結婚と恋愛のレート - Chikirinの日記
一つ前のエントリで紹介した 堀井憲一郎氏の本にはユニークな洞察が満載なのですが、中でも特におもしろかったのがこの話。 “80年代に女の子が恋愛のレートをあげて、結果としてみんな不幸になった” 堀井氏は、「 80年代に女の子はお姫様になった」と指摘。 お姫様は王子様が現れて、自分のために完璧なクリスマスイブを用意してくれると期待します。 高級フレンチに最高級ワイン、食後は五つ星ホテルのバーで生バンドの演奏を楽しみ、当然のように予約してあるお部屋にお泊まり、翌朝はルームサービス。プレゼントはティファニーの・・。 最初は（それでヤラせてもらえるならと）この流れについていこうとした男性陣も、数年ほど頑張った後、 90年代半ばにはついていけなくなります。 当然です。給与もあがらないのに続かない。 ここで女性は気がつくべきでした。こんなことをしてたら、彼氏なんてできない。結婚なんてできないと・・。 で
“私的援助市場”にみる市場原理 - Chikirinの日記
世の中には様々な“市場”がありますが、規制が全くなく、マーケットメカニズムのみで動いている市場のひとつが「私的援助市場」です。 ちなみに公的援助とは社会福祉のことで、こちらは“公”ですから市場原理は適用されません。 しかし私的な援助市場、たとえばボランティアや寄付など人々の自発的な支援分野においては、誰がその寄付や援助を獲得できるか、ということは、完全に市場原理で決まります。 たとえば「大人 vs. 子供」で考えてみましょう。公的な援助（社会福祉）は高齢者に手厚いですが、私的援助は圧倒的に子供に有利です。 難病の子供の臓器移植（海外）のためであれば。時には1億円の寄付が集まります。しかし難病の中高年がいくら貧困でも、国内での臓器移植のために、一億円どころか、その100分の1の100万円でも集めるのは至難の業でしょう。 これは「私的援助市場」において「子供は大人より圧倒的に競争力がある」こと
維持費が蝕む自由 - Chikirinの日記
人間も会社も家族もコミュニティも、ビジネスもボランティア団体も国も軍隊も、持てば持つほど動けなくなります。 現代の資本主義社会において、「持たずに生きる」ことがこれほどに難しいと痛感したのは、数年前に「持たない生活」を目指すようになってから。 一緒に旅行に行く友人は、私があまりに何も買わなくなったので驚愕しています。 私を含め多くの人にとって“モノを買う”行為は有効なストレス解消方法だし、何かを所有したいという欲望は強弱の差こそあれ、もたない人はいないくらい自然な欲求です。 だから何も持たずに生まれてきたように、もう一度、何も持たない生活に戻りたいと思っても、相当のエネルギーを注ぎ込まないと実現できません。 それどころかぼーっとしていると、いつの間にか前ではなく後ろに進んでいたりします。 ときどき、18才で一人暮らしを始めた部屋を思い出します。 学生街の6畳一間のアパートは、荷物も本当に少
縄文人の勝ち - Chikirinの日記
中高年の代表的な口癖といえば、「最近の若いモンはだめだ。オレ達の若い頃はもっと大変だったし、もっと苦労した。それでもオレ達は頑張った。だからここまで来れたんだ。お前らも文句言わずに頑張れ」というパターンのものです。 でもこれって、そう言っている中高年の人だって、その上の世代の人からは同じように言われていたはず。そしてそれを遡ると、最後には・・・ . 平成生まれの人 「就活が大変すぎる・・・。こんな時代に大学を卒業するなんてホントに不幸だ・・」 ↑ 昭和初期生まれの人 「オレの若い頃は親からの仕送りなんかなかった。大学に行くために東京にでてきても、夜も寝ずに必死でアルバイトして、むしろオレの方が親に仕送りをしてきたんだ。そんな状態でもオレは幸せだった。今の若者は親から仕送りをしてもらって、大学を卒業してからも援助してもらってのもいる。それで不幸なはずがないじゃないか。」 ↑ 明治時代生まれの
“仕事より人が多い”ということ - Chikirinの日記
雇用が大変なことになっている。 ざっと数字だけ見てみると、 ・7月の就業者数は6270万人（前年比136万人減少） ・7月の完全失業者数は359万人(前年比103万人増加） ・完全失業率は、5.7％と史上最悪。 ・分けてみると、男性は6.1％（初の6％台）、女性は5.1％ ・15〜24歳の完全失業率*1は、9.9％ ・7月の雇用調整助成金の対象者数は243万2565人（前月比2％増、前年比だと約10倍） 雇用調整助成金とは（企業が従業員に払う）休業手当を国が一部助成する制度。利用しているのは、愛知県、大阪府、東京都の中小企業が多い。この補助金がもらえなければ、243万人の多くが解雇される可能性もあり、その場合は失業率が3.88％アップする。つまり5.7％ではなく、9.6％になる。 しかも、大企業にはこういう制度を利用せず、余っている人材を自社内で囲っている（？）ところもある。そういった“企
新聞業界 崩壊の理由５つ、いや６つ - Chikirinの日記
「毎日新聞の英語版オンラインウエブサイトに、英語で、ほとんどポルノ小説のような記事が長期間掲載されていて、海外の日本人等多くの人から警告やクレームがあったにもかかわらず毎日新聞が事態を放置。 結局、毎日の HP に広告を出していた企業が広告を引き上げる、という状況になって初めて毎日新聞も事態の深刻さを理解し収拾に乗り出した」という事件。 記事を書いていたのは「英語と日本語はできるが、それ以外の能力は（社会性も判断力も含め）何もない」というよくいるタイプの外人さんのようで、毎日側にはそういう人を管理する意思も能力もなかったんでしょう。 それにしてもこの事件で一番不思議に思えたのは、「毎日新聞がわざわざコストかけてネットで英語記事を書く必要って何？」という点。 “日本語かつ紙媒体”という本丸市場の方でさえ「毎日新聞不要論」が根強いのに、なんで毎日が英語で記事書く必要があったんだろうね。かなり不
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