世界を変えるフェイスブック革命：日経ビジネスオンライン
世界中に6億人ものユーザーを抱え、世界最大のSNS（ソーシャルネットワークサービス）に躍り出た「フェイスブック」──。 創業者のマーク・ザッカーバーグ氏を描いた映画「ソーシャル・ネットワーク」が日本でも封切られて注目を集めているこのSNSのインパクトは、ネットの世界を飛び越えてリアルの世界にも大きな影響を及ぼし始めた。 チュニジアを皮切りにして、エジプトをはじめとする中東諸国にまで広がり始めた民主革命。その引き金となったのがフェイスブックだ。言論統制の厳しい現地での情報の伝達・共有の有力手段となり、反政府勢力の結集を促進している。政権ドミノ倒しを演出する巨大メディアの誕生だ。 2012年の上場に向けてこのほど明らかになった同社の時価総額は、500億ドル（約4兆1000億円）。飛ぶ鳥を落とす勢いに、ネットの盟主がグーグルからフェイスブックへ交代するとの見方も強まり始めた。一気に頂上へと登り詰
トリプルメディア時代の企業プロモーション
iPadなどのデジタルデバイスの普及は、企業と消費者のコミュニケーションの在り方に変化をもたらしている。消費者に正しく情報を届けるために、企業は何をすべきか。今回は商品やサービスの流行を作り、トリプルメディアを生かしてメッセージを伝えるための考え方を紹介する。 iPadなどのデジタルデバイスの普及は、企業と消費者のコミュニケーションの在り方に変化をもたらしている。次々と登場する新しい端末やメディアを介して消費者に企業のメッセージを伝えるためには、「デジタルPR（デジタル領域に精通したプロモーション手法）」の概念が重要になる。前回はこのことをGoogleや味の素のプロモーション事例から紹介した（Googleのユーザー至上主義から学ぶ企業プロモーションの在り方）。今回はトリプルメディアを生かしてデジタルPRを実現する考え方を紹介する。 ストーリー構築で差別化するデジタルPR インターネット環境
天皇制と２ちゃんねる : 池田信夫 blog
2010年05月02日02:23 カテゴリIT経済 天皇制と２ちゃんねる きのうのニコニコ生放送は、「ネット上の誹謗中傷を考える」というテーマで、3時間もつのかな・・・と思っていたら、冒頭から田原総一朗さんが「私はネットはよくわからない」といって30分ぐらいで本題を切り上げ、「天皇制は是か非か」といったすごい話題になった。そのとき、無理やり本題に戻そうとして、私が「２ちゃんねるは天皇制の鏡像だ」と話したのが、意外に受けたので、ここで解説しておく。 昔のコラムで書いたように、２ちゃんねるのパワーの源泉は、会社に不満をもちながら、それを上司にはいえない平社員のストレスだと思う。そこでは、会社は定年まで脱出できない共同体として自分のアイデンティティでありながら、他方では組織の強い同調圧力がストレスの原因になっている。このように会社の求心力が強いのは、日本が平和だったため国家の最高指揮官としての天
新聞社が「無断リンク」を禁止する3つの理由
「日本経済新聞 電子版」のリンクポリシーで「リンクをお断りする」場合が列挙され、その中に「個別記事へのリンク」があり、「以上の項目に違反した場合は、損害賠償を請求することがあります」と記載されていることが話題になっている。日本経済新聞社に限らず、他のマスコミ、企業一般の中にも、無断リンクを禁止する旨の「リンクポリシー」があり、20世紀の頃から、Webや技術に詳しいユーザーにとっては格好の話題だ。 アスキー・メディアワークスのリンクポリシーには、「本サイトのトップページ、ならびに本サイト内の各コンテンツへのリンクは、ご自由にご利用ください。弊社の許諾等は必要ありません。」とあり、「あえてはっきり言いたい。馬鹿じゃないの？」とか「完全に時代遅れ」と言われる心配はなさそうだ。とはいえ、「すべての新聞社はリンク自由のリンクポリシーを策定すべし」とも思わない。 今回のコラムはその理由を書こう。日経新
日本経済新聞電子版はどんな人が読むの？
日本経済新聞電子版はどんな人が読むの？：誠 Weekly Access Top10（2010年3月13日～3月19日） 先週最も読まれた記事は「8割の男が餌食に！ 下着メーカー『トリンプ』のスゲー罠！」。2位は「もう限界かもしれない……“ブラック企業リスト”の実態」、3位は「就職活動に有利だと思うアルバイトはナニ？」だった。 日本経済新聞電子版のターゲットは？ いろいろあった先週のランキングだが、筆者が気になっているのは3月23日に始まった日本経済新聞電子版（Web刊）。日本の大メディアで初めて本格的に課金モデルに挑むということで、同じメディア業界に身を置く人間として注目しているのだ。 ネット上での展開ということで、紙の日本経済新聞とはちょっと違う読者層が予想されるWeb刊。どんな人が購読するのだろうか。当初は前身の「NIKKEI NET」読者層がWeb刊の購読者候補となるはずなので、その
米“クチコミ”広告規制の波紋：日経ビジネスオンライン
瀬戸 久美子 日経WOMAN編集部 旧・日経ホーム出版社（現日経BP社）に入社後、日経WOMAN、日経TRENDY、日経ビジネス編集を経て2013年4月より現職。 この著者の記事を見る
わたしたちさえまともになれば、日本は圧倒的独り勝ちに近づく。 - 情報の海の漂流者
■金融日記:政治さえまともになれば日本は圧倒的にアジアで独り勝ちできる ■政治さえまともになれば、どんな国でも圧倒的に世界で独り勝ちできる - Rails で行こう！ ■マスメディアを殺せば日本は圧倒的に独り勝ちする - 狐の王国 あたりの流れに乗ってみる。 id:KoshianX は 確かにいまだに前麻生政権が行った70兆円にも及ぶという景気対策のうち、いったい我々はいくつ知ってるのだろうか。メディアが報道したのは定額給付金だけではなかったか。これで前政権の何を判断しろというのか。 マスメディアを殺せば日本は圧倒的に独り勝ちする - 狐の王国 とし、マスコミが「マスゴミ」化していることが原因で政治がボトルネック化していると言っている。 これは確かに一理ある。 最近、酷い報道が多い。 しかし良く考えてみると、そのマスゴミを産み、育て、餌を与え続けているのは、わたしたち日本語話者一人一人では
人のせいにするのはそろそろやめませんか？:Geekなぺーじ
「わたしたちさえまともになれば、日本は圧倒的独り勝ちに近づく。 - 情報の海の漂流者」に非常に共感しました。 個人的な感想です。 なお、以下の内容は特定のブログ記事に対する批判というわけではないので、ご注意下さい。 マスゴミ、マスゴミと言う人は他人に良質な情報を届けるべく記事を書くか、もしくは良質の記事を探し出して他人に宣伝した方が生産的ではないでしょうか？ 問題意識を持った人が自律分散的に良質な記事を生成する活動してこそWebやネットの力が発揮されるのではないでしょうか？誰かに「世界を良くして下さい」と頼んでも、恐らく自分が望むような結果には到達出来ません。 各省庁のWebページを掘るだけで大量のPDFがあります。日本だけではなく海外にも目を向ければネタが枯渇することはありません。足りないのは人々が興味を持てるように噛み砕いて要約したり解釈する人ではないでしょうか？ 「これはひどい」と言
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