グランフロント大阪を拠点とするナレッジキャピタルとオーストリアのリンツにある世界的クリエイティブ機関アルスエレクトロニカは、ナレッジキャピタル2階にある「The Lab.みんなで世界一研究所」にて4月10日まで、「FREE SOUND 解き放たれるオト展」を開催中だ。 両組織によるコラボレーション企画の第5弾となる今回は、アーティストによって生み出される新しい「音体験」を紹介する。 毎回2組のアーティストが招かれるが、その1人、クリスティーナ・キュビッシュ氏はベルリンを拠点に活動するサウンドアートのパイオニアとして知られる。音と視覚を組み合わせたインスタレーションやパフォーマンス作品を手がけ、目に見えない音を体験するサウンドスケープの手法を確立している。 展示作品「クラウド」は、身の回りにある電磁場を音に変換し、ワイヤレスヘッドホンで聴くことができるというもの。 赤い電線で作られた雲（クラ

米BuzzFeedとヤフーの合弁会社であるBuzzFeed Japanは1月19日、同ニュースサイトの日本版「BuzzFeed Japan」を公開。翌20日に都内で記者発表会を開き、BuzzFeedの海外展開戦略やBuzzFeed Japanの編集方針を説明した。 左から、BuzzFeed編集長のベン・スミス氏、BuzzFeed Japan創刊編集長の古田大輔氏、BuzzFeed Japan代表取締役の高田徹氏 BuzzFeed Japanは2015年8月12日に設立。出資比率はBuzzFeedが51％、ヤフーが49％。資本金は非公開だ。BuzzFeedは海外版を、英国、インド、オーストラリア、カナダ、スペイン、ドイツ、ブラジル、フランス、メキシコですでに展開しているが、現地企業と合弁会社を設立するのは日本が初めてとなる。 このタイミングでの日本市場参入について、BuzzFeedの編集長で

ソニーは1月18日、ニュースアプリ「News Suite（ニューススイート）」のAndroid版を公開した。同社が2012年から提供しているニュースアプリ「Socialife（ソーシャライフ）」を大幅に刷新し、名称を変更したものだ。価格は無料で、iOSアプリは2016年内に提供する予定。 同社がこれまで提供してきたSocialifeは、FacebookやTwitter、ウェブニュース（RSSフィード）などの情報をまとめて閲覧できるアプリで、スマートフォン「Xperia」を始めとしたAndroidスマートフォン向けに提供されてきた。世界70カ国で4000万ダウンロードされ、月間600万人に利用されているという。 大幅に刷新したNews Suiteでは、世の中のニュースを知る「ニュース」と、自分の趣味のニュースを知る「マイマガジン」をタブで切り替える“2in1”コンセプトを新たに導入。これによ

THE BRIDGEは1月4日、フジ・スタートアップ・ベンチャーズとPR TIMESから資金調達を実施したことを発表した。調達金額や株式比率などは非公開。 同社は2013年10月より“起業家と投資家をつなぐ”をコンセプトに掲げ、スタートアップに特化したニュースサイト「THE BRIDGE（ザ・ブリッジ）」を運営している。2014年末には会員コミュニティも開始し、隔月でミートアップやデモピットなどのイベントを開催。2016年1月現在で350社を超える会員が参画するなど、起業家と投資家をつなぐコミュニティとなっている。

ラトックシステムは11月26日、Wi-Fi接続学習リモコンユニット「REX-WFIREX1」を発表した。スマートフォンで家電を操作できる「家中モード」と、クラウドサーバを通じて外出先から操作ができる「家外モード」を備える。想定税込価格は1万4800円。 REX-WFIREX1は、Wi-Fiルータに接続し、スマートフォンやタブレットからWi-Fiで送られたきたリモコン信号を赤外線に変換して出力する学習リモコンだ。 家外モードでは、外出先からクラウドサーバを経由した遠隔操作ができ、利用は無料。ユニット本体には温度、湿度、照度センサを搭載しているため、アプリで部屋の状態を確認し、帰宅前に部屋にエアコンのスイッチを入れるなどが操作が可能だ。 家中モードは、Wi-Fiが届く範囲で操作ができ、赤外線リモコンのように操作したい機器の前に移動しなくとも使用が可能。通常のリモコン操作のほかタイマー機能やマク

「Android」を標的とする新種のマルウェアが多くのアプリに埋め込まれていることを、研究者らが発見した。これらのアプリは、「Facebook」「Snapchat」「Twitter」など人気の高いアプリになりすましているという。 さらに、このマルウェアを削除することはほぼ不可能で、ユーザーはデバイス本体を交換せざるを得なくなる。 カリフォルニア州サンフランシスコに拠点を置くモバイルセキュリティ企業のLookoutは、いわゆる「トロイの木馬型アドウェア」を発見した。このアドウェアは、サイバー犯罪者らが利益を生み出す方法に新たな工夫を加えているという。 悪意のある攻撃者は、「Google Play」ストアから正規のアプリを取得して、このアプリにアドウェアを組み込んで再パッケージ化し、サードパーティーのアプリストアに公開する。多くの場合、これらのアプリはすべての機能が使える状態で、デバイスの所有

ダブリン発--インターネット大手Googleは、ユーザーの考えがわかるなどという大それた思い込みをしていないが、新しい電子メール機能「Smart Reply」ではできる限り正確な推測を提供するという。 現地時間11月3日に発表されたSmart Replyは、「Inbox by Gmail」サービスで提供される機能で、受信メールのテキストを解析してそれに応じた返信を3種類提示する。ユーザーはそれを無視してもいいし、カスタマイズすることもできる。Smart Replyは、Googleの「Android」ソフトウェアまたはそれに競合するAppleの「iOS」を搭載するスマートフォンおよびタブレット上で実行する「Inbox」アプリを対象に、今週中に提供される予定である。 同機能は、シンプルに見えるかもしれないが、その内部にはディープラーニングと呼ばれる複雑な技術を用いている。ディープラーニングとは

こんにちは。この連載では、何度か図書館について取り上げてきましたが、昨日（10月29日）、こんなニュースが飛び込んできました。 “図書館関係者が多くを占める会場で、新潮社の佐藤隆信社長が、売れるべき本が売れない要因の一つは図書館の貸し出しにある、と口火を切った。佐藤社長は、ある人気作家の過去作品を例に、全国の図書館が発売から数カ月で貸し出した延べ冊数の数万部のうち、少しでも売れていれば増刷できていた計算になると説明。（中略）新潮社を旗振り役に大手書店やエンターテインメント系作家らが、著者と版元の合意がある新刊について「貸し出しの１年猶予」を求める文書を、１１月にも図書館側に送る予定だ。” 出版不況の一因は、無料で本を貸し出す図書館にある。こういうことは昔から言われていたわけで、筆者も一度取り上げたことがあります。ですが、ここへ来て出版界の声が、さらにヒートアップしてきた印象があります。本当

経済産業省と総務省が10月23日に設立した「IoT推進コンソーシアム」下の組織の1つである、ビジネスモデルの創出や規制改革などの検討をする「先進的モデル事業推進ワーキンググループ（IoT推進ラボ）」の具体的な活動内容がわかった。IoT推進ラボが10月30日の会合で発表する予定だ。 会員同士のマッチングをする機会を設けてビジネスアイデアの創出を促進するのに加え、「ラボ3原則（案）」にもとづいてプロジェクトを採択し、「資金」「規制改革」の両面から支援をする。また、大規模な社会実装に向けた規制改革や制度形成などの環境を整える。検討段階のラボ3原則は、（1）成長性・先導性、（2）波及性・オープン性（成果物を標準化、社会実装化しやすいかなど）、（3）社会性（地域社会課題の解決）の3点。 支援するプロジェクトを選ぶ「ドラフト会議（仮称）」では、規模に応じて、IoT推進ラボでプロジェクトに対するアドバイ

ロンドン発--人気のマイクロコンピュータ「Raspberry Pi」を手がけるRaspberry Pi財団は、製品の展開を図る新たな戦略として、企業向けにカスタマイズした量産版を提供する。 子供にプログラミングへの関心を持たせる安価な教育用ツールとして設計されたRaspberry Piは、2012年に発売されると多くの技術マニアの心をとらえた。低コストで必要最小限のコンピュータモジュールが提供され、工夫次第でさまざまな楽しいDIYガジェットを制作できるからだ。 同製品が700万台も売れたことを受けて、Raspberry Pi財団は、この強力で小さなコンピュータに手を加えたものを製品に組み込みたいと望む企業向けに、世界的な規模でカスタマイズサービスを立ち上げる。 Raspberry Piを開発したEben Upton氏は現地時間10月27日、想定している買い手として、Raspberry Pi

リアルなボードゲームに欠かせないサイコロだが、21世紀になった現代でも立方体をした物体を転がすという原理は昔のまま変わっていない。 しかし、クラウドファンディングサービス「Kickstarter」に登場したサイコロ「Boogie Dice」は、人の手を煩わさず、自動的に回って目を出してくれる。

マネーフォワードは10月21日、山口フィナンシャルグループ、東邦銀行と資本業務提携をしたと発表した。また、三井物産、Fenox Venture Capital、三菱UFJ信託銀行との間で出資契約を締結し、山口フィナンシャルグループと東邦銀行からの出資とあわせて、総額約6億円の資金調達の実施に合意した。 山口フィナンシャルグループおよび東邦銀行とは、両社の経営資源を活用した新たなFintechサービスの共同開発に取り組むとしている。また、業務提携後は、両社のネットワークを活用したマネーフォワードの業務支援に加え、双方が提供するサービスの連携促進を検討するという。 さらに、山口フィナンシャルグループとは、マネーフォワードが提供する自動家計簿・資産管理サービス「マネーフォワード」をベースに、山口銀行、もみじ銀行、北九州銀行をはじめとする、山口フィナンシャルグループのユーザー向けに、便利な機能・情

ニューヨークの米連邦第2巡回区控訴裁判所は「Google Books」について、書籍の一部のみを表示するサービスであり、著作権侵害には当たらないとの判断を示した。 ニューヨークに拠点をおく業界団体の米作家協会（The Authors Guild）は2005年、当時サービスが始まって間もないGoogle Booksを提訴した。同サービスは、世界の書籍をスキャンし、オンラインでその内容を無料で読めるようにしようとするGoogleの取り組みだ。米連邦地裁は2013年、フェアユースであるとして原告側の主張を棄却した。 ある法律専門家は、もし控訴裁判所がGoogle側の主張を棄却していたら、それは同サービスの終焉を意味したかもしれないと述べた。そうなれば、Googleがデジタルコピーして収集した書籍に、学生や研究者など、Googleの検索サイトを訪問するユーザーがアクセスできる方法は変わっていたかも

最新のiPhone 6sとiPhone 6s Plus、それに最近発表された「iPad Pro」は、出荷当初からBluetooth 4.2に対応しているが、iPhone 6やiPhone 6 Plusが出荷時に対応していたのはBluetooth 4.0だった。 AppleのiPhone比較ページによれば、iPhone 6s、iPhone 6s Plus、iPhone 6、およびiPhone 6 PlusがBluetooth 4.2に対応している。一方、「iPhone 5s」はBluetooth 4.0対応のままだ。 同様に、「iPad」の比較ページを見ると、iPad Pro、iPad Air 2、iPad mini 4はBluetooth 4.2に対応するが、「iPad Air」と「iPad mini 2」はBluetooth 4.0対応のままであることが分かる。 新しいバージョンのBlu

Bloombergの記事によると、世界最大のオンライン小売業者であるAmazonは、同社マーケットプレイスの販売者宛てに電子メールを送付し、「Apple TV」とGoogleの「Chromecast」の販売を廃止すると伝えたという。新たな出品は許可されず、在庫はすべて米国時間10月29日に削除されるという。 Amazonの広報担当者は、同社の「Prime Video」サービスに関連する変更だと述べた。Prime Videoは、AppleやGoogleの機器上では簡単には利用できない。

ソニーは8月31日、新規事業創出プログラムの新プロジェクトとして腕時計に「おサイフケータイ」やスマートフォンとの連携機能などを持たせた「wena wrist（ウェナ リスト）」の期間限定クラウドファンディングを開始したと発表した。期間は2カ月間。 クラウドファンディングとEコマースのサービスを兼ね備えたウェブサイト「First Flight」で実施している。 wena wristは、バンド部に非接触IC技術である「FeliCa」機能を内蔵し、おサイフケータイ機能、スマートフォンと連動した電話やメールの着信、SNSの更新を光や振動で確認できる通知機能、歩数や消費カロリーなど活動量計としてのログ機能の3つを搭載した腕時計だ。 Chronograph（クロノグラフ）とThree Hands（3針）の2タイプを用意し、カラーバリエーションはブラックとシルバー。クラウドファンディングでは3万4800

Googleは、ビーコン技術に同社らしさを取り入れた、オープンソースでクロスプラットフォームなビーコン規格「Eddystone」をリリースした。 この形式は、Appleの技術「iBeacon」と直接競合する。iBeaconは、Appleが2年前に導入して以来、ビーコン関連の多数の取り組みにおける基盤となっている。 ビーコンは、さまざまな企業によるモバイルマーケティングの取り組みに使用されている。小型で安価なこのハードウェアは、送信機のように機能し、携帯端末上のアプリとデータを交換してユーザーの位置を特定する。ユーザーがアプリを有効化していて、その端末が近くにあることが確認された場合、企業は自社のストア内ビーコンによって、さまざまな種類のマーケティングキャンペーンを仕掛けることができる。 しかし、GoogleはEddystoneで、iBeaconの主要な障害の1つを最大の差別化要素にしようと

リトアニアの3D Tauは現地時間7月8日、液晶ディスプレイ（LDC）などの一般的な表示デバイスで裸眼立体視を可能にする技術「Stereo-Step-Eclipse（SSE）」を発表した。 SSEは、専用眼鏡などを使わずに3Dビデオ映像を視聴できるようにする技術。対応ディスプレイはどこから見ても3D映像になり、視聴者の頭の位置を検出するデバイスも必要ない。そのため、大人数で気軽に楽しめる裸眼視3D表示ディスプレイを実現できる。 SSEディスプレイで裸眼視3D表示を行うには、まず複数のアングルから同時に撮影された映像や、同様の視覚効果が得られるCG映像を用意する。同ディスプレイは、映像表示用LCDの視聴者側の面に微細なレンズと液晶シャッターが設けられており、見込む角度に応じて異なる角度の映像が見える。左右それぞれの目で別の角度から撮影された映像を見ることになり、立体感が得られるという仕組みだ

何事も起きるときは3つまとめて発生するとの言葉があるが、米国時間7月8日に、ニューヨーク証券取引所とUnited Airlines、The Wall Street Journal（WSJ）できわめて重要なオンラインシステムが相次いで機能停止し、この格言が正しいことが証明された。 コンピュータの不具合が原因で、ニューヨーク証券取引所では同日のおおよそ午前11時半から午後3時10分まで取引が停止された。また、全米を飛ぶすべてのUnited Airlines便は8日朝、ルーター1台の故障により発生した同社のコンピュータネットワークの障害により、米連邦航空局（FAA）により一時的に地上待機させられた。さらにこれらの障害の最中に、WSJのオンラインホームページがクラッシュし、1時間弱にわたって閲覧できなくなったが、原因はまだわかっていない。 Contrast Securityの最高技術責任者（CTO

英BBCはニュースサイト「BBC Online」に掲載された記事のうち、米GoogleがEU（欧州連合）司法裁判所の判断に従って検索結果から削除しているウェブページのリストを公開した。 EU司法裁判所は、EUの最高裁判所にあたる機関。市民には「忘れられる権利」があり、自分自身に関する検索結果を削除するようGoogleに要請できるという内容の判決を2014年5月に下した。Googleなどの企業に対しては、個人情報へのリンク削除義務があると判断した。 Googleはこの判決を受け、個人の損害につながる情報を削除してきた。ただし、Googleの削除作業は、検索結果で該当記事を非表示にしているだけで、BBC Onlineのサイトには、閲覧可能な状態のまま残っている。 こうした動きに対しBBCは、どの記事が削除されたかBBC Onlineの読者に伝えることを重視しており、今回のリスト公開を「（Goo