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ブックマーク / garbagenews.net (12)

  • 書店8157億円、インターネット2872億円…出版物の売り場毎の販売額推移(最新) : ガベージニュース

    インターネット以外はおおよそ減少続く…直近の流れをチェック まずは出版物(あくまでも出版されたもの。つまり紙媒体)の流れ・流通の仕組みだが、概念的には次の通り。 これは今世紀初頭に経済産業省商務情報政策局文化情報関連産業課が「コンテンツ産業政策」の一環としてまとめた【出版産業の現状と課題(PDF)】に掲載されていたもの。現在では数字部分は大きく変動しているが、基的な流れに変わりはない。今回グラフ化するのは、この「書店」の部分、つまり「取次」と「消費者」の間に挟まっている、小売の「書店」部分の動向。 昨今では電子書籍の流通も進んでいるが、電子書籍でも少なからずは取次を経由しており、一般書籍とさほど変化は見られない(取次を利用した方が、紙媒体の販売時に取次に任せていた作業を自前でやらずに済む。つまり手間が増えない)。直近年度分となる2022年度では電子出版物の市場は6670億円で、これはイン

    書店8157億円、インターネット2872億円…出版物の売り場毎の販売額推移(最新) : ガベージニュース
  • 出版社数は2907社で漸減中…出版社と売上高の関係(最新) : ガベージニュース

    先日発刊された日販による「出版物販売額の実態」最新版(2022年版)を基に、出版業界に関する動向をさまざまな視点から確認し、その状況の精査を行っている。今回は出版物を創生し市場に送り出す大元となる、出版社とその売上にスポットライトを当てて、現状の確認をする。「出版不況」と呼ばれて久しいが、直近ではどのような状況で、昔と比べていかなる変化を示しているのだろうか。 最初は出版社総数と、それらの出版社全体の総売上高。なお各年の売上高は2015年分までは定価換算の総売上(出版物以外に印税や不動産収入、映像関係、玩具などその他諸々を含め)に、マージンを考慮し定数の0.6895を換算値として当てはめた結果によるもの。そして2016-2018年分は経済産業省の特定サービス産業実態調査からの引用となる。また2019年分以降は経済構造実態調査からの引用(特定サービス産業実態調査は2018年分で終了)。よって

    出版社数は2907社で漸減中…出版社と売上高の関係(最新) : ガベージニュース
  • 出版物の書店立地条件別での売上変化(2015年)(最新) : ガベージニュース

    最近では住宅地域や地方にある昔ながらの個人営業を中心とした小規模書店が次々に閉店へと追いやられる一方、駅周辺の一等地にある大型書店が盛況を見せている。また近郊部に配された、レンタルショップやゲームソフト販売店などと機能を融合した複合的なエンタメサービス提供ショップ的な書店がよく目に留まるようになった。今回はそれら立地条件により、書店の売上がどのような違いを見せているのか、【出版物の種類別売上の変化(前年比)】でも取り上げた、日販による『出版物販売額の実態』最新版(2015年版)のデータを基に、精査を行うことにした。 まずは立地別の売上高前年比。「SC」とは「ショッピングセンター(Shopping Center)」を指す。「商店街」や「駅前」と比べて、「郊外」の下げ方が無難な線で収まっているのは、いわゆる複合店が郊外に多いからではないかとの推測も成り立つ(これについては後程さらなる分析を加え

    出版物の書店立地条件別での売上変化(2015年)(最新) : ガベージニュース
  • 国で異なるネット上の「他人格でのふるまい」と「うそ」の傾向 : ガベージニュース

    半導体メーカーのインテルは2012年9月5日、諸外国の携帯電話・インターネットの利用性向とマナーに関する調査結果を発表した。そこには主要8か国(オーストラリア、ブラジル、中国、フランス、インド、インドネシア、日アメリカ合衆国(アルファベット順))におけるデジタルマナーの認識の共通点、国毎の違いが見える結果が多数記載されている。今回はその中から「ネット上でのうそ」と「自分人以外としてのネット上での振る舞い」について見ていくことにする(【発表リリース】)。 今調査は2012年3月にアメリカ合衆国(以下アメリカ)国内の18歳以上、そしてそれとは別に13-17歳の男女に対してオンラインで行われたもの。同様の調査が2012年6-8月に18歳以上、13-17歳の男女に対しオーストラリア、ブラジル、中国(18歳以上のみ)、フランス、インド、インドネシア、日に対して行われ、統計値が用いられている(

    国で異なるネット上の「他人格でのふるまい」と「うそ」の傾向 : ガベージニュース
  • 漸減中、直近では8169店舗…書店数とその坪数推移(最新) : ガベージニュース

    インターネット通販が普及し、さらには電子出版も格的な浸透が進む現在においても、紙媒体による出版物を購入するメインの流通ルートとして君臨しているのが書店。しかしながらその書店も、状況の変化に合わせて、あるいは流される形で、他の類似業界同様に集約化・大型化の傾向が見受けられる。今回は日販の「出版物販売額の実態」最新版(2023年版)から取得した最新値などを基に各種グラフを作成し、その状況を確認していくことにした。 いくつもの資料・記事で記している通り、「書店数の減少」「総坪数の増加」の流れがかつてはあったことが確認できる。ところが2010年度をピークにその流れは変わり、店舗数だけでなく坪総数まで減少しはじめている。1年だけなら単年でのイレギュラーな動きとの解釈もできるが、直近の2022年度に至るまで継続して小さからぬマイナス方面への変化が生じている以上、トレンドが変わったと判断した方が妥当で

    漸減中、直近では8169店舗…書店数とその坪数推移(最新) : ガベージニュース
  • 【更新】書店の売上高など(2016年)(最新) : ガベージニュース

    インターネットを用いた通販による出版物の購入機会が増え、また店主の高齢化、出版物を継続購入する世帯の減退に伴い、地元の小規模書店が次々に別店舗へと業種替え、あるいは姿を消し、そしてコンビニが「街の屋」を名乗り始める昨今。しかし書店が今もなお、出版物を調達するための重要な存在であることに違いは無い。今回はその書店の売上動向について、先日発売された日販の『出版物販売額の実態』最新版(2016年版)から取得した最新値を元に、状況の精査を行うことにする。 順位変動はいくつか見られるが、去年掲示したデータと大きな変動は無い。【丸善とジュンク堂が合併して「丸善ジュンク堂書店」が出来るそうです......ってええっ!?】でも伝えている通り、丸善とジュンク堂が合併して丸善ジュンク堂書店が誕生し、第2位に収まっているのが目立った動き(前年度分の値が無いのは、前年度は存在していないため)。 一方で書籍販売店

    【更新】書店の売上高など(2016年)(最新) : ガベージニュース
  • 電子書籍が先か読書好きが先か…米電子書籍リーダーの有無と読書性向 : ガベージニュース

    アメリカ合衆国内の調査機関のひとつ【Pew Research Center】は2012年4月4日に、電子書籍を中心とした、同国内での読書性向における調査報告書【The Rise of E-Reading】を発表した。モバイル端末、とりわけ電子書籍リーダーの登場・普及で大激変のさなかにある、米国の読書の現状をかいまみられる数々のデータが盛り込まれている。今回はその中から「電子書籍購読の是非と、読書好きの関係」にチェックを入れることにする。

    電子書籍が先か読書好きが先か…米電子書籍リーダーの有無と読書性向 : ガベージニュース
  • 米国で進む「本離れ」に歯止めをかけるのが電子書籍? 米書籍購読傾向 : ガベージニュース

    アメリカの調査機関【Pew Research Center】は2012年4月4日、電子書籍を中心に、アメリカ読書性向に関する調査報告書【The Rise of E-Reading】を発表した。モバイル端末、特に電子書籍リーダーの登場・普及で大きな変化をとげている、アメリカ読書の現状をかいまみられる貴重なデータが、多数盛り込まれている。今回はその中から「アメリカにおける書籍の読書性向推移」にチェックを入れることにする。 調査要項は先行する記事【テクノロジー読書のアプローチに…デジタル機器と米の読書性向との関係】で解説している。 なお今調査では特記無き限り、「紙媒体としての書籍」の購読以外に「電子書籍を読む」ことも「読書」と見なしている。日では一部で「電子書籍を読むのは読書とは呼ばない」とする意見もあり、今件データの確認・他調査結果との比較時には注意が必要である。 今レポートでは別調査

    米国で進む「本離れ」に歯止めをかけるのが電子書籍? 米書籍購読傾向 : ガベージニュース
  • 世界各国の世代別SNS利用率 : ガベージニュース

    アメリカの調査機関【Pew Reserch Center】は2011年12月20日、携帯電話やSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)の利用に関する世界各国への調査結果を発表した。今回はその中から「世代別」SNSの利用率に関する部分を抽出し、グラフの構築を行うことにする。各国のSNSの浸透における世代間格差の傾向をかいま見ることができよう(【Texting, Social Networking Popular Worldwide】)。 今調査の最新版データは21か国それぞれの18歳以上の大人に向けて直接相対・電話経由で2011年3月-5月にかけて行われたもので、回答数は各国約1000人(但し中国は3308人・インドは4029人と多め)。中国の結果以外は各国の国勢調査のデータに基づいたウェイトバックが行われている。 今調査母体のうちインターネットを利用しているか否か、しているならばS

    世界各国の世代別SNS利用率 : ガベージニュース
    tonybin
    tonybin 2011/12/26
  • 【更新】アフリカ諸国のモバイル利用者数 : ガベージニュース

    アフリカは巨大なモバイル市場へと変貌をとげつつある】や【新興国とスマートフォンの躍進ぶりを改めて納得・ケニアのケース】でも少し触れたが、東南アジア同様にアフリカや南アメリカでも、モバイル端末とそれを用いたインターネットへのアクセス普及率の上昇ぶりは目覚ましいものがある。そのような状況を指し示す・裏付ける資料が各社から提示されているが、その中でも世界規模のモバイルオペレーターの業界団体である【GSM Association】が2011年11月9日に発表したレポートには、多種多様なデータを盛り込んであり、注目に値する。そこで今回から何回かに分けて、覚えておくべき・注目すべき内容を抽出し、グラフ化を試みることにする。今回は主要国のモバイル加入者(インターネットなどのデータ通信だけでなく、通話、そしてSMSサービス利用者も含む)状況を見ていくことにする([http://www.gsm.org/n

    【更新】アフリカ諸国のモバイル利用者数 : ガベージニュース
  • 東西日本の「肉」の違いをまとめてみる(最新) : ガベージニュース

    冒頭でも触れた各記事でデータから裏付けたように、カレーの肉に限らず肉の支出金額・消費量の観点からも、「西牛東豚」との傾向は正しいことが分かった。ではこの偏りの原因はどこにあるのだろうか。 【我が家のカレーは何の肉?(農林放送事業団)(記事更新時点でサービス終了)】や「「牛肉」と「豚肉」-肉じゃがの肉は牛? 豚? (方言大学)(【第五回:「牛肉」と「豚肉」?肉じゃがの肉は牛? 豚?(インターネットアーカイブより)】。記事更新時点でサービス終了)」、【「国牛十図」…描かれる牛(畜産ZOO鑑)】などから、 ・昔の農耕用家畜としては東日が馬、西日は牛が主流だった(昭和30年頃まで)。東日では冬が長く農耕に適した時期が短いため、作業スピードが求められたのが要因。また厩肥の熱効果も影響していた。 ・明治以降は、和牛の産地(兵庫県、岡山県など)に近い関西では牛肉が多くたしなまれた(農耕作業としては

    東西日本の「肉」の違いをまとめてみる(最新) : ガベージニュース
  • ソーシャルメディアで使われる名前と本名との関係をグラフ化してみる(2011年版情報通信白書より)

    総務省は2011年8月9日、2011年版の【情報通信白書】を公開した。構成要素の多くは以前【携帯電話とパソコンの所属世帯年収別利用率(2010年分データ反映版)】でも紹介した「通信利用動向調査」の結果を元にしている一方、他にも色々な資料を元にした注目すべきデータを収録し、資料性の高いものとなっている。今回はその中から、主要ソーシャルメディア(今件ではmixiやFacebookなどのSNS以外に、ツイッターなどのミニブログ、ブログや掲示板なども含む)利用者における、「自分自身を表す名前・ハンドルネーム」と「名」の関係について見て行くことにする(【該当ページ:第3章 「共生型ネット社会」の実現がもたらす可能性(4)ソーシャルメディアの課題】)。 今件項目は一次的には携帯電話(スマートフォン含む)・PHSを所有する人に対してインターネット経由で2011年3月に行われた調査結果を元にしている。調

    ソーシャルメディアで使われる名前と本名との関係をグラフ化してみる(2011年版情報通信白書より)
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