わたしも転職活動を始めたころは、とりあえずネットで検索して見つけたエージェントやCM等で目にしたエージェントに手当たり次第登録していました。 しかしながら、自分の目的に合わない転職エージェントに登録してしまうと、登録や面談の対応に時間ばかり取られてしまいます。 また、興味のない案件に何度も応募を勧められたり、案件がまったく紹介されないストレスを感じることもありました。

わたしはこれまで10回転職していますが、様々な転職方法を利用してきました。 転職サイト 転職エージェント リファラル 直接応募 ダイレクト・リクルーティング ハローワーク この中で、一番利用頻度が高かったのが、【転職サイト】と【転職エージェント】です。 わたしは、これまでに10社以上の転職サイトと30社以上の転職エージェントに登録し、利用してきた経験があります。 その経験から、転職サイトと転職エージェントは、併用がおススメという結論に至りました。 にぬきたまご なぜなら転職サイトと転職エージェントはそれぞれメリット・デメリットがあり、併用することで２つのサービスのデメリットを補完できるからです。 実際に転職活動を行っている方で両方に登録されている方も多いかと思いますが、効果的に使えずお悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。 そこで、この記事では転職サイトと転職エージェントの併用で失敗

いざ転職活動を始めようとしても・・・ 「転職活動を始めたいが、どの方法が自分にとって一番良いのか分からない・・・」 「転職サイトと転職エージェントの違いってなに？」 「最近よく聞くリファラル採用やダイレクト・リクルーティングってなに？」 とお悩みの方は多いと思います。

転職エージェントから外資系の中小企業の案件を紹介されたり、転職サイトで募集案件をみたことはありませんか？ 実は、外資系企業を狙って転職活動をしていると、従業員数が20名程度から200人程度の中小企業の求人案件は結構あります。 実際、私はこれまで4社の外資系企業に勤務しましたが（プロフィール詳細）、すべて従業員が300人以下の企業でした。 なかでも、前職の企業は従業員数が20名の外資系企業でした。

解雇になりやすい背景①　日本市場からの撤退 外資系企業、特にグローバル企業にとって、日本の子会社の存在価値はいち地域の支店であることが多いです。 海外で成功したビジネスモデルをもって日本に参入したものの、思った成果が出ず日本市場から撤退することは珍しくありません。 最近では料理宅配サービスの「フードパンダ」や「DiDi Food」が日本上陸から数年という短期間で撤退しました。 外資系企業が日本から撤退する場合、事業を他の企業に売却したり、そのまま完全に閉鎖したりと、いくつか選択肢があります。 いずれにしても従業員の雇用への影響は避けられません。 解雇になりやすい背景②　部門の閉鎖・移管 日本市場からの撤退とはいかなくとも、経営判断によって事業部門を売却・閉鎖することがあります。 また、外資系企業ではグローバル規模での経営の最適化を考えていますので、特定の業務をどこかの国・地域に集約するとい

先日10回目への転職を決めた【にぬきたまご】です(@tenshoku_sitara)。 この記事ではわたしの2022年の転職活動記録を紹介します。 前年（2021年12月末現在）の活動記録はこちら↓ あわせて読みたい わたしの転職活動記録【2021年12月末現在】 まずは簡単にわたしのスペックです（詳細プロフィール）。 年齢：50代前半 性別：男性 業種：エンタメ業界 職種：管理部門/コンテンツ企画系 転職回数：もうすぐ10回 にぬきたまご 2022年の紹介案件、応募数、結果などをまとめてみました。 転職活動記録：2022年の活動の概要 【2022年1月‐12月分】 紹介案件：45社（日系22社/外資23社） 応募：8社/45社 書類選考通：5社/8社 内定：1社/5社（選考途中での辞退：2社） 紹介案件数の前年比較：65件（2021年）→　45件（2022年） 応募件数：13件（2021

転職活動のめやすや平均と言われる期間 厚生労働省の統計からみる転職活動期間 厚生労働省が公表している統計※によりますと、転職活動を始めてから直前の勤め先を離職するまでの期間は、「１か 月以上３か月未満」が 27.2％で一番多くなっています。 ※出典：厚生労働省　平成27年度転職者実態調査の概況より このデータが、よく言われる「3か月説」の根拠になっていると思われます。 しかしながら、こちらの統計はかなり幅広い属性を網羅したデータとなっていますので、個別の事情によって具体的に考える必要があります。 転職サイト・転職エージェントによる転職活動期間のめやす 転職サイトや転職エージェントではおおむね3か月程度をめやすとしているところが多いです。 ミドル世代以上をターゲットしているところでは特に期間を明示していないところもありました。 リクルート社が２０２２年３月に実施した調査によると、転職活動開始

これまで日系企業で働いてきた方の中には、自分が外資系企業に転職しても実際に活躍できるのか具体的にイメージできない方も多いのではないでしょうか。 実は、外資系企業では日系企業とはまったく違った文化があり、必要なスキルや作法も独特のものもあります。 また、外資系企業にもいくつかのタイプがあり、それぞれ違った特徴があります。 わたしは、日系企業５社を経験してから、はじめて外資系企業に転職しました。 実際に外資系企業に入社したときには、そのギャップにかなりとまどい、 「転職に失敗した！」 と思いました。

検討ポイント①　報酬 転職の目的が何であれ、報酬は転職を検討するときに重要な要素です。 企業によって、報酬の制度は異なりますので、入社してから「自分の理解と違っていた・・・」とならない様に入念に確認しましょう。 年収は他の要素を優先するために減額を受け入れるケースもあると思います。 その場合は同じようなポジションの昇給率や年収のカーブなどを確認しておくと長期的な検討がしやすくなります。 提示されている年収に含まれている項目や金額のチェックは必須です。 特に、 各種手当（家族手当、住宅手当等） みなし残業代（何時間分が含まれているか） 福利厚生 賞与 退職金 などの規定は企業によってかなりバラつきがありますので注意が必要です。 転職して増える分には問題ないですが、現職で支給されているもので減るものがあればその影響も考慮しましょう。 大手日系企業で当たり前の様な制度でも、外資系企業やベンチャー

「入社3年以内に転職するとやっぱり不利ですか？」という質問をよくいただきます。 わたしはこれまで10回転職していますが、その中で5回は入社3年以内に転職しています。 最短では在籍9か月の勤務先もありました。 ちなみにわたしは転職したばかりですが、現在も転職活動は継続しています。 なぜなら、これまでの経験からのわたしの結論は「良い転職機会は在籍年数にかかわらず、ある日突然やってくることが多い」からです。 これまで内定を得た企業からは、「前職の在籍年数よりも入社後活躍できるスキルと経験を持っている方が重要」とのフィードバックを頂いたこともあります。 いっぽう、特に保守的な日系企業との面接では、過去に在籍した勤務先の退職理由を何度も聞かれたことも少なくありません。 そこで、この記事では、わたしの実体験から「3年以内の転職は不利説」についてメリット・デメリットもふまえて解説したいと思います。

この記事ではGoogle社、Apple社、Amazon社および他の外資系企業でも採用されている面接手法の「行動面接」（STAR面接）について解説します。 STAR面接とは： 応募者の実績を S – Situation （状況） T – Task　（課題） A – Action　（行動） R – Results　（結果） という構成で、具体的な行動を示して回答する手法です。 応募者目線で質問例・回答例や対策も紹介しながら解説します。 わたしが実際に使用している準備シートも紹介しますので、自分の実績を例題に当てはめることで、STAR面接の準備をおこなうことができます！

みなさんは「外資系企業」にどのようなイメージをお持ちでしょうか？ 「社員全員が英語のネイティブスピーカー」 「厳しいノルマとドライな人間関係」 「解雇されるリスクが高い」 「給料が日系企業と比較して高い」 といったところでしょうか。 いま転職活動をおこなっていて、先入観から外資系企業を選択肢にいれていない方もいらっしゃるかと思います。 しかしながら、わたしの経験からそれは非常にもったいないと思います。 実は、わたしは新卒から日系企業でキャリアを歩んできましたが、当時の勤務先が倒産寸前となり、40代にして初めて外資系企業に転職しました。 その時はなりふり構わずといった状況だったのですが、外資系企業で勤務することにより、わたしのキャリア（待遇も含めて）はポジティブな意味で激変しました。 そこで、この記事では現在の会社も含めて外資系企業４社に転職した経験がある筆者（プロフィール）が、外資系企業の

エンワールド・ジャパン社の調査によりますと、現在採用企業の4割がリファレンスチェックを導入し、そのうち7割の企業が「選考に影響する」と考えています。 リファレンスチェックは外資系企業のみならず、日系企業でも導入する企業が増えています。 わたし自身は、昔の上司や同僚にリファレンスチェックをお願いしたこともお願いされたこともあります。 良いリファレンスをもらえる人脈を持つことは今後の転職活動の戦略において非常に重要になります。 そこで、この記事では日系・外資系企業で10回の転職経験がある筆者が、応募者の目線でリファレンスチェックの目的や対策を解説します。 また、リファレンスチェックを頼める人がいない場合の対応についても触れたいと思います。 この記事を読んで採用企業から依頼される前にリファレンスチェックの対策を行いましょう！

再応募の条件①　採用企業のルール 採用企業が独自に再応募に関するルールを設定している場合があります。 わたしの経験上、数としては少ないですが、厳しいところでは再応募不可と記載されている求人票を見たことがあります。 また、前回の応募から１年から３年以内の再応募を受け付けない企業もあります。 ちなみにわたしが２度目の応募で内定を頂いたケースでは前回の応募から１年３か月空いていました。 ただし、企業によっては、ルールを設定していても、応募者のスキル・経験によっては柔軟に対応しているところもあります。 興味がある案件の場合は転職エージェントに再応募の可否を確認してみましょう。 再応募の条件②　転職エージェントのルール 採用企業のルールとは別に、転職エージェントが再応募のルールを設定している場合があります。 わたしのお付き合いさせて頂いているエージェントからは、 「１年以内に他の転職エージェントから

いまの会社・仕事で様々な問題を抱えていて、「転職」という手段でこれらの問題を解決することを検討している方もいらっしゃると思います。 転職エージェントや転職サイトに登録していると、外資系企業の案件の紹介がくることもあります。 現在日系企業に勤務しているひとにとっては、「外資系企業への転職ってどうなんだろう」と思われることもあると思います。 また、転職そのものが生活への影響も大きいので、そのリスクを考えて躊躇されている方も多いのではないでしょうか。