郵便番号と住所の変換システムを扱うエンジニアの間で悪名高かったKEN_ALL.CSVだが、2023年6月更新分より、文字コードがUTF-8に、フリガナが全角カタカナになり、町域名が長いときも複数レコードに分割されなくなったファイルが新たに追加された模様。従来通りの書式のファイルもダウンロードできる。今後は町域名に含まれている自然言語の注釈(「その他」「※番地」「以下に記載のない場合」など)をフラグに変換する予定もあるようだ(郵便番号データダウンロード)。
プログラマーが自分につく9つの嘘をInfoWorldのPeter Wayner氏がまとめている(InfoWorldの記事)。 スラドでは2014年にITworldの同様の企画を紹介しているが、この記事では「手抜きでも大丈夫」系の嘘が中心だった。一方、今回のInfoWorldの記事ではマーク・トウェインの言葉とされる (が、確認されていない)「It ain't what you don't know that gets you into trouble. It's what you know for sure that just ain't so」を引用し、常に真であるとは限らないものを常に真だと思い込もうとする、といった内容になっている。 記事で取り上げられているのは以下のようなものだ。 プログラミング言語には違いがある (だからこの新しい言語を使えば何もかもうまくいくと思いたい)フレーム
Pythonのバグトラッカーに、「Avoid master/slave terminology」という要望が寄せられている。これは「多様性のため」に奴隷制度を連想させる「master」「slave」という単語を削除するほうが好ましいという提案だ(Slashdot、Motherboard、Register)。 そもそも「master」という単語は非常に多くの場所で使われており、たとえばバージョン管理システムGitでは「masterブランチ」という概念がある。そのため、これを変更するのは容易なことではない。また、master/slaveという単語は電子回路やソフトウェアアーキテクチャにおいて奴隷制とはまったく関係ない文脈で使われている。そして、「slave」を置き換えられる単語で適切かつ広く普及している単語はいまのところ存在しない。こういった理由から反対の声も出ていたが、最終的には「salve
ストーリー by hylom 2018年03月15日 16時35分 生産性を高めるために冗長な記述が求められる言語とフレームワークを導入すべきか 部門より 独立行政法人情報処理推進機構ソフトウェア高信頼化センター (IPA/SEC) は3月6日、近年のソフトウェア開発の傾向を分析した「ソフトウェア開発データが語るメッセージ2017」という資料を公開し、ソフトウェア開発の生産性は年々低下傾向にあるとの警鐘を発した(プレスリリース)。 この資料は2018年のソフトウェア開発データ白書用に収集したデータを元に作成されたもの。IPA/SECでは、新規開発プロジェクト全体におけるソースコード行数の生産性が年々低下傾向にあることに着目し、ここからソフトウェア開発の生産性が低下していると主張している。 データのさらなる分析の結果、この要因として「品質要求レベルが上昇している」「要員のスキルに低下傾向がみ
Stack Overflow 2017 Developer SurveyのデータをStack OverflowのデータサイエンティストDavid Robinson氏が分析したところ、コードのインデントにタブを使う開発者よりもスペースを使う開発者の収入が高いという結果が出たそうだ(Stack Overflow Blogの記事、 The Registerの記事、 Ars Technicaの記事)。 回答者51,392名のうち、インデントにタブを使うかスペースを使うかという設問に回答したのは28,657名。プロの開発者の回答に限定すると40.7%がタブ、41.8%がスペース、17.5%が両方となっている。このうち12,426名が給与(年間)の情報を回答している。 給与の中央値はインデントにスペースを使用する開発者が59,140ドル、タブを使用する開発者は43,750ドルとなっている。両方使用する
1896年の民法制定以来、初の抜本的見直しとなる改正民法案が26日、参議院本会議で可決・成立した。公布から3年以内に施行される(NHKニュースの記事、 日本経済新聞の記事、 ITproの記事)。 改正民法では債権・契約分野のおよそ200項目が変更され、約款に関する規定が新設された。特にシステム開発の分野では、瑕疵担保責任として納品から1年以内に見つかった不具合を無償で修正するとされてきたが、不具合が有る事実を知ってから1年間と改められ、修正がなされない場合に代金減額請求権が与えられるなど、大きな影響が予想される(解説記事)。 その他、インターネット通販や保険などの約款で消費者の利益を一方的に害する条項が無効になる、未払金の時効が5年に延長される、賃貸住宅の敷金が原則返還になる、法定利率が引き下げられる、といった日常生活に関連した部分でも大きな変更が加えられている。
先日「三菱重工客船建造事業、約10年ぶりに受注した超大型客船で大赤字を出し廃止の瀬戸際」という話があったが、この客船事業に対する評価委員会の報告が10月18日に行われ、報告書も公開された(三菱重工の発表)。 三菱重工の客船建造事業において、2011年に受注した客船建造が「想像を超える困難な工事」となり、巨額の損失を出したことを受け、評価委員会を結成して問題点を洗い出した、という話なのだが、ここに掲載されている工程表が酷いとして話題になっている(Togetterまとめ)。 問題の工程表は公開された報告書PDFの6ページに掲載されているのだが、本来9~10か月間で完了する計画だった基本設計に2年以上が費やされており、それとともに詳細設計期間も大幅に延長。船殻工事や設備・内装工事と並行して基本設計や詳細設計が行われる状態になっていたそうだ。これによって船殻艤装工事の工数が大幅に増え、内装工事の手
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