Copyright (c) 2002- International Research Center for Japanese Studies, Kyoto, Japan. All rights reserved.
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大学図書館が大学職員に対してサービスを行うという可能性について,ずっと関心を持っていました. 問題意識 当然ではありますが,大学図書館の主なサービス対象は通常その大学の教員と学生(卒業生含む)とされます.そこに地域住民などの学外者が加わることもありますが,同じ大学に勤める「大学職員」[*1]が明確なサービス対象として意識されているケースは―少なくとも僕はこれまで―見かけたことがありません[*2].もちろん大学職員だからといってサービス対象外になっていないということはない.ふつうに本を借りたり,データベースを使ったりできるはずです.ただし,ターゲットのひとつとして意識的に考えられていることはないのではないのではないでしょうか. そんな状況についてずっと疑問を持っていました.企業図書館が社員の,公共図書館が地方自治体職員[*3]や議員の,国立国会図書館が国会議員を支援するのと同じように,大学図
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