはありません 知床という大観光地を間近にしながら、「観光客の誘致は行いません」と北海道清里町の橋場博町長は静かに語
第4回 見えてきた「究極の英語学習法」 〜かけ算と曜日、それだけで英語はうまくなっていく：NBonline(日経ビジネス オンライン)
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 私の新著『英語ベストセラー本の研究』（幻冬舎新書）をベースにして、英語の学習法について全6回の予定でお話をさせていただいている。 『英語ベストセラー本の研究』には、2つの執筆目的があった。 その第1は、戦後60年間のベストセラー英語本を10年刻みで選び出し、それらがなぜ多くの読者に受け入れられたのかを分析することであった。第2の目的は、これら先人の労作から英語学習のヒントを拾い集め、「究極の英語学習法」とは何かを探り当てていくことであった。今回は、そのようにして見えてきた「究極の英語学習法」をテーマに書くことにしたい。 前回の末尾で、松本亨の「英語で考える」と國弘正雄氏の「只管朗読」という2大テーゼを結びつけたところに、「究極の英語学習法」が
iPodのイヤホンをきれいに巻き取る2つの方法：日経ビジネスオンライン
iPodのイヤホンを巻き取るライフハックはいくつかあるので、今回ご紹介する方法をすでに知っているという人もいるだろう。最初にご注意しておくと、これからご紹介する巻き取り法はイヤホンのコードを傷めやすくする。普段使いのイヤホンは消耗品だと割り切って使う人向けだと理解していただきたい。なお、販売されている専用の巻き取りグッズもいくつか試してみたが、あまり使い勝手が良いとは思えなかった。 手順で説明しよう。説明には最新のiPod nanoを使っているが他のタイプでも同じだ。 まず、iPodをロックし、オモテ面にねじりのない輪を作り、親指で輪が開かないように押さえる（写真1）。なお、この輪の大きさはイヤホンのコードの長さとも関係するので、一通り手順が分かったら、ご自身がお使いのイヤホンに合わせて大きさと位置を調整するとよい。 輪を押さえた状態でコードを巻き付けていく。このとき、できるだけコードが重
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