マクシム @thksngy ところがどっこい、東京は手取り収入は全国3位ですが、国交省の調査で ・中間層(上位40~60%)に限ると12位 ・家賃など基礎支出を抜くと42位 ・通勤で減る可処分時間を考慮すると47位 なので、東京は「全国で一番食えない」んですよね。 だから東京行くと結婚出来ない。 pic.x.com/7uqwud9twv x.com/muhonnocream/s…
やまねこ⚙楢ノ木技研 @felis_silv 好奇心駆動型。マイコンからクラサバまでハードもソフトも色々。あと自然や風景の写真撮ったり。 Instagram→instagram.com/felis_silv/ Wishlist→amazon.co.jp/hz/wishlist/ls… oaktree-lab.com やまねこ⚙楢ノ木技研 @felis_silv 田舎移住で都会人が想定し切れてない、よくある要素は、やっぱ、虫、だよな。。山の中に中古別荘を買って、小さな庭を整備して、椅子とかテーブルとか置いたけど、虫が多すぎて使用できず、結局、幻滅して別荘も売却して撤退、なんて近所でマジであった。。。 やまねこ⚙楢ノ木技研 @felis_silv いいか、この場合の「虫」っていうのは、一日に数匹とか、虫除けグッズでなんとかなる、ってレベルじゃないぞ。顔の周りを常時10匹くらいのメマトイが飛び回
Published 2024/08/27 22:40 (JST) Updated 2024/08/28 14:50 (JST) 政府が、地方への移住支援金を拡充し、東京23区に在住・通勤する女性が結婚を機に移住する場合を対象に加えることを検討している。関係者が27日、明らかにした。金額は、現在の支援金の1人最大60万円を軸に、さらなる加算金も検討している。若い女性の東京への流出が続く中、「移住婚」を支援し、過度な一極集中に歯止めをかける。内閣官房が2025年度概算要求に関連経費を盛り込む。 女性に限定することが議論を呼ぶ可能性もあり、年末の予算編成に向けて詳細を詰める。内閣官房は25年度、移住対象として複数の市町村を選び、モデル事業を実施すると想定している。 現在の支援金は東京23区の居住者か、東京圏(埼玉、千葉、東京、神奈川)から23区に通勤している人が対象。男女問わず引っ越し先での就業
おすし @sushi_kuitai_ne 前前前時代にタイムスリップしたかと錯覚するレベルの超絶クソど田舎出身わたし、 実家の弟に関する大事な話があると母に言われ盆の帰省をズラし子2人連れて帰郷するも、蓋開けてみたら近所の90↑爺(死んだ祖父の親友)からの 「〇〇さんちの次女がもう30だと言うのに独り身でいる。そこで、おすし家がどうしても嫁に来て欲しいと言っているという程でおすし弟との結婚の話を進めたい。 だというのに肝心のおすし弟がウンともスンとも言わないので俺はご立腹である。姉であるおすしが説得せよ。」 って話でまじで全てが無理すぎて死ぬかと思った。どこからどう突っ込めばいいか分からなくなって黙ってしまった。 虎に翼全話を耳からぶち込んで体内に流してやろかと思った。 「〇〇さんちの次女ちゃん、怖がると思いますよ」 でfin.した。もうやだ東京帰る。アホらしい。 おすし @sushi_k
若い女性の減少率を分析した最新のデータが、衝撃を与えています。 2050年までに若年女性の人口が半数以下になる自治体は、全国744に上るとされ、そうした地域では人口が急減し、最終的に消滅する可能性があるという推計が4月に発表されたのです。 (「人口戦略会議」より) なぜ地方から女性が消えていくのか?地方を去った女性たちに本音を聞いてみると… 「そもそも働く場所がないんです」 「『女性は嫁としてもらわれて家庭を持ってやっと一人前になる』と言われた」 「国の“人口減少対策”では私たちの声が聞かれていない」 このテーマ、皆さんはどう考えますか?意見・感想や体験談をお寄せください。 (クローズアップ現代 取材班) 744自治体が“消滅可能性” 女性の流出が止まらない 民間の有識者グループ「人口戦略会議」が公開した分析結果です。全国744の自治体が「最終的には消滅する可能性がある」としています。 消
俺は低身長低収入チー牛の典型的弱者男性だったけど、30歳の時に家庭の事情で地元にUターンした結果、結婚して子どもも授かったので、その経験から思ったことを書いてみる。 都会では結婚できなかったこれはたぶん間違いない。30歳ですでに結婚は諦めてた。 まず出会いがない。女性と知り合う機会が全くない。 毎日満員電車に揺られて職場と家を往復するだけの日々。 休みも基本はひとり。 だけどひとりでも楽しい。 一日ふらふら遊んだあと、最寄駅近くの居酒屋で一杯やったら、もうずっとこれでも良いかなって気分になってた。 これがあと10年続いたらもうだめだったと思う。 でも田舎は何もかもが違った。 ヒマ遊ぶところがない。 最近話題の美術館はもちろんないし、図書館ですら遠い。わざわざ出かけなきゃいけない上に行っても中身がしょぼい。 飲み屋もレベル低いし、車でしか行けない場所だからひとりだと飲めないし、値段が高い。
東京に生まれた。 新宿区で生まれ、その後は23区外に引っ越したが、ずっと東京都内から出たことはなかった。 小学校受験をし、私立の小学校を卒業し、そのまま中学受験をして、いわゆる御三家に合格し、中高一貫の女子校を卒業した。 中高時代は都心まで通学し、遊ぶところは新宿、渋谷だった。 1年間浪人し、そのまま地方の国立大学医学部に進んだ。 まさかそこでここまで大きなカルチャーショックを受けるとは思っていなかった。 私は自分がいかに世間知らずだったかということを全く知らなかった。 まず、初めに、医学部生同士での「親って医者なの?」という会話に驚いた。 「え?むしろ親、医者じゃないの?」 喉元まで出かかって飲み込んだ。 私の周りの医学部志望生は、7〜8割は親が医者であり、親が医者であるかどうかを確認する文化がなかった。また、親が医者でなかろうと、会社の社長だの外交官だのばかりなので、「あ、そうなんだ。
東京の友人は「片道250円」で新宿の映画館に行けるそうです。私はイオンまで車で「片道1時間」なのに、正直「不公平」ではありませんか? かなり「損」してる気持ちになります 映画が好きでよく映画館に行く人でも、地方在住であれば車で片道1時間かかるイオンなどが最寄りの映画館である場合も少なくありません。一方、都市部に住んでいれば、片道250円程度の電車代で映画館に行ける場合もあります。 地方在住者にとってはなんだか損をした気持ちになるかもしれませんが、果たして地方は損なのでしょうか? 詳しく見ていきましょう。 ▼町内会費の支払いを拒否したら「今後ゴミを捨てるな」と言われた! 本当に従う必要はあるの? 都市部では数百円でいろいろな所に行ける東京都交通局によると、都営地下鉄の普通運賃は、大人(きっぷ)で1キロから4キロまでが180円、5キロから9キロまでが220円、10キロから15キロまでが280円
(山本一郎:財団法人情報法制研究所 事務局次長・上席研究員) 2024年の幕開け早々、能登半島北端の輪島市、珠洲市周辺を襲った巨大地震。山がちな半島特有の地形や寸断された隘路に悩まされていましたが、ホバークラフトが投入されるなどして、ようやく被災地に暮らしていけるだけの物資が輸送できるようになってきました。 大型の余震や豪雪などの悪天候もあり得る中で、ギリギリの人命救助や輸送作戦も行われています。石川県の皆さんだけでなく、応援に入られた各都道府県消防・防災ご担当者や防衛省・自衛隊、海上保安庁および電力会社や通信会社、医療関係者ほか各民間の皆さんのご努力には本当に感謝に堪えません。 総理の岸田文雄さんも、巨大地震発生の報が入るや発生1分後には対策室を設置。5分後には関係部門への指示出しを行うなど、きちんと初動の対策に力点を置き、状況把握や人命救助、物資輸送に尽力されました。 石川県知事の馳浩
日本は「親ガチャ」ではなく「出生地ガチャ」の国になる…「子供が増える8都市vs.消える39道府県」の残酷格差 いまの「地方の給料」では結婚はむずかしい 婚姻数・出生数ともに20年で35%以上も減少 結婚や出産は、かつて生産活動でした。 産業革命以前の農業社会では、結婚は共同体の維持のために必要な契約であり、出産は農耕共同体にとっての貴重な労働力の生産でもありました。明治維新以降は富国強兵の名の下で子どもは兵力の生産と変わりました。戦後の経済成長期においては、一億総中流社会の中で、夫婦と子ども2人の4人家族が標準世帯と呼ばれ、結婚も出産も標準という地位を得るための生産であったわけです。 1980年代、バブル経済が過熱する中、恋愛至上主義と呼ばれた自由恋愛・自由結婚の風潮が高まります。ちょうど、ユーミンが「恋人はサンタクロース」を発表し、雑誌『an・an』がクリスマスデート特集を組んだ頃です。
好きな自治体に寄付をする「ふるさと納税」。都市部の住民が肉や果物など地方の魅力的な返礼品を求め、寄付金額は拡大しています。一方、税金を奪われる都市部の自治体は不満を募らせています。返礼品の調達などに多額の公費を投じることには批判の声もあります。 今回、寄付の流出入に加え、調達などの経費や、国の地方交付税による補塡も考慮に入れ、最終的な実入りをさす「ふるさと納税実質収支額」を市区町村別に算出しました。 2023年度の黒字首位は宮崎県都城市、赤字額がもっとも多かったのは川崎市でした。 あなたの街を調べてみましょう。 データと実質収支額について総務省が毎年公表する「ふるさと納税に関する現況調査」から2015〜23年度の寄付受入額と経費、住民税控除額を取り出し、全国1741市区町村の実質収支額を算出しました。 国の地方交付税によってふるさと納税による減収額の75%が補塡されることも考慮に入れました
女子の大学進学率はこの10年で10ポイント近く伸び、令和4年度に53%となった。それでも、男子の59%を大きく下回っており、性別によって教育機会が左右されている現実が見えてくる。進学率は大都市圏とそれ以外の地域との隔たりも著しい。性別と出身地。地方在住の女子生徒は2重の格差に直面している。 乏しい保護者の期待女性の活躍を促す近年の思潮もあずかり、女子の大学進学率は平成19年度に40%を超え、30年度に50%に達した。急速に環境が改善されているのは事実だが、全国から学生を集める難関大の状況をみると楽観もできない。 東京大では、この春に実施した入試の合格者に占める女子比率が過去最高となった。それでも22%にとどまる。京都大や早稲田大などでも男女格差が顕著に表れている。 性別に伴う学力差がないことは多くの調査データが示している。ジェンダーと教育を研究する宮崎公立大准教授の寺町晋哉は「『4年制大学
【11/13追記】 コメント読んで気がついた。 すまん、田舎じゃなくて地方都市になるんだな。その辺の感覚がわからんかった。 故に大雪対策とかも今の所必要ないし、光熱費も都内とほぼかわらない。ガスがLPで割高くらいか。車の維持費なんて安い軽買ったらそれほどでもないだろ?ガソリン、保険、メンテ、駐車場で月3万かからない。家賃9万のとこに住んでた俺が同じ広さで駐車場付で4万だよ?ぼろいけど。 なので人付き合いも都内と変わらん感覚だな。都内から引っ越したっていうと驚かれる位。 仕事は夜勤メインの介護職。誰でも無資格スタートできる簡単で未来の無い仕事だ。選ぶ会社を間違えず仕事と割り切って自分の時間を差し出せばそこそこの金が入る。但しキャリアアップは諦めろ。未来は無い。 文化って話がデカすぎたな。ここにはライブハウスがなくて、小さな映画を上映する映画館がなく、富士そばもなくて、ミニストップもなくて、好
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