フェイスブックで友達何人できたかな：日経ビジネスオンライン
「フェイスブックは始めないんですか？」 と、昨年の秋以来、何人かの知人に同じことを聞かれた。 答える代わりにオウム返しをしてみる。 「そちらは？」 「…いや。まだです」 なるほど。興味はあるけれども、踏み出せない。誰かに先鞭をつけてほしい……そういうことなら私と同じだ。臆病なオウム同士の応答。デクレッシェンドな同語反復。曲がったクチバシを持つ鳥の鳴き声。 こういう時は、粗忽者の知り合いに電話をしてみる。 「やってますよ」 思った通りだ。やっぱり手を出している。こういうものを放っておける男ではないのだ。ガチョウはガチョウ。いつも歌っている。があがあ。 「どう？」 「面白いですよ。オダジマさんもぜひ」 うむ。でもなあ。オレ、ミクシィで懲りてるし。 「アレとはずいぶん違いますよ。イトも引かないし」 イト？ 意図のことか？ それより、塩漬けにしてあるツイッターを再生させるのが先決かもしれない。だよ
世界を変えるフェイスブック革命：日経ビジネスオンライン
世界中に6億人ものユーザーを抱え、世界最大のSNS（ソーシャルネットワークサービス）に躍り出た「フェイスブック」──。 創業者のマーク・ザッカーバーグ氏を描いた映画「ソーシャル・ネットワーク」が日本でも封切られて注目を集めているこのSNSのインパクトは、ネットの世界を飛び越えてリアルの世界にも大きな影響を及ぼし始めた。 チュニジアを皮切りにして、エジプトをはじめとする中東諸国にまで広がり始めた民主革命。その引き金となったのがフェイスブックだ。言論統制の厳しい現地での情報の伝達・共有の有力手段となり、反政府勢力の結集を促進している。政権ドミノ倒しを演出する巨大メディアの誕生だ。 2012年の上場に向けてこのほど明らかになった同社の時価総額は、500億ドル（約4兆1000億円）。飛ぶ鳥を落とす勢いに、ネットの盟主がグーグルからフェイスブックへ交代するとの見方も強まり始めた。一気に頂上へと登り詰
人材育成は経営そのもの、人事と経営の融合が始まる：日経ビジネスオンライン
「大人の学習と成長」を研究する中原淳・東京大学准教授とフリービットで独自の人材育成を実践する酒井穣氏の対談の2回目をお届けする。 前回では、日本の課長が欧米のミドルマネジャーを上回る能力を持っており、課長を生かすことが日本企業の再生につながる点を確認し合った。 今回は、これからの人事が目指すべき“目的地”を確認。そこにたどり着くために企業の人事や人事部はどう変わらなければならないのか。それぞれのあるべき姿を論じる。 中原 日本に戻ってきて、フリービットに転職されたきっかけは何だったんですか。 酒井 日本に帰るつもりはなかったんです。オランダの永住権を持っていたし、ティルバーク大学の経営大学院を卒業した後はそこで臨時講師をしていました。博士課程への進学も勧められていた。 博士課程で学びながら講師をして、ベンチャーの経営に携わる。こうした形で進めばいいと思っていました。 そうした考えが変わった
第42回：入札を競う「ペニーオークション」の実態とは？：日経ビジネスオンライン
最近、新しいオークションサービスが流行し始めています。“ペニーオークション”と呼ばれるサービスですが、初めて耳にする方も多いのではないでしょうか？今回はこのペニーオークションを紹介したいと思います。 ペニーオークションと“ヤフオク”（「Yahoo!オークション」）などの今までのネットオークションは何が違うのでしょうか。ペニーオークションの特徴は、入札（ビッディング）するのにお金がかかるというところです。 通常のオークションでは入札する側が費用を払う場合もありますが、入札は無料で行われて落札時に手数料が掛かるのが基本的なパターンです。例えばYahoo!オークションでは月額会員費＋出品料（月11回以上の場合）＋落札価格の5.25%が手数料として出品者にかかります。入札の場合は4999円の商品までは無料で楽しむことができます。 それに対してペニーオークションの場合、落札時の手数料はかからない代わ
まさに至れり尽くせり、“究極”の働きやすさを追求するベンチャー企業：日経ビジネスオンライン
「日経ビジネス」は6月28日号で以下のような特集を組んだ。「日本一楽しい職場――『もしドラ』を超える現実があった」（購読申し込みはこちら）。 長引くデフレとグローバル競争の激化で多くの企業には閉塞感が漂う。個々の職場に目を転じても、強いられる効率化と求められる成果の重みで職場に吹く風は滞る。「毎日でも会社に行きたい」。胸を張ってこう言い切れるビジネスパーソンはそれほど多くないのではないだろうか。 だが、つまらない職場に未来はない。 この国は今、時代の転換点に立っている。新興国が猛烈な勢いで飛躍する一方、足元を見れば、会社は閉塞感ばかりで成長の芽に乏しい。日本を牽引した製造業はより高い付加価値を求められ、国内ではサービス産業が経済成長の主体となりつつある。 この時代に必要なのはイノベーションであり、顧客を感動させるサービスだ。そして、それを実現するのは楽しい職場にほかならない。この特集に関連
iPadが変えるシニア、営業、そして・・・。 (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 画像解析とともに、どういった部分を触れたり、拡大したりしたのかをログデータとして蓄積し、分析する。iPadディスプレイの左部分は、従来のiPhoneアプリと同様に写真を閲覧するスペースで利用し、右部分には、そうした動作に応じた「お孫さんにお勧めのおもちゃがあります」という言葉とともに、様々な乳児・幼児用玩具が並ぶ。右下には、「孫に送る」という決済ボタンとともに――。 民営化関連で話題が尽きない日本郵政であるが、各地方都市を回る郵便局員に次のような「iPad取次ぎ業務」を付与してはどうだろうか？ パソコンを活用したアクティベートの代行（3Gモデルの場合は携帯代理店が実行）。シニアが必要とする9つのアプリダウンロード（つまりはカスタマイズ）、定期
企業がTwitterアカウントを開設する際に、冷静に考えるべき5つの選択：日経ビジネスオンライン
前回のコラムでは、会社のTwitterアカウントを開設する前に、まずは個人で使い始めるべきだという話を紹介しました。 とはいえ、いつまでも個人で使っているだけで、なかなか会社での活用に踏み切れないのももったいないですので、今回は実際に企業がTwitterアカウントを開設する際の心構えをまとめたいと思います。 まず、Twitterアカウントを開設する際に、避けて通れない選択となるのが「アカウント名」と、アイコンと表示される「画像」、そして「プロフィール」をどのように設定するのかという点です。 企業アカウントで特に重要になるのが、「個人としての属性をどのように出すのか」ということです。 企業の公式アカウントは大きく分けて下記の5つのパターンがあります。
米“クチコミ”広告規制の波紋：日経ビジネスオンライン
瀬戸 久美子 日経WOMAN編集部 旧・日経ホーム出版社（現日経BP社）に入社後、日経WOMAN、日経TRENDY、日経ビジネス編集を経て2013年4月より現職。 この著者の記事を見る
私は“何のため”にいるのか？：日経ビジネスオンライン
「二番底」。閉塞感を助長させる、なんとも嫌な言葉である。 年末前からあちらこちらで何度も耳にするようになったが、鳩山首相も4日の年頭記者会見で、「私たちは景気が二番底になってはならない。させないぞと、その思いの下で、昨年の末、24兆円という事業費になりますが、“明日の安心と成長のための緊急経済対策”をつくり上げて、そしてその下で第2次の補正予算を練り上げたところでございます。一刻も早くこの2次補正予算を成立させて、国民の皆様のお暮らしを少しでも豊かさを感じていけるように仕立て上げてまいりたいと思います」と語っていた。 首相の心意気もわからないわけではないが、ちっとも心に響かない。だって、経済だけでなく、様々な出来事の膿というか、これまでのツケがまだ出尽くしていない感が否めないこのご時世だ。 二番底と呼ばれているものが来るのか来ないのか、おそらく経済の専門家にだって正確なところはわからないだ
第94回：サービス0円の価値をどう世界へ発信するか：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
【ご説明】 会員登録は無料で、どなたでもご利用いただけます（無料会員登録はこちら）。登録をいただくと、NBonlineの豊富なコンテンツがすべてご覧いただけるほか、株価や記事の検索機能など、便利なサービスをご利用いただけます。 「NBonline」の無料会員登録をいただいた方、また日経ビジネス予約購読者限定のサービス「NBonlineプレミアム」の会員に登録済の方は、改めてご登録をいただく必要はございません。こちらをクリック、または上のログインボタンをクリックして、ログインをお願いします。その際、簡単なアンケートにご協力をいただいております。よろしくお願い申し上げます。 ご不明な点は、よくあるご質問のページ(FAQ)でご確認をお願いいたします。
第96回：「YESのスイッチ」の押し方：NETMarketing Online(日経ネットマーケティング)
仕事をしていて、一番の悩みは相手がウンと言ってくれないこと。上司、クライアント、同僚、リーダーなど相手はさまざまですが、せっかくの企画やアイデアをすんなりとは承認してくれません。 それが、プレゼンという正式な場でなくても、打ち合せや会議などの話し合いの場でさえそういうことが多いのです。これでは、仕事が前に進まないどころか、相手への不信感や自信喪失にもつながりかねません。 それは、一体なぜなのでしょうか。 お分かりのように、コミュニケーションの問題。私は、広告というコミュニケーションの場にいましたが、ある時まで、これが一番のストレスになっていました。 今回こそはうまくいくはず、推敲（すいこう）を重ねたし、リハーサルも十分にやったし。そう思って臨んだプレゼンもあえなく撃沈。そんなことが度重なり、自分は話す才能がないのかなあ、と真剣に悩んだことが一度や二度ではありませんでした。 そんな悩みがぶっ
何のために働くのか？：日経ビジネスオンライン
信じられない話を風の便りに聞くことがある。知人のA氏のこともそうだった。昔、仕事でお世話になったことがあるA氏が、職安に通っているという。大手商社の部長で、エリート街道を歩いてきたA氏に、いったい何があったのか――。 今回は、A氏の事例を参考に、ミドルたちの切ない“真実”について、話をしようと思う。今回お話しするミドルの年齢は、アラフォーから40代後半も含むと考えていただきたい。 本題の前に、まず皆さんに1つ質問。 『あなたは、なぜ働いているのですか？』 「そりゃ、お金でしょ。生活しなきゃならないんだからさ」 これは実に正直な回答だ。労働の対価としてのお金を得ることで、私たちの生活は成り立っているのだから、「お金のために働く」とは、当然、かつ、全うな意見である。 では、続けての質問。 『3億円の宝くじが当たったとしたら、あなたは仕事を辞めますか？』 「う～ん、辞めはしない。趣味程度で小遣い
「兼業農家」が日本を滅ぼす 減反政策は諸悪の根源、コメを作って米価を下げよ：日経ビジネスオンライン
「減反見直し」。昨年末、石破茂農相が投じた一石が農業界を揺さぶっている。政府は農政改革特命チームを結成。コメの生産調整の見直しを含めて議論し始めた。「コメの生産調整は必要不可欠」。米価維持が第一の農業関係者はこう口を揃えるが、減反に協力しない農家は数知れず。実効性は上がっていない。 1970年以降、連綿と続けられてきた減反政策。転作を奨励するために7兆円の国費を投入してきたが、この40年で食料自給率は40％に下落。生産調整の対象になった水田の多くが休耕田になった。昨年、発覚した汚染米事件も、本をただせば減反政策に原因がある。農業関係者の利益のために、水田を水田として利用しない愚行。その制度疲労は明らかだ。 「農協、自民党、農水省」。減反政策と高米価政策を推し進めてきたのは、この鉄のトライアングルだった。そして、その恩恵を最も受けてきたのが兼業農家だった。この生産調整が日本の農業にどのような
サイバーエージェントが実践する イノベーションを生み出す方法：日経ビジネスオンライン
サービス業におけるイノベーションとは何か。筆者は「想定外の環境変化に対応して新たなサービス又はその提供手法を創造すること」と捉えている。 サービス業においては新産業・新業態がものすごいスピードで生まれている。企業間連携や買収なども盛んに行われており、昨日の敵は今日の味方、その逆もある。このような環境変化が激しい状況において求められるのは「予定調和・想定される事態への対応のマネジメント」から「想定外への対応のマネジメント」への転換である。 つまり、何らかの想定される環境変化や目指すべきゴール、達成指標に向けてどのような戦略を構築し、どのようなプロセスで、どのような組織人員体制で対応するのか、という発想のマネジメントでは、想定外の環境変化には対応できない。 どのような環境変化が起きても柔軟に対応し、変化をむしろ機会として捉えて攻勢に出ることができる、そのようなマネジメントへと転換していかなけれ
農業が現金を生まなければ、農地は死滅する：日経ビジネスオンライン
中山間地域と農業の実体をあまりにも知らなすぎる論評が出ること自体が、輪をかけて日本の農業を誤解したものにしている。限界集落に住む農業者が医療サービスを受けられないことは深刻であるが、住民のほとんどは、管につながれて病院で屍化しながら生きようとは思っていない。ある日突然、脳内出血で死んだとすれば天寿を全うしたと喜びさえするであろう。筆者が言う（1）資源管理機能、（2）生産補完機能、（3）生活扶助機能といったものがなくなって、実生活に支障があるかと言えば、「ない」とほとんどの人が答えるだろう。食の自給率など知ったことか、困るのは消費者であって、自分たちは充分満足できる低農薬、有機栽培野菜、安全な山菜、ヤマメ、イワナを採取することを楽しみ、食べている。農業後継者が居ないことは消費者にとって重要であっても、現状の住人にとっては生死に関わる重要な案件ではない。少なくとも年寄り同士相互扶助しながら楽し
“自主流通小麦”、世にはばかる：日経ビジネスオンライン
昨年の農政改革に諸手を挙げて喜んだ男がいる。これで丹精した小麦を食品メーカーに直接売ることが出来るようになった、と小躍りするのだ。 それは、生涯の目標として胸裏に温存していた製粉工場を仲間と建設するという夢を引っ張り出すことにもつながってきた。男の名前は、妹尾英美、北海道十勝平野のど真ん中で110ヘクタールの農地を持ち、小麦や野菜を作る64歳。 生産者と食品メーカーが直接取引 国産小麦の流通が劇的な変化を見せ始めた。2007年4月、食糧法（主要食糧の需給及び価格の安定に関する法律）が一部改正、そのことが大幅な規制緩和となって、小麦生産農家と食品メーカーの直接取引が可能になった。これにより小麦市場に新たな事業が誕生しようとしている。 小麦は長いあいだ政府の干渉作物だった。生産される小麦は政府が買い上げ、その後、製粉会社などに売り渡し、製粉会社は民間企業へ売却するという形態が採られてきた。これ
人的ネットワークを広げられるか、それが当面の分かれ目になる：NBonline(日経ビジネス オンライン)
【ご説明】 会員登録は無料で、どなたでもご利用いただけます（無料会員登録はこちら）。登録をいただくと、NBonlineの豊富なコンテンツがすべてご覧いただけるほか、株価や記事の検索機能など、便利なサービスをご利用いただけます。 「NBonline」の無料会員登録をいただいた方、また日経ビジネス予約購読者限定のサービス「NBonlineプレミアム」の会員に登録済の方は、改めてご登録をいただく必要はございません。こちらをクリック、または上のログインボタンをクリックして、ログインをお願いします。その際、簡単なアンケートにご協力をいただいております。よろしくお願い申し上げます。 ご不明な点は、よくあるご質問のページ(FAQ)でご確認をお願いいたします。
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秩序なき“無極化世界”を呼び込む時代の申し子：日経ビジネスオンライン
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