なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか?
なぜ日本ダービーで2番人気のスキルヴィングがレース直後に急性心不全で死亡するショッキングな悲劇が起こったのか?
コロナ禍の影響で、ウイルスは死をもたらす病原体というイメージが強くなっている。だが、ウイルスが発見されたのは19世紀の終わりで、ウイルス学の歴史はわずか100年ほどしかない。 【写真】サーファーに納豆アレルギーが多い、その意外な理由 近年の研究で、ウイルスは私たちが想像する以上に、地球上でさまざまな役割を担っていることが徐々に明らかになっている。 その一つの例が、ミツバチに見られる。ミツバチの働き蜂は、オオスズメバチなどの天敵が現れると、巣を守るために針で外敵を攻撃する。針は一度使うと、相手の体に刺さって抜け落ちる。 これが致命傷となって、攻撃したハチは死んでしまう。自らの命と引き換えに仲間を守っているわけだ。この自己犠牲的な行動は、ハチの脳にどのようにプログラムされているのか、長らく科学者を悩ませてきた。 この謎を解き明かす一つの鍵となるのが、ほかでもないウイルスだ。働き蜂には、外敵が現
ジャーナリストの江川紹子氏(61)が7日夜、自身のツイッターでテレビ朝日系「報道ステーション」の報道姿勢に疑問を呈した。 7日放送の「報道ステーション」では解説員が「ドイツや台湾、アイスランド、フィンランド、デンマーク、ノルウェーなど女性リーダーの国がコロナ抑え込みに成功している」などといった主張を展開した。 これに江川氏は「リーダーが女だからコロナにうまく対応した、という主張をしたい人たちには文在寅韓国大統領は邪魔みたい。まるで無視、というのはすごいわ」と隣国が抑え込みに成功した事実に触れなかった点を指摘。 加えて「ダメだと思うのは、『報道』番組なのに、『事実』より『主張』を優先するところ。『事実』から傾向を分析するんじゃなくて、自分たちの『主張』に沿う事実だけを伝えているのが目に余る」と厳しい論調で批判。 その上で「こういう発言を誰もおかしいと思わなかったのだろうか…?」と疑問を呈した
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、アニメ業界が大きな打撃を受けている。声優のアフレコ収録が中断するなど制作が頓挫。放送延期する作品が続出しそうだ。 「3密」の危険性をはらむアフレコ収録。スタジオは無音状態にするため扉を閉じ切った「密閉」の状態。その狭いスタジオに声優が「密集」し、1つのマイクに複数人が声を発することも多い「密接」の場所。3密の構成要件を全て満たす。 「北斗の拳」のケンシロウなどの役で知られる神谷明(73)は先月30日、収録に対して「今はとても怖い」とツイッターで打ち明けた。その後、声優が個別に収録する対応も取られたが、現在は全ての作品で収録がストップしている。 さらに、アニメの素材となる作画作業も遅延。制作は海外への外注が主流で多くは中国、韓国の制作会社が担っているが、感染拡大の影響で進んでいない。関係者は「日本に素材が届かない」と明かし、「長寿作品は再放送でしのげるが
テレビ朝日は13日、報道番組「報道ステーション」のメインキャスターを務める富川悠太アナウンサーが新型コロナウイルスに感染したことを受けて、小木逸平アナウンサーらが出演し、当面の間は代役を務めることを番組内で伝えた。 【写真】アナウンサーの赤江珠緒さんは、報ステで働く夫の体調不良を明かした 関係者によると、富川アナの他にも体調不良を訴えている番組スタッフがいるという。同番組では同日から全スタッフを自宅待機させ、他番組のスタッフを緊急招集して番組を放送した。 関係者によると、新たに体調不良を訴えているのは番組のチーフディレクターの男性。男性の妻であるフリーアナウンサーの赤江珠緒さんが同日、パーソナリティーを務めるTBSラジオの「たまむすび」に電話出演し、「夫の職場で陽性反応の方が出まして、こりゃ大変だねって話していたら夫も体調を崩した。肺のCT検査をしていただいて、軽い肺炎の症状があるというこ
航空機を利用した小型衛星の打ち上げ事業を手掛ける米企業の拠点「スペースポート(宇宙港)」に、大分空港(国東市)がアジアで初めて選ばれた。離着陸や機体整備などに使われ、早ければ2022年から打ち上げが始まる見通し。小型衛星は気象観測や測位、通信などの分野で世界的に需要が高まる。実現して軌道に乗れば、大分県内での関連ビジネス拡大など産業振興が期待できそうだ。 米企業はヴァージン・オービット社。音楽や航空事業などを世界展開するヴァージングループ傘下で、商用や政府用の需要が増す小型衛星の打ち上げサービスを始めるため2017年に設立された。ロサンゼルスが拠点。 「水平型打ち上げ」と呼ばれる方式を取る。改良した航空機に小型衛星を格納したロケットをつり下げ、空港から離陸後に太平洋上などで発射。宇宙空間でロケットから衛星を切り離す。ロケットに搭載可能な重さは500キロまで。 まだ実績はないが、既に米グアム
韓国・城南(ソンナム)の「恵みの川教会」で新たな集団感染が広がっている中、去る8日の礼拝中、「新型コロナウイルス感染予防に役立つ」として、塩水を口に噴射する行為がおこなわれていたことがわかった。 京畿道は16日、疫学調査を通してこのような事実を確認し、感染拡散の原因になったと分析している。 京畿道のイ・ヒヨン新型コロナウイルス緊急対策団長は16日午後、道庁で定例ブリーフィングをおこない「塩水を口の中に噴射していたことが、直接的な感染原因と推測している」と明かした。 なお、塩水を口内に噴射する際、噴射機器は消毒することなく使いまわされていたことがわかった。
公道を走るカートのレンタルサービスを展開する「MARIモビリティ開発」(以下:MARI社、旧社名:マリカー)とその代表に対して、任天堂が不法競争行為の差し止めなどを求めていた訴訟で、知財高裁は1月29日、損害賠償5000万円の支払いを命じる判決を言い渡した。 任天堂は2017年2月、MARI社が客にカートをレンタルする際に「マリオ」など、キャラクターのコスチュームを貸出したうえ、そのコスチュームが写った画像や映像を許諾なしに宣伝・営業に利用するなどしていることが、「不正競争行為にあたる」として提訴した。 1審の東京地裁は2018年9月、任天堂側の不正競争防止行為に関する主張をおおむね認めて、MARI社に対して、マリカーの名称を使用しないことや、カートレンタルの際に任天堂のキャラクターであるマリオなどのコスチュームを使用しないこと、損害賠償1000万円を支払うことなどを命じた。 MARI社側
70歳以上の横浜市民が一定額を支払うと市内のバスや地下鉄などが乗り放題になる敬老パス。利用者の増加で事業費が膨らみ、見直しの議論が進んでいる。近く検討結果がまとまる見通しだ。(吉野慶祐) 【写真】横浜市の敬老パス事業費の推移 敬老パスの利用者は増加の一途をたどる。横浜市で制度が始まった1974年度は7万人弱だったが、2018年度は40万4千人。25年度には45万2千人に達するとみられる。 現在は利用者1人あたりの月間のバス乗車回数を15回と想定し、市がバス事業者に助成金を払っている。ところが、市が利用者約17万人から回答を得たアンケートによると、乗車回数は月25回。バス事業者が乗車実績に見合う助成金を受け取っていない状況が浮き彫りになった。市が払う助成金は今年度約99億円だが、仮に乗車回数を月25回に見直すと、21年度には約186億円に膨らむという。 市の諮問を受け、専門分科会(委員長=山
源氏物語の現存する最古の写本で、鎌倉時代の歌人・藤原定家による「定家本」のうち「若紫」1帖[じょう]が、東京都内の旧大名家の子孫宅で見つかった。冷泉家時雨亭文庫(京都市上京区)が8日発表した。定家が校訂したとみられる書き込みや、鎌倉期に作られた紙の特徴などから、同文庫が定家本と鑑定した。 【写真】これが「隕石から作った刀」 既に確認されている定家本4帖は、いずれも国の重要文化財に指定されている。「若紫」は、光源氏が後に妻となる紫の上との出会いを描く重要な帖だけに、今後の古典文学研究に大きな一石を投じる可能性がある。 源氏物語(全54帖)の定家本は、紫式部による創作から約200年後の13世紀初めに書き写された。昭和初期に国文学者・池田亀鑑[きかん]が調べ、「花散里[はなちるさと]」「柏木」「行幸[みゆき]」「早蕨[さわらび]」の4帖が確認されていた。 今回鑑定した元文化庁主任文化財調査官の藤
10月14日に相模湾で行われる海上自衛隊の観艦式に、韓国軍が参加しないことが正式に決まった。日韓関係の悪化が影響したとみられ、防衛省が近く発表する。政府関係者が明らかにした。 韓国海軍は昨年12月、海自機に火器管制レーダーを照射したうえ、事実関係を認めず、再発防止策も示していない。こうしたことなどを踏まえ、日本政府は韓国軍を観艦式に参加させるのは適切ではないと判断した。 観艦式には、米英などの各国軍のほか、中国軍も参加する。海自は今年4月、中国で行われた国際観艦式に護衛艦を派遣しており、今回、中国が参加することで、相互訪問が実現する。 2018年10月に韓国で行われた国際観艦式では、海自の護衛艦が参加を予定したが、韓国側が自衛艦旗(旭日旗)の掲揚を事実上認めない姿勢を示したため、日本側は参加をとりやめた。
「日本滅亡グローバル化政策を強力に推し進めているのが、なんと真正保守を謳われる安倍政権というのはどういうわけでしょう。政権一代でこれほど日本を壊した例はほかにはありません。空前絶後とはこのことでしょう」 敗戦から74年を迎えた2019年8月15日、東京・千代田区の“靖国神社”内で行なわれた集会に登壇した、保守系のネットメディア「日本文化チャンネル桜」沖縄支局キャスターの我那覇真子氏は、冒頭の発言をした。8月15日、“靖国神社”では、大村益次郎像の横に特設テントが設けられ、午前に「日本会議」や「英霊にこたえる会」主催の「戦歿者追悼中央国民集会」が催されるのが恒例だ。16年からは、午後に「感謝の心をつなぐ青年フォーラム」実行委員会による集会も催されている。 沖縄出身の我那覇氏といえば、昨年にはジャーナリストの櫻井よしこ氏らとともに安倍晋三首相と座談会をしたほどの“仲”である人物のはずだが、一転
地方裁判所を装った組織から、提訴を告知するという封書を送りつける新手の詐欺が流行中だ。SNS上で大きな話題を呼んでおり、裁判所のホームページでも警鐘を鳴らしている。 奈良英喜さんの自宅に届いたのは「地方裁判所 民事訴訟部」から送られてきた封書。「至急」の印が押されており開封してみると、「提訴の告知」という手紙が入っていた。 そこには「あなたは支払い義務違反という事で、地方裁判所に訴状の提出が行われ、受理されております。この件に関して異議申し立て、または取り下げ希望がある場合、下記日付までに答弁書の御提出または、当局にて御相談を受け賜わっておりますので、民事訴訟部ご相談窓口にお問い合わせ下さい」と記載されており、期限までに連絡しない場合は、財産差押えなど法的手続きを取ると警告している。 記されている住所と地図は確かに東京地裁のものだが、実際はこの封書は裁判所が送付したものではない。記載されて
【ソウル時事】韓国の李洛淵首相は25日、日本政府の輸出管理強化措置について「万一、日本が状況をさらに悪化させれば、予期せぬ事態につながる恐れもある」と警告した。 その上で、日本政府に対し「事態をこれ以上悪化させず、外交的協議を通じ解決策を見いだそう」と呼び掛けた。 国政懸案点検会議での発言を首相室が公表した。李氏は「われわれは外交的協議の準備ができている。日本政府の賢明な判断を期待する」と述べた。 日本政府は半導体材料などの輸出管理強化措置に続き、輸出先として信頼できる「ホワイト国」から韓国を除外する措置を8月中にも発動する見通し。李氏の発言には、追加措置発動を防ぎ、協議に持ち込みたい思惑があるとみられる。 ジュネーブで開かれた世界貿易機関(WTO)の一般理事会で24日、韓国政府は日本の措置に関し「政治目的による措置だ」と主張し、撤回を要求。日本側が「安全保障上必要な運用の見直しで、WTO
韓国国会国防委員会所属の河泰慶(ハ・テギョン)議員(正しい未来党)が「日本が過去にフッ化水素など戦略物資を北朝鮮に密輸出した事実が日本安全保障貿易情報センター(CISTEC)の資料で確認された」と明らかにした。 河議員は11日、国会政論館で記者会見を開き、「最近、日本の一部で韓国の政府資料を引用しながら『韓国が核兵器に使われるフッ化水素を北朝鮮に密輸出していたかもしれない』などの詭弁を弄する中で、日本の資料ではむしろ『日本が北朝鮮にフッ化水素を密輸出して摘発された』と報告して波紋が予想される」と話した。 続いて「韓日関係が最悪に向かって突き進んでいる状況で、日本は感情的な対応を自制しなければならない。ごり押し主張を繰り返せば、日本が国際社会で孤立する」としながら「日本は直ちに不当な輸出規制を撤回するべき」と主張した。 河議員が紹介したCISTECの資料「不正輸出事件の概要」によると、日本で
31年ぶりに再開した商業捕鯨でとれたミンククジラの鯨肉が4日、北海道釧路市で初めて店頭に並んだ。「釧路の台所」と呼ばれる釧路和商市場では、観光客らが鯨肉をのせたどんぶりを味わった。 【写真】釧路和商市場の店頭に並んだ商業捕鯨の鯨肉=2019年7月4日午前10時、北海道釧路市 この日は、1日に釧路港に水揚げされたミンククジラ2頭の肉計560キロが、釧路市内の2卸売市場で取引された。調査捕鯨とは異なり、船上で血抜きなどの作業ができるため、鮮度が上がっているという。 東京から来た観光客の男性(34)は、客が店頭で具材を決められる市場の名物「勝手丼」で鯨肉を選んだ。「おいしい! 馬肉に似て、あっさりしている」と声を上げた。 鮮魚店主の売り場責任者は「事前の注文もあり、赤肉をメインに13キロ仕入れた。価格は(調査捕鯨の鯨肉と同じ)昨年並みだが、これより上がると客が離れてしまうかな」と話した。 釧路沖
愛知や岐阜で10代の少女5人に乱暴したなどの罪に問われていた男に、名古屋地裁は懲役18年の判決を言い渡しました。 無職・坂野雅哉被告(34)は2015年4月、愛知県稲沢市で当時16歳の少女を乱暴しケガをさせるなど、10代の少女5人に乱暴やわいせつな行為をするなどした罪に問われていました。 これまでの裁判員裁判で坂野被告は起訴された5件のうち1件の強制わいせつの罪について起訴内容を認める一方、残る4件については「私は犯人ではありません」などと否認し、検察側は懲役20年を求刑していました。 5日の裁判で、名古屋地裁は「被害者から採取された体液のDNA型が被告のものと一致している」として、5件いずれも坂野被告の犯行と認定。坂野被告に懲役18年の判決を言い渡しました。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く