放蕩息子はいつまでも夢を見る：日経ビジネスオンライン
イタリアから帰ってきたばかりだが、いまは熊本へ向かっている最中なのだった。 あわただしいにもほどがあるが、父親が亡くなったので帰省中の飛行機の中でこれを書いている、というわけだ。 ……と、いま「父親が」と打ち込んだら、私のiPadの変換は「機械に吸い込まれ」を次節候補の最上位として用意した。いつのまにあの男は機械に吸い込まれたのだ。というか、そんな文を過去に打った覚えはないのだが、iOSの変換はデフォルトであらゆる父親を機械に吸い込ませているのだろうか。 だいたいなんだ、人を吸い込む機械って。 私は自分のマンガで、書店を狙ったテロで手あたりしだい本を吸い込むロボットというのは出したことがあり、勢い余って人も吸い込ませたが、その因果応報であろうか。現実には人はかなり危険な作業現場でなければ、めったに機械に吸い込まれることはないだろう。 謎だ。 ええと、父親は機械に吸い込まれて事故死したのでは
文系が金持ちの国は後進国：日経ビジネスオンライン
細田 孝宏 日経ビジネス 副編集長 1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職 この著者の記事を見る
児ポ法改正案についての諦念：日経ビジネスオンライン
今回は煮え切らないことを書く。 いや、結論が煮え切らないというわけではない。 態度表明は、はっきりしているし、そこに迷いはない。 しかし、そこへいきつくまでの、考えを整理している課程での度重なる逡巡が、我ながらひじょうに面倒くさい。考えるたび、果たしてどっちが正しいのだろうと悩んだり、いまだに判断のつかないことがたくさんある。 そういう自分の気持ちを正直に書くと、規制派どころか規制反対派の人たちの賛同もなかなか得づらいだろう、ということが想像でき、それも暗澹たる気持ちになる。 ましてや世の中の、善意や良識や正義感からこの法案に賛成しよう推進しようと考えている人たちに、理解や納得をしてもらえるかどうかという可能性を考えると、私はほとんどあきらめに近い気持ちを抱かざるをえない。 それはもはや残念とか忸怩とか、徒労感とかいう言葉を通り越して、ひたすらトラルファマドール人の諦念に近い。 ここまで書
日本より重い「日本病」に罹る韓国：日経ビジネスオンライン
大泉啓一郎（おおいずみ・けいいちろう） 日本総合研究所上席主任研究員。1963年大阪府生まれ、88年、京都大学大学院農学研究科修士課程修了。三井銀総合研究所などを経て現職。研究分野は「アジアの人口変化と経済発展」と「アジアの都市化を巡る経済社会問題」。2007年に出版した『老いてゆくアジア』（中公新書、第29回発展途上国研究奨励賞受賞）で少子高齢化がアジアの成長に歯止めをかける可能性を指摘し、大きな反響を呼んだ。他に『消費するアジア』（中公新書）などの著書がある。講演で「新しい国づくりの契機だ」と呼び掛けるなど、高齢化対策を明るく前向きに語るので人気がある。論文一覧はこちら。（撮影：佐藤久） 大泉：鈴置さんの最近の記事「『日本病に罹った』とついに認めた韓国」はとても新鮮でした。「韓国社会が高齢化をようやく自分の問題として考え始めた」ということを報じた、実に象徴的な記事だったからです。さっそ
家電量販、「アマゾン価格」に怒り：日経ビジネスオンライン
家電製品に関するインターネット通販「アマゾン」の価格設定が波紋を広げている。仕入れ値を下回ると見られる価格に、家電量販店から「ルール違反」との声が上がる。「キンドル」を日本に上陸させる「黒船」の影響力はどこまで広がるのか。 「申し訳ありませんが、ウチではこれ以上の価格は出せません」 テレビ売り場の店員は、そう言って申し訳なさそうに頭を下げた。11月上旬、東京都心のある大型家電量販店で、シャープの薄型テレビ「LC-24K7」の値下げ交渉をした時のことだ。 交渉材料に使ったのはインターネット通販サイトの「アマゾン」。サイト上で販売元が「Amazon.co.jp」となっていた同型商品の価格は2万6543円だった。一方、量販店の値札に掲げられた価格は3万3100円で、10％のポイント付き。ポイント分を差し引いても3000円以上の開きがあった。 「ここまで下がりませんか」。アマゾンの価格を見せると、
あなたが買った“本”は、勝手に消されてしまうかもしれない：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米アマゾンが日本で電子書籍端末「キンドル」の販売を開始した少し前、英国ではちょっとした“事件”がメディアを賑わせていた。10月22日、英ガーディアンなどの有力紙や技術系ニュースサイトなどが、ある女性のキンドルから購入済みの電子書籍がすべて、アマゾンによって削除されたと報じた。 その女性は、リン・ニガード氏。彼女によると、事件の経緯は次のようなものだった。 “削除理由”を説明しないアマゾン 今年9月のある日、ニガード氏のキンドルで画面に縞模様が入る不具合が発生し、アマゾンのカスタマーサービスに連絡した。アマゾンは故障したキンドルを新品と交換し、英国の住所に発送すると連絡してきたという。だが、ニガード氏は現在、英国ではなくノルウェーに住んでいる。
「テーマがある人は、テーマなき人をどう使ってもいい」：日経ビジネスオンライン
押井：そういえば、若いプロデューサーたちや制作たちで鬱病っぽくなってる人が増えているんだよね。この映画のサヴェージ准将みたいなもんだよ。出社拒否になっちゃって、会社に出てこないで家でDVD見てるんだって。揃いも揃ってみんな30過ぎてから。ローンで家を買って子供が産まれた途端に。 何があったんですか？ 押井：たぶん、これから30年間ローンを返さないとって考えたときにやっと気付くんだよ、自分のスタジオはこれから30年存続するんだろうかって。 例えばジブリ（宮崎駿氏の所属するアニメスタジオ）。どう考えても宮さん（宮崎駿）があと30年生きるわけがないけど、宮さんが死んだ時点でジブリはおしまいだってことは誰でもわかってる。存続するにしても版権管理会社だよ。じゃあ今あそこで働いてる連中はどうなるのか。 他のスタジオには移れないんですか？ 押井：ジブリのアニメーターには5年10年やってても人間を描いたこ
悪いこと言わないから、会社なんて始めるべきではありません：日経ビジネスオンライン
グーグル、フェイスブック、ツイッターなど、人々の生活や働き方を変える技術と衝撃をもたらすインターネット企業を数多生み出してきた米シリコンバレー。この地にまた1つ、世界を変えようとするネット企業が脚光を浴びている。 その名は、エバーノート。パソコンやスマートフォンなど、様々な情報端末で作成した「メモ」をインターネット上に一元管理できる「Evernote」を提供する。極めてシンプルなコンセプトと使い勝手の良いサービスは瞬く間に心を捉え、利用者は急増。2008年のサービス開始から4年で、世界の利用者数は約4000万に到達し、日本、中国、ヨーロッパなど、世界的なサービスとなった。 当然、投資家もエバーノートを放っておかない。セコイアキャピタルやメリテックキャピタルパートナーズなど、シリコンバレーの著名なベンチャーキャピタルが同社に出資している。会社評価額は既に10億ドル（約800億円）規模となり、
「部下が上司に言ってはいけない言葉」ワースト10：日経ビジネスオンライン
今回は趣向を変え、「部下が上司に言ってはいけない言葉」のワースト10を発表する。言葉の選定と順位はあくまでも私個人の主観に基づく。私なりの根拠も記しておく。 ワースト10は私が長年のコンサルティング活動の中で蓄積してきた「言い訳集」を基にしている。私はもっぱら現場の営業担当者を相手にしており、彼らはありとあらゆる種類の言い訳を駆使し、「できない理由」「できていない理由」「できなかった理由」を私に言ってくる。 同じ言い訳を彼らは上司の営業部長や課長にもしている。そうした言い訳はいずれも「部下が上司に言ってはいけない言葉」である。つまり、今回のコラムでは矛先を「上司」ではなく「部下」に向ける。 「なぜ上司の肩を持つのか。ダメ上司が沢山いるから何事もうまくいかないのだ」と思われた「部下」の方がおられるだろう。 実は、ずいぶん前から私は「ダメ上司」という物言いに違和感を覚えてきた。「上司」や「管理
「日式アニメに出てくる『部活』って、ほんとは存在しないよね？」：日経ビジネスオンライン
「日中関係が微妙なこういう時期、AKB48が好きだっていう若い中国人はすごくプレッシャーを感じるわけですよ。ほら、だって、彼ら一人ひとりは自称『プチ日本評論家』なわけですからね。板挟みになって、正直つらかったと思います」 あれは9月中旬、日経ビジネスオンラインから「えっ、『日本は中国と戦争したがっている』って？」の執筆を依頼されたころだ。尖閣問題で反日デモが激しく燃え上がる中、以前取材を通して知り合った王一凡（２９歳）と再会した。彼は、私が王に会った目的（尖閣問題についての意見）とは一見、無関係かに思える内容をいきなり話し始めた。 その話とは、「AKB48はなぜ、中国でこんなにも人気があるのか？」についてである。 王は以前、中国で雑誌記者をしていたことがあり、日本のオタク文化に非常に詳しい。 「中国でAKB48のファンは、百度（中国の大手ネットサービス）のBBSユーザーだけで約10万人、実
書店との連携でアマゾンに立ち向かう：日経ビジネスオンライン
電子書籍ストア「BookLive!」を運営する凸版印刷グループのブックライブ（東京都台東区）は11月7日、電子書籍専用端末「Lideo（リディオ）」を12月10日に発売すると発表した。価格は8480円。毎秒最大40メガビットの通信が可能なWiMAX（ワイマックス）の通信モジュールを内蔵しているのが特徴だ。 米アマゾン・ドット・コムは11月19日に、NTTドコモの3G回線を無料で利用できる「Kindle Paperwhite（キンドル・ペーパーホワイト） 3G」を1万2980円で発売するが、データ容量が大きい漫画はWi-Fi環境下でダウンロードする必要がある。ブックライブは、日本の電子書籍市場が漫画中心に牽引してきた背景を受け、高速通信を無料で提供し、漫画もダウンロードできる環境を整える。 5つあるボタンには日本語の表記が リディオは初心者や高齢者に優しい設計にも気を配った。初期設定時に会員
性風俗産業に潜む「人身取引」という闇：日経ビジネスオンライン
藤原志帆子（ふじわら・しほこ）氏 米国のNPOポラリスプロジェクトでの勤務を経て、2004年に同団体日本事務所「ポラリスジャパン」を設立。現在は米国のパートナー団体として、NPO法人ポラリスプロジェクトジャパンとして活動。多言語による電話相談窓口の開設など、被害の発見と救済事業を日本で初めて開始した。人身取引被害を受ける子どもや女性への現場での支援、児童施設や入国管理局での研修講師としても活動する。2008年に、母校であるウィスコンシン大学マディソン校に活動を評価され、名誉卒業生賞を受賞した。（写真：村田和聡、以下同） 藤原：ヒューマン・トラフィッキングと英語で言われます。人身取引と言えば、かつては貧しい国から子どもが売買されるケースや、奴隷貿易といった奴隷制度を指していました。でも、現代ではこの言葉が指す範囲は大きく広がっています。過去の奴隷制よりも大きな規模で、奴隷のように生きる人がこ
ソフトを他人に作らせる日本、自分で作る米国：日経ビジネスオンライン
物事に大きな影響を与える前提なのに案外知られていない。その一つがコンピュータソフトウエア投資とソフト開発技術者の所属先に関する日米の差である。 日本企業は自社で利用するソフトのほとんどをIT（情報技術）企業に開発させているのに対し、米国企業はソフトを内製する比率が高い。 日本のソフト開発技術者の大半はIT企業に所属するが、米国のソフト開発技術者の大半はIT企業ではなく一般企業に所属している。 上記二つの文は同じことを言っている。日本企業は社内にソフト開発技術者をあまり抱えていないためIT企業に外注するが、米国企業は社内にソフト開発技術者がおり内製できる。 「ほとんど」「高い」「大半」では曖昧なので数字を補足する。米国商務省経済分析局の数字によると、2010年の米国民間企業におけるソフトウエア投資の内訳は、内製（自社開発）が37.3％、外注（他社委託）が34.2％、パッケージソフト購入が28
「まとめサイト」としての池上さん：日経ビジネスオンライン
ここ10年くらいでメディアの世界で大きく才能を輝かせたのは、池上彰さんだろう。NHKに記者として入社し、自ら希望して地方局で経験を積み、本局のキャスターになり、子どもたちに時事解説をする『週刊こどもニュース』で、経験と能力が開花した。僕も時々、見ていたが、国際情勢や経済原理など難しく説明すればいくらでも難しくできるテーマを、子どもたちに理解できるように図解したり、ユーモアをきかせた話術で説明したりするスタイルは独特のものであった。この番組で、子どもたちにレクチャーするという体験が、その後のテレビのバラエティーニュース解説番組のスターになる時の財産になったのだろう。 東京・杉並区の和田中学校の民間校長だった藤原和博さんが校長に就任した頃、よく言っていたのは「いやあ、子どもたちの講義というのは大変だ。子どもは正直だから、いくら権威のある文化人でも、つまらなければ、すぐに顔に出る」と。大人向けの
“人形遣い”の器量は、分からないもので分かる：日経ビジネスオンライン
この半年ほど、文楽協会と橋下徹大阪市長の間のやりとりをなんとなく観察していたのだが、事態は、どうやら、最終局面に到達しつつある。 違法ダウンロード刑罰化法案について、私が当欄に原稿を書いたのは、手遅れになってしまった後のことだった。この点について、私は、ちょっと後悔している。もう少し早い段階で、何かできることがあったのではなかろうか、と、そう思うと残念でならない。 なので、文楽については、状況が流動的なうちに、思うところを文章にしておきたい。 役に立つかどうかは分からないが、コラムの連載枠を与えられている人間は、せめて、人々に考える機会を提供するべく、できる限りの努力を払わねばならないはずだからだ。 橋下市長は、補助金をカットする決意をすでに固めているように見える。 報道によれば、文楽協会とその技芸員が、市長への非公開の面会を求める方針を固めたことについて、橋下市長は、以下のように反応して
良くも悪くも中国人は嘘をつく：日経ビジネスオンライン
中国で紫陽花革命が報じられているのか、と思って百度という中国のニュースサーチエンジンで検索してみたら、渡辺淳一氏の小説『あじさい日記』の情報がずらずらと出て来て、思わず笑った。紫陽花革命も、中国にとっては警戒すべきSNS革命のひとつなのだから、報道は原則許されていない。しかし、中国人にとって「紫陽花」といえば、渡辺淳一なのか。なんのかんの言っても中国人は日本文化に親しんでくれている。 網民（ネット・ユーザー）の中には紫陽花革命を知っている人はそれなりにいて、「あの大人しい日本でも革命がおきるのか」「20万人がデモをしても、ゴミ一つ落とさないそうだ」といった書き込みがある。中国人の友人が「ゴミ一つ落とさない秩序だったデモって政府にプレッシャー効果あるの？」と、私と同じ疑問を呈していたが、彼女の日本人のイメージは大人しい、秩序を重んじる、お人よし、清潔好きといったものだ。そして、彼女はそういう
「まだタレントに依存した広告・マーケティングを続けるのですか？」：日経ビジネスオンライン
突然の名称変更でした。「カンヌ国際広告祭」から、「カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバル」へ。 内部事情もあるようですが、一番の理由はデジタルメディア・クリエイティブの隆盛でしょうね。いわゆる広告の力が減退して、ソーシャルマーケティングが増大してます。マーケティングの尺度の急激な変化が、あのカンヌまでを変えさせてしまったのですから、まさに広告の世界は激流の中にあります。 それを反映するように、今年のカンヌライオン（グランプリ）は、過去を振り切るようにソーシャルが圧倒的な存在感を示しました。ソーシャルメディアとデジタルコンテンツが目立ったことについては、既に多くの記事が露出されていますので、違う観点で見てみましょう。 「心を動かすもの」への回帰 私が一番感じたのは、単にデジタルを駆使したクリエイティブではなく、クリエイティブの原点とでも言うべき、「人の心を動かす」ものが中心だ
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