女芸人Ｎｏ．１決定戦「ＴＨＥ　Ｗ　２０２２」が１０日、日本テレビ系で放送された。女性芸人１２組が頂点を競ったが、ネット上では、審査員に「優しすぎる」という声が上がった。 【写真】完敗のピン芸人　お手製の蝶々を手に応援に感謝 審査員には、視聴者による国民投票のほか、マヂカルラブリー・野田クリスタル、友近、笑い飯・哲夫、アンガールズ田中卓志、麒麟・川島明、ドランクドラゴン・塚地武雅が名前を連ねた。 対戦は１２組が４組ずつ３ブロックに分かれ、「勝ち残りノックアウト方式」で行われるため、一組がネタを披露するたびに、審査員はどちらかに投票する。 Ｂブロックでは、１番手に登場した天才ピアニストが、３組との対戦で全ての票を集める完全勝利で決勝に進出した。残酷なまでの圧勝劇だったが、コメントする審査員は、敗者に気遣う優しさを見せた。 たとえば、爛々に対しては川島が「めちゃくちゃ僅差だと思う。天才ピアニスト

人気コンテンツ『ラブライブ！虹ヶ咲学園スクールアイドル同好会』優木せつ菜役などで知られる人気声優・楠木ともりが遺伝性疾患「エーラス・ダンロス症候群（関節型）」であると、所属事務所を通じて1日に公表した。 【写真】1ヶ月前は元気な姿を見せた楠木ともり…泣けるニジガク声優たちからのコメント全文 楠木をめぐっては昨年9月、大きな動きを伴う運動を続けると筋肉に痛みや痺れが生じやすい症状が出ていることについて医師から症状を抑えるのが困難であるという診断を受けたため、大きな動きを必要とするダンスに関し、今後は差し控えていくことが報告されていた。 この日の発表では、楠木の現状について「2017年のデビュー以来、様々な活動を重ねてまいりましたが、2021年春頃より身体に痛み・痺れを伴う症状が生じたため、医師の診察を受けるに至りました」と説明。「その際、医師からは、生来の体質により大きな動きを伴う運動を行う

日本女子プロ野球機構は３０日、同機構のホームページ（ＨＰ）でリーグの無期限休止を発表した。 【写真】１９年に３６人が一斉退団…ファンにお礼を言う選手ら ＨＰでは「重要なお知らせ」と題し、「１１年間に渡り、女子プロ野球を応援してくださった皆さまへ　２０２１年１２月をもって女子プロ野球リーグを無期限休止することとなりました。」などと発表している。 女子プロ野球は２００９年に創設されて翌年、関西で２チームによってリーグ戦がスタート。一時は４チーム体制で中部、関東、東北にも展開したが、１９年オフにはリーグ所属の約半数にあたる３６人が退団。昨季は拠点の京都に３チームを集約し、新型コロナ感染拡大の影響で無観客（一部試合は有観客）でリーグ戦を行っていた。その後も退団選手が相次いで２月にはリーグが開催できる１８人を割り、３月には今季の公式戦不開催を正式発表して７月には所属選手がゼロとなっていた。 女子プロ

情報番組「サンデーモーニング」（日曜午前８時）において、東京五輪ボクシング女子フェザー級金メダルの入江聖奈（２０＝日体大）に対する野球評論家・張本勲氏（８１）の発言が大炎上した問題で、放送したＴＢＳは日本ボクシング連盟に謝罪文を提出した。だが、その中の一文がＴＢＳ内で波紋を呼んでいる。なぜなら番組ＭＣの関口宏（７８）の責任を追及するかのような表現があったからだ。この状況に「番組終了は時間の問題」との見方が強まっている――。 【写真】絶賛された金メダル・入江聖奈の試合中〝ペコリお辞儀〟 ８日に放送された同番組で、張本氏は入江について「女性でも殴り合い好きな人がいるんだね」「嫁入り前のお嬢ちゃんが顔を殴り合ってね。こんな競技好きな人がいるんだ」などとコメントした。 これに対し日本ボクシング連盟の内田貞信会長は１１日、ＴＢＳに抗議書を送付したことを明らかにし、「ボクシングを愛している方々、女性の

政府が新型コロナウイルス特別措置法に基づく緊急事態宣言の発令対象を６都府県に拡大した。感染力の強い変異株と国民の「宣言疲れ」があいまって、感染拡大に歯止めがかからない。対策の行き詰まりが明らかになる中、個々人の行動制限に強制力を持たせるロックダウン（都市封鎖）など、法改正の必要性を訴える意見も強まっている。 政府はこれまでのコロナ対応を限定的な私権制限で乗り切ってきた。２月の特措法改正で可能となった罰則付きの休業命令も、抑制的に運用されてきた。 しかし、緊急事態宣言を重ねるごとに対策の効果が弱まったのは明らかだ。実効性を高めるための金融機関や酒販事業者を通じた「働きかけ」方針は猛反発で撤回に追い込まれ、万策尽きた感を印象付けた。 そんな中、３０日の基本的対処方針分科会では、複数の有識者がロックダウンを含め、強制力を強める法改正の必要性を訴えた。 「あるエリアで人流を止める法整備を検討する段

「劇場版『鬼滅の刃』無限列車編」が、今週末、アメリカでもついに公開された。アニメーション映画では珍しいR指定（17歳未満は大人の同伴が必要）を受けたことで不利になったかと危惧されたものの、結果は予測を大きく上回る大ヒット。公開前には週末3日間で800万ドルから1,000万ドル前後の売り上げが予想されていたが、蓋を開けてみたら、その倍の1,950万ドルだったのである。これは、外国語の映画として史上最高のオープニング成績だ。 アメリカ最大の映画市場であるL.A.では、コロナのため、昨年3月からほぼ丸1年、映画館が完全に閉まっていた。現在も、定員の50%までという制限がある上、1年も閉めていた影響で、永遠に扉を閉ざしてしまった劇場もある。そんな中でこの数字を上げたのはなおさらすごいことだといえるが、一方では、ハリウッドの新作がなく、作品が少なかったのが有利に働いたとの見方もある。 ランキングでは

このような表現です。この話はよく耳にするのですが、いやいや、どう考えてもおかしいでしょ、と突っ込みたくなります。 「雑」というのは、「いろいろなことが入り混じっていること」ですから、銀行にお金を振り込んだり、机の上を片付けたり、ファイルの整理をしたり、封筒に宛名書きをしたり……こういったいろいろな用事、務めを「雑用」とか「雑務」と表現します。 ただ「雑」には、「丁寧にやらないこと」「神経を使わず、テキトーにやること」といった意味合いもあるので、確かに「雑用」を「雑」と「用」に分解すると、そのように言い換えることもできるでしょう。 ただ「雑用、雑務という言葉を使ってはならない」とまでは言い過ぎです。 それじゃあお正月に多くの家庭で楽しむ「雑煮」はどうなるんだ、と言いたくなります。丁寧に作られなかった雑な煮物が「雑煮」なのかと。また「雑誌」は、大ざっぱに作られた出版物なのだろうかと突っ込みたく

暇つぶしから調べ物まで、欠かせないものとなってきたネット上のフリー百科事典ウィキペディア（Wikipedia)。最近はネットで固有名詞を調べようとすると、まず検索上位にウィキペディアの項目が出て来ます。無料なのに広告も無く、素晴らしいサービスだと思います。 ただ、ウィキペディアの記事はボランティアの執筆者によって書かれています。執筆者の殆どは研究者でもない普通の人でしょうから、自ずと記事のクオリティには差が出ますし、間に第三者も介していませんから、執筆者の主観がそのまま反映されます。そして、記述の正確性を担保、あるいは検証を可能とするための出典資料についても、色々と問題のあるものが見られます。 Yahoo!ニュースアプリ特別企画として、過去に掲載された記事の中から、今改めて読みたい厳選記事をお届けします。 暇つぶしから調べ物まで欠かせないものとなってきた「ウィキペディア」での「一次資料の取

熊本地震では、農山村部も大きな被害を受けた。しかし、こうした地域の報道量は極めて少なく、被害状況の認知度は低い。農山村部の復興に携わる、熊本大名誉教授の徳野貞雄氏は「マスコミは “震災ポルノ” ではなく潜在化した課題を報じてほしい」と訴えている。徳野氏に、被災地が抱える課題などについて聞いた。 「マチ型震災」と「ムラ型震災」の複合型震災ーー今回の熊本地震の特徴とは。 徳野氏：大規模な直下型地震だったため、被害が広範囲に及んでいる。それにより、「マチ型震災」と「ムラ型震災」の複合型震災となった。 ところが、マスコミの報道が限定された地域のみでなされ、「マチ型震災」ばかりがクローズアップされてしまった。農山村部を指す「ムラ」においては、土砂崩れや6月に発生した豪雨の影響もあり、今も元の暮らしが取り戻せていない場所が多い。 ーー農山村部の被害状況について教えてください。 徳野氏：活断層の亀裂によ

１月２日に東京メトロポリタンテレビジョン（ＭＸテレビ）で放送された「ニュース女子」番組が「沖縄ヘイト」だとして大きな問題になっている。BPOが審議を行っているからいずれ見解が出されるだろうし、ＭＸテレビも検証番組を放送する予定のようだ。問題の番組を制作したＤＨＣシアターは３月13日に検証番組をネットで放送したが、基本的に問題ないというスタンスだ。 この問題について月刊『創』では香山リカさんが３月号、４月号と取り上げているし、最新の４月号では私も「東京ＭＸテレビ『沖縄ヘイト』と東京新聞めぐる議論」という記事を書いた。「ニュース女子」の司会を東京新聞の長谷川幸洋論説副主幹（当時）が肩書付きで務めていたため、東京新聞にも問題が飛び火しているためだ。 私は東京新聞で20年以上も連載コラム「週刊誌を読む」を執筆していることもあって、この問題は当初から気になっていた。『創』最新号の記事は、この間の経緯

■鈴木大地スポーツ庁長官が飛び込み事故に言及プールの飛び込みスタートで重大事故が相次いでいることへの対応について、スポーツ庁の鈴木大地長官（ソウル五輪競泳金メダリスト）が自身の見解を示した（3/7 東京新聞）。 昨年7月に東京都立の高校で、水泳の授業中に3年生の男子生徒が、プールに飛び込んだ際にプールの底で頭を打って首を骨折し、胸から下がまひの状態となった（9/30 弁護士ドットコム）。高校の学習指導要領では、水泳の授業における飛び込み指導が認められてきた。 だが東京の事故をきっかけにして、全国的に世論が高まり、都立学校では高校の授業での飛び込みスタートは原則禁止［注1］となり、さらには松野博一文部科学大臣も、高校の授業における飛び込み指導のあり方について、対応を検討する旨の発言をした（拙稿「高校の水泳授業『飛び込み禁止』になるか？」）。 飛び込み事故への社会的関心が高まるなか、はたして鈴

日本ハムの斎藤佑樹投手（28）が21日、沖縄・名護で行われた楽天との練習試合で2番手としてマウンドに上がったが、2回を7安打5失点（自責3）と大炎上、求められていた結果を残せずに、ローテーション争いから一歩後退した。 4回からマウンドに上がった斎藤は、先頭の4番ウィーラーに対して、ツーシームが抜けて、かするような死球で出塁させると、続く今江は「6－4－3」の併殺に打ち取ったと思えるショート正面へのゴロ。だが、このイージーなゴロを新人の石井がトンネルしてピンチを広げてしまうと、無死一、三塁から島内、聖澤、三好、足立に4連打。さらに次の回には、先頭の銀次に右中間への二塁打を許し、代打・アマダーにも小さく動かそうとした変化球をいとも簡単にレフトスタンドへと運ばれてしまった。 ツーシームやフォークをことごとくフルスイングされ、カウントを追い込んでからの痛打も目立った。「追い込むまでは甘め、追い込ん

オスカーまで、あと１週間。最多部門でノミネートされているミュージカル「ラ・ラ・ランド」の圧勝が予測されてはいるが、トランプの影響でハリウッドがきわめて政治的になっている中、ほかもあきらめていない。今朝の「L.A.TIMES」紙には、同紙の映画批評家ジャスティン・チャンによる「オスカーは『ムーンライト』が獲るべきだ」という、長く、説得力のあるコラムが掲載された。一方、「LION／ライオン〜25年目のただいま〜」も、毎日のように、トランプが移民と難民を差別する今だからこそ、この映画は重要なのだと強調するキャンペーン広告を掲載している。 しかし、主演女優賞が「ラ・ラ・ランド」のエマ・ストーンで決まりということに関しては、疑いの余地がない。彼女はこれまでに、映画俳優組合（SAG）賞、英国アカデミー賞など、重要な賞を総なめしてきている。おもしろいことに、この役はもともと、別のエマが演じるはずだった。

就任したばかりのトランプ大統領が相次いで保護主義的な政策を実行に移しています。保護主義の高まりは経済にとってマイナスの影響が大きいといわれますが、具体的にはどのような影響が出てくるのでしょうか。 トランプ氏が大統領に就任して最初に取りかかったのは、TPP（環太平洋パートナーシップ協定）からの離脱と医療保険制度改革の撤廃でした。その後、NAFTA（北米自由貿易協定）について再交渉する方針を明らかにし、メキシコとの国境沿いに「壁」を建設するよう指示しました。また不法移民に対する規制を強化する大統領令にサインし、不法移民に寛容な都市に対する連邦政府からの交付金の削減も指示しています。 トランプ氏は「米国の労働者を守る」と繰り返し発言しており、自国の生産設備や労働者を活用するよう企業に対して強く求めています。トランプ氏の政策は当面、この一点に集中するとみてよいでしょう。 人の移動や輸出入など、モノ

TBS「白熱ライブ・ビビット」のみなさまへ　悪意のある放送はホームレスの人を危険にさらすので、やめてください2月2日に水島宏明さんが、下記の記事をYahoo!ニュース個人でアップしました。 MXと似てる？TBS「ビビット」もヘイト放送！ 水島宏明さんは元日本テレビ「NNNドキュメント」のディレクターで、「ネットカフェ難民」の名付け親でもあるジャーナリストです。 僕は、この記事で取り上げられている1月31日に放送されたTBS「白熱ライブ・ビビット」の内容を記事で知り、とても驚きました。本当にこんな内容で放送されていたのか、と。 リアルタイムでは、僕は番組を視聴していなかったのですが、少し時間は経ってしまいましたが番組の内容をみる機会を得ました。（番組の内容の詳細は水島さんの記事をご参照ください） 番組の内容は、ホームレスの人の生活を丁寧においかけて社会問題として可視化する、などと言う内容とは

[写真]1月11日に当選後初めて行われたトランプ大統領の会見では、一部メディアに対して「フェイクニュースだ」と言い放ち、質問させない場面もあった（ロイター/アフロ） 今あなたが目にしているニュースは「事実」なのでしょうか。ドナルド・トランプ氏が当選した米大統領選や英国の欧州連合（EU）離脱の国民投票といったニュース報道をきっかけに使用頻度が増したと言われるのが、「ポスト・トゥルース（post-truth）」という言葉です。ジャーナリズムや民主主義の危機という文脈で語られることの多いこの現象ですが、メディア論が専門の慶応義塾大学の大石裕（ゆたか）教授は「古くて新しい」問題だと指摘します。一方で、決定的に変質してしまった部分もあるといいます。大石氏に寄稿してもらいました。 【写真】“嘘のニュース”が世論をつくる？ 米大統領選で注目集めた「脱真実」 「マス＝大衆」と「脱真実」　2016年を象徴す