電子情報通信学会の横須賀高のブースには２人の説明を聞きに多くの業界関係者が訪れた＝東京都足立区で３月２０日、堀和彦撮影 神奈川県立横須賀高校の２年生２人が携帯電話など無線通信の新技術を発明し、東京都足立区で開かれた電子情報通信学会で研究結果を発表した。現役高校生の同学会での発表は初めての快挙。新技術が実用化されれば通信速度が飛躍的に向上するといい、２人を指導してきた横須賀テレコムリサーチパークの太田現一郎・工学博士は「画期的な発見だ。２人はどんな数式にも動じず逃げなかった」と新発見に目を細める。 論文タイトルは「第６世代移動通信に向けた変調方式の研究」で、同校の瀧川マリアさんと原佳祐さんがまとめた。現在の高速データ通信技術「ＭＩＭＯ方式」は、複数のアンテナから同じ周波数で送信した電波が障害物で乱反射し、波形がゆがんだ状態で受信される。しかし、２人はあらかじめ周波数や振幅を変化させ「模様」を

その昔、 「Linuxのオススメのディストリビューション教えろください」 と言われたらFreeBSDと答えるのがベストアンサーだった。 それくらい*BSDはLinuxに比べてゴチャゴチャしておらず、シンプルかつ堅牢なOSだったのだ。 同時に、SystemV系のようにrc.*経由でデーモン操作なんてタルいことをせず、プロセスをより直接的に操作できる柔らかさもあった。 ちなみに代表的な*BSDといえばFreeBSD・NetBSD・OpenBSDだが、これがちょうどつぶあん・こしあん・白あんみたいなモンで、まあそういう定番が3つもありゃ十分だろうと。 とにかく*BSDであれば、何かをやる方法のバリエーションは最大でも3パターンにしかならないわけで、上述の通り本当にシンプルで手堅いのである。 一方のLinuxは「誰が食うんだこんなもん」みたいな内容のディストリビューションが乱立しまくっていて、その

Rails Developers Meetup 2018: Day 1 で「MySQL/InnoDB の裏側」と題して SELECT クエリの実行フローや InnoDB のインデックス周りの発表しました。MySQL with InnoDB のインデックスの基礎知識とありがちな間違い + α の内容です。 Nested Loop Join のスライドは無理やり差し込んだ感が溢れてますがご了承ください＞＜ 追記: 動画も公開されたので貼り付けておきます。1 key_len について発表で全然触れなかったんですが、重要な内容なので次のエントリーにまとめました。 MySQL で複合インデックスを作成する際には必ず key_len を確認すべきという話 補足 サンプルデータ MySQL のサンプルデータとしては world や employee が有名だと思うんですが、前々から world は物足り

体中の痛みにだるさ、学校で倒れて歩くのも辛くなるーー。HPVワクチン接種後、そんな多様な症状を訴える娘のそばで、治療法を探して必死に奔走したのは母親でした。 回復した今、大学生のさくらさん（20代前半）は「家庭環境などのストレスが、ワクチン接種をきっかけに体の症状となって現れた」と振り返っていますが、お母さんの方はどう捉えているのでしょうか。 BuzzFeed Japan Medicalは、現在も全国のお母さんたちと連絡を取り合っているという母親のともこさん（仮名）にもお話を伺いました。 さくらさんに取材した前編：母の不安、無関心な父・・・『家庭環境のストレスが影響した』　HPVワクチン後の体調不良を振り返る ホルモンバランス、ストレス・・・体調不良の原因は？今思えば、娘はホルモンに体調が左右される子なんです。ワクチンの接種が様々な症状を引き起こす引き金になったと思いますが、接種前から生理

学校法人「森友学園」（大阪市）への国有地売却に関する決裁文書改ざん問題で、財務省が同省近畿財務局に改ざんを指示するメールを送っていたことが分かった。大阪地検特捜部はメールを入手し内容を精査している。複数の同省職員は、特捜部の任意の事情聴取に指示を認め、「国会対策のため」などと話しているという。特捜部は、改ざん当時に同省理財局長だった佐川宣寿前国税庁長官についても２７日の衆参両院での証人喚問以降に聴取時期を検討。刑事責任の追及が可能か慎重に判断するとみられる。 捜査関係者によると、特捜部は昨年４月、近畿財務局職員らが国有地を不当に安く売却したとする背任容疑での告発を受理。財務局は当初、改ざん後の決裁文書を特捜部に提出していた。しかし、職員が任意で提出したパソコンなどを分析する中で、昨夏ごろにメールの存在を把握。削除されたデータを復元するデジタルフォレンジック（電子鑑識）などの手法で、改ざん前

購入した国有地の地中からごみが見つかったのに、国が撤去費用を支払うまで４年以上かかり、業務に支障が出たなどとして、兵庫県の金属加工業者が国に約３６００万円の損害賠償を求める訴えを大阪地裁に起こすことがわかった。 同じく国有地からごみが見つかった学校法人「森友学園」のケースでは、約１か月で撤去費用を算定しており、業者側は「対応を変えているなら不公平で納得できない」としている。 訴えなどによると、業者は２０１１年９月、工場用地として大阪府豊中市内の国有地（約３９０平方メートル）を約２７００万円で購入する契約を国土交通省大阪航空局側と結んだ。 ところがくい打ち工事中の１２年１２月、地中で大量のごみを発見。業者は契約に基づき、国に撤去費用約２３９０万円などを請求したが、大阪航空局が約２１６０万円の支払いを認めたのは１７年７月だった。