ミドル転職は「適所適材」 求められる3つの意識改革 | NIKKEIリスキリング
転職した後に納得のキャリアを積んでいる人と、そうでない人との差がますます激しくなっています。これは新型コロナウイルス禍以前からの傾向でしたが、コロナ禍の中でその乖離（かいり）がさらに進んでいることを、キャリア相談・転職相談を受けている中でこの1年、日々感じます。そこにはどうも、これまで当たり前として語られてきていることについての認識違いや幻想が多分に含まれているのではないか。私には、そう思えてなりません。これからを生き抜く、勝ち抜くための、ミドル転職における意識改革が必要なのです。皆さんの誤解や幻想を解いてほしい、ミドル転職での三つの「グレートリセット」を紹介しましょう。 「ジョブ型」とは、適所適材、ポジション（ポスト）型まず「グレートリセット」の一つ目に、「『適材適所』から『適所適材』へ」を挙げましょう。以前にも触れたことがありますが（「ジョブ型議論に惑わされるな 転職の売りは3点セット
「マツダ営業方式」自分の道は自分で決めたほうが楽しいに決まっている
マツダのロードスター（2015年5月発売）がこのほど「2015－2016日本カー・オブ・ザ・イヤー」（日本カー・オブ・ザ・イヤー実行委員会主催）を受賞した。昨年のデミオに続き、2年連続でマツダ車が“最優秀”と評価された。マツダといえば今や、スカイアクティブという独自技術に注目が集まる。しかし、このスカイアクティブを世に浸透させるのには、エンジニアの努力はもちろんのこと、その努力を顧客に浸透させる販売・営業の力も見逃せない。そこには、スカイアクティブを生んだ技術革新と同質の販売革新に取り組む、マツダ独自の挑戦があった。そしてそれは今でももちろん進行形だ。 その実像を知るため、マツダの本社で販売・営業のキーマンに会った。 チームワーク、人材の育成、顧客視点 稲本信秀（当時常務執行役員、現専務執行役員）の呼びかけによって2009年初夏に広島の本社で開始された研究会は、その後約1年間続く。広島や大
［1］マイナンバー対応のために知っておくべき15のポイント
出典：ITpro 2015年3月3日 （記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります） あなたの会社でも準備を始めなければ、もう対応が間に合わないかもしれない。そんな法律がある。正式名称「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」、略称「行政手続番号法」。いわゆるマイナンバー法だ。 実は、筆者は同じ書き出しの記事を2013年12月に公開した（関連記事：えっ、うちの会社にも関係あるの!?──もう始めないと間に合わない！マイナンバー対応）。「日経コンピュータ」2014年4月17日号の第2特集「今すぐ始めるマイナンバー対応」でも準備方法を紹介した。 それから1年余り、政府は2015年3月からマイナンバーの周知活動にようやく本腰を入れ、テレビCMなどを始める。 マイナンバーは2015年10月から通知が始まり、2016年1月から社会保障や税、災害対策の行政
ＩＴの巨人が続々と参入 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ドイツが国家プロジェクトとして推進する「インダストリー４・０（第４次産業革命）」。モノのインターネット（ＩｏＴ）やビッグデータ活用などの新潮流と相まって、モノづくりに新たな革新をもたらす。米国でもＩｏＴのコンソーシアムが相次ぎ誕生するなか、“巨人ＩＢＭ”も動きだした。ドイツＩＢＭ社長として辣腕（らつわん）を振るい、２０１２年から日本ＩＢＭを率いるマーティン・イェッター社長は「事はすでに始まっている。新潮流への対応について、日本の産業界は政府と真剣に協議することが求められる」と言及する。（編集委員・斎藤実） ドイツがインダストリー４・０構想を打ち上げたのは１１年の国際産業技術見本市「ハノーバー・メッセ」。当時、イェッター氏は米ＩＢＭの戦略担当バイス・プレジデントとしてニューヨーク本社にいたが、もともと技術者で独シーメンスを担当していたこともあり、インダストリー４・０が目指す壮大な構想に「気持
ドイツが描く第4次産業革命「インダストリー4.0」とは？【前編】
ドイツ政府が描く第4次産業革命 「Industrie 4.0」とは2011年11月に公布された「High-Tech Strategy 2020 Action Plan（高度技術戦略の2020年に向けた実行計画）」というドイツ政府の戦略的施策の1つである。 産官学の共同プロジェクトとして推進され、有識者で構成される「Industrie 4.0 Working Group」と科学技術アカデミー「acatech（National Academy of Science and Engineering）」によってまとめられた素案は、2012年10月2日にベルリンで開催された「Industry-Science Research Alliance’s Implementation Forum」でドイツ政府に対する提言書（PDF）として提出された。 現在では、ドイツにおける電機、通信、機械などの工業会（B
時代を彩った“寵児”20人：日経ビジネスオンライン
このコラムについて 日経ビジネスはこの9月に創刊45周年を迎えました。それを記念して、日経ビジネスに登場した名経営者や元宰相など、今では鬼籍に入って話を聞くことのできない方を中心に、時代を体現した“寵児”20人のインタビュー記事を再掲します。活字化された彼らの“肉声”から様々な教訓を読み取っていただければ幸いです。 記事一覧 記事一覧 2014年9月30日 ピーター・F・ドラッカー大いに語る コンピューターに騙されるな ほぼ1世紀を生き抜いた博学多識の社会生態学者は、21世紀の情報化社会が到来する前に奥深い混迷期の時代が続くと予測。コンピューター技術の発達やインターネット企業の台頭でさえ、まだ移行期の過渡的な産物と見... 2014年9月29日 小倉昌男氏が語る宅急便が官業を食う秘密 全員経営で手作りのサービス 官業、国鉄小荷物と郵便小包を食う宅急便の大和運輸。「安さ、速さと、自宅まで取り
本田宗一郎氏、“野人哲学”を大いに語る：日経ビジネスオンライン
1973年9月3日号より 街のモーター屋から、世界の“ホンダ・モーター”へ。 松下電産、ソニーと並んで、戦後の高度成長期を代表する本田技研工業の野人経営は、常に多くの話題を呼んできた。 本田技研の経営の神髄は何であったか。今秋の退陣を控えた社長本田宗一郎氏に、トップ明け渡しの“野人哲学”と経営の心得を聞いてみた。 （聞き手は本誌編集長、太田 哲夫） * * * 問 25年間、社長をやってこられて、お辞めになる。御心境はいかがですか。 答 私の言行録をごらんになればわかるけど、20年ぐらい前から「ズバリ、一番良い時期をみて辞める。辞める時には家のものには渡しませんよ」と言ってきている。少なくとも、15年間は言ってきてます。 そういうことも言わずに、本田家の商店気分でやったら、うちの若い者は働かんだろうネ。人からみて不思議だ、どうしてあんなことをやるんだろうなと思うことをやってきている
Amazonのクラウドとは正面戦争をしない、IBMのクラウド戦略
米IBMが毎年開催しているイベント「Pulse」は、もともとTivoli製品群とその分野に焦点を当てたものでした。しかし、今年の2月23日から3日間ラスベガスで開催された「IBM Pulse 2014」ではイベントのテーマをクラウドへと大きく振っています。 同社は昨年6月にSoftLayerの買収を発表、グローバルでデータセンター拡充に12億ドルの投資を行うなどクラウド市場での巻き返しに出ています。「IBM Pulse 2014」はその同社にとって、実質的に初めてクラウドをテーマにした大型イベントとなりました。 クラウド上のPaaSでビジネスを迅速に組み立てる このイベントのジェネラルセッションやキーノートの壇上でIBMのエグゼクティブたちが繰り返したのが「Composable」（組み立て可能）という単語です。「Composable Service」「Composable Business
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