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月刊「文藝春秋」電子版を海外配信 - ライブドアニュース
は、月刊「文藝春秋」電子版の海外配信を2011年2月10日発売の「3月号」からはじめる。海外在住者のみが購入できるもの（日本国内からの購入はできない）で、価格は日本円で1000円相当。購入は「MAGASTORE」、「Zinio」、「App Store」から。 配信されるものは、紙版「文藝春秋」本誌とほぼ同一の内容を予定している。「3月号」は芥川賞受賞作掲載号で、第144回受賞作の朝吹真理子「きことわ」、西村賢太「苦役列車」を収録。これらもデジタル版として配信され、パソコン／iPhone／iPadで読むことができる。 ■とは？注目商品・新サービスを中心に、トレンド最先端の「モノ」にこだわる記事を毎日掲載。ジャンルも豊富で、きっとお気に入りが見つかるはず。 売れ筋商品が一目で分かる！！がオープン！
「電子書籍元年」--出版社やキャリア、メーカーの動きを振り返る
アップルがiPadを発表して以降、各社がサービスを続々発表し、文字通り「電子書籍元年」の様相を呈した2010年。年末になり国内メーカーからも端末が発表されており、その勢いは2011年以降さらに加熱することが予想される。ここでは、CNET Japanで取り上げた記事をもとに、電子書籍に関する動向を振り返っていきたい。 2010年最初に話題になったのは、米Amazon.comの電子書籍リーダー「Kindle DX」のニュースだ。これまで同社が提供してきた電子書籍リーダーのKidleでは対応していなかった日本語PDFにも対応。日本を含む世界100カ国以上で販売された。 アマゾンの電子書籍リーダー「Kindle DX」が日本からも購入可能に 一方でAppleは米国時間1月27日、サンフランシスコで開催した特別イベントでiPadを発表。数カ月の間、発表が噂されていたタブレット型端末は、驚きを持ってユ
グーグルが米国で電子書籍の販売を開始--国内での展開は2011年中に
グーグルは12月7日、米国で開始した電子書籍販売サービス「Google eBooks」に関する説明会を開催した。同サービスはこれまで「Google Editions」（日本では「Googleエディション」）と語られてきたもの。7月に開催された「第17回 東京国際ブックフェア」では、北米で2010年夏、国内では2010年内に展開すると発表していた。 Googleでは、書籍の全文検索サービス「Google Books」（日本では「Googleブックス」）を展開している。このサービスに向けてパブリックドメインの書籍をスキャンし、パートナープログラムに参加する出版社の書籍を収集している。プログラムに参加するのは70カ国約3万5000社、書籍数では200万冊に上り、「北米では参加していない出版社を探す方が難しい」（グーグル 戦略事業開発本部 ストラテジック パートナー デベロップメント マネージャー
Google 米国で「eブックストア」をオープン、Kindleを越える300万冊 【増田(@maskin)真樹】 | TechWave（テックウェーブ）
[読了時間:2分] 「紙の本が最高」なんて言ってられない。米Googleは12月6日、同社の電子書籍サービス「eブックス」に対応したEC「Google eブックストア」を米国内向けにスタートした。すでに300万冊を揃え、利用者はGoogleアカウントと決済サービス「Google Check」に口座を持っていればすぐに購入できる。 電子書籍は専用のリーダーが必要でPC対応版のみならず、iPhone用・Andoroid用アプリも提供される。さらに、ソニーの電子書籍端末「eBook」、米大手書店チェーンバーンズ・アンド・ノーブルの「nook」に対応を表明した。 購入した書籍はGoogleのクラウド上に保存されるため、複数のデバイスは常時同じ内容の書籍を読むことができる。この辺の使い勝手はAmazonキンドルと同じだ。 気になるのは、Amazonの電子書籍端末キンドルが非対応な点。米国では対立構図
fujisan.co.jpがいつの魔に／^o^＼になっていた件 : 404 Blog Not Found
2010年07月16日14:45 カテゴリ書評/画評/品評 fujisan.co.jpがいつの魔に／^o^＼になっていた件 大昔にアフィリエイトIDをとったきり、ほとんどリンク張ってなくてごめんなさい。これからはきちんと活用させていただきます。 理由は、こちら。 iPhone/iPadでのデジタル雑誌閲覧サービス -雑誌のFujisan.co.jp 今まではPC版のみでのデジタル雑誌サービスのご提供でしたが、Fujisan.co.jpでご購入いただいたデジタル雑誌は、別途料金を支払うことなくiPhone/iPadでの閲覧が可能です。 家でも電車の中でもいつでも好きなときに好きな場所でデジタル雑誌をお楽しみいただけます。 これでついに、「雑誌を契約させる」サイトから「実際に雑誌を売る」サイトになりました。 これが無料配布されているのがちょっとした皮肉ですが。 私が連載を持っているSoftwa
米グーグル、電子書籍販売サイト立ち上げへ
米インターネット検索最大手グーグル（Google）の英ロンドン（London）支社に並んだ社名ロゴ入りの紙袋（2005年11月16日撮影、資料写真）。(c)AFP/JOHN D MCHUGH 【5月5日 AFP】米インターネット検索最大手グーグル（Google）は4日、電子書籍の販売サイト「グーグル・エディションズ（Google Editions）」を7月末までに立ち上げる計画を明らかにした。著作権者の許可を得た上で絶版になっていない作品を販売する。 グーグルが販売する電子書籍は、スマートフォンからパソコンまで、ブラウザが利用できればどんな機器でも読むことができる。 また、米インターネット小売大手アマゾン・ドットコム（Amazon.com）の電子ブック「キンドル（Kindle）｣や、多くの出版社が採用している米国の電子書籍標準化団体「国際電子出版フォーラム（International Di
電子書籍の規格統一へ政府が意欲、出版業界の代表らを集めて懇談会を開催
総務省、文部科学省、経済産業省の3省が電子書籍の規格統一に乗り出した。3月17日に共同で「デジタル・ネットワーク社会における出版物の利活用の推進に関する懇談会」を開催。出版業界の代表者らを集め、電子書籍をめぐる問題について意見を聞いた。今後も議論を続け、6月までに意見を取りまとめたい考えだ。 米国ではAmazon.comのKindleやAppleのiPadなどの発売で、電子書籍に対する注目度が高まっている。文部科学省の中川正春副大臣は「このままでは、日本の出版界は海外からの波にさらわれてしまうという危機感がある。日本としての落とし所を探るための場を設けた」と説明。総務省副大臣の内藤正光氏は、「AmazonやAppleの取り組みを否定するつもりはないが、資本力を持った人だけが電子書籍市場を独占してしまうというのは好ましくない。国立国会図書館を巻き込みながら、国として規格を統一したい」と意欲を
電子出版はすでに始まっている : 池田信夫 blog
2010年03月03日01:55 カテゴリITメディア 電子出版はすでに始まっている 3月1日付で「株式会社アゴラブックス」を設立し、私が代表取締役に就任した。役員兼社員5人の超零細企業だが、4月から電子書籍の刊行を始める予定だ――といっても、設備は何もない。インフラはGoogle Appsで1人年間6000円。システム管理もすべてアウトソースするので、固定費はゼロ。失敗した場合のリスクもほとんどない。 iPadは今月下旬に日本でも発売されるが、それを使って読む電子書籍が日本にはほとんどない。このまま放置すると、日本は音楽流通や映像流通のように欧米に大きく引き離され、中国にも抜かれるおそれが強い。しかし日本の業界の実態を知っている人ほど、ビジネスを始めようとしない。電子書籍は、これまで挫折に次ぐ挫折の連続だったからだ。その原因はいろいろあるが、大きくいって次の3つだろう：紙の本に匹敵する見
自費出版の時代 : 池田信夫 blog
2010年01月19日11:26 カテゴリIT経済 自費出版の時代 アップルが27日に、話題のタブレットPCを発表するようだ。これにコンテンツを提供する出版社や新聞社の噂も流れているので、おそらくiTunes Storeで販売することは間違いないだろう。これで業界1位のアマゾン、2位のソニーに続く有力な電子書籍プラットフォームが出てくることになる。 ソニーも「デイリーエディション」という新端末で、この分野の主導権を取ろうとしているが、現状のままではは国内販売できないというハンディキャップを抱えている。文芸家協会などの反対で、ソニーがプラットフォームとしているGoogle Booksが日本では使えなくなったからだ。 他方、出版社は業界団体をつくるなど、予防線を張ることばかり熱心だが、彼らがいくらカルテルを組んでも、アマゾンが著者と直接交渉するのを防ぐことはできない。日本の著作権法では、出版社
アマゾン、「Kindle」向け電子書籍の印税を引き上げ--「App Store」と同率に
Amazonが「Kindle Digital Text Platform（DTP）」を利用する作家や出版社に支払う印税を、電子書籍の表示価格の70％に引き上げると発表した。今回の動きは、米国時間1月27日にタブレット型端末を発表する可能性が濃厚なAppleに対する先制攻撃なのかもしれない。70％という印税率は従来の35％から大幅な引き上げとなるが、「App Store」でアプリを販売する開発者にAppleが支払う売上配分と同じであり、これは偶然の一致ではなさそうだ。 Amazonによると、6月30日以降、印税率70％の新オプションを選ぶ作家や出版社は、Kindle向け電子書籍が売れるたびに、表示価格の70％から配信コストを引いた額を受け取ることになるという。この新しいオプションは、既存のDTP標準印税オプションを置き換えるものではなく、追加される形となる。従来の印税オプションは、印税率が3
アマゾンの電子書籍リーダー「Kindle DX」が日本からも購入可能に
米Amazon.comは1月6日、9.7型ディスプレイを搭載した電子書籍リーダー「Kindle DX」を、日本を含む世界100カ国以上に向けて19日から出荷すると発表した。Amazon.comでは6日から、予約注文を受け付けている。価格は489ドル（邦貨換算で約4万5000円）。 Kindle DXは、すでに2009年10月から出荷している6型ディスプレイを搭載した「Kindle」に比べ、文書の表示面積が2.5倍の大きさとなる。日本語にも対応するPDFリーダーを内蔵しているほか、3.3Gバイトのメモリに最大3500冊分の書籍データを保存できる。バッテリ駆動時間は、ワイヤレス通信機能をオフにした状態で最大2週間となる。 無線LANのほか、第3世代携帯電話網を使って書籍データを購入、ダウンロードできる。Kindle Storeにて、大手出版社を含む1000以上の著作権保有者が出版する書籍や、1
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電子雑誌：ｉＰａｄ向けに販売 ６月から東京の書店組合 - 毎日ｊｐ(毎日新聞)