百聞は一見にしかずというが、このたび、百万の画像を見るより1つのRSSフィードを見る方が勝るというサービスが誕生した。 これがビジュアル検索エンジン「Pixsy」が事実上約束していることである。同検索エンジンは、最新画像に関する（RSS形式の）シンジケーションフィードを探し出し、その後これを検索可能にするものである。Pixsyは米国時間4月4日、入れ替わりの激しい多数のサムネール画像の貯蔵庫の検索エンジンのリニューアル版を公開した。このサムネール画像はThe New York TimesからYouTubeにいたる幅広いサイト上の写真や動画を取り込んでいる。 「RSSフィードが存在すれば、何でも取り込み、画像を抽出し、それらを検索可能とする」と同社の創業者であるChase Norlin氏は述べている。 無数のウェブサイトから関連ページを探し出すGoogleとは対照的に、Pixsyは発行人の最

Googleが、本当にウェブ検索ビジネスでの成功をデスクトップ分野でも再現しようとしているのであれば、それは困難な仕事となるだろう。 Google（本社：カリフォルニア州マウンテンビュー）は、コンピュータのハードディスク内にあるテキストやファイルの検索を可能にするソフトウェアのリリースを準備していると報じられた。この取り組みは、これまでウェブ中心だった同社の検索ビジネスの範囲を大幅に拡大し、同時にMicrosoftに直接狙いを定めたものとなるだろう。そのMicrosoftでも、独自の技術を使って、ウェブ検索ビジネスを支配するGoogleに襲いかかろうと準備を進めている。 「これは明らかに（Googleの）先制攻撃だ」と、Highland Capitalというベンチャーキャピタルのシニアアソシエートパートナー、Richard DeSilvaは述べている。 Googleは「Puffin」と呼ば

サイバーエージェントグループの運営するサイトの一部が、Googleで検索しても表示されなくなっていることが分かった。検索エンジンのランキング精度をゆがめる「検索スパム」と呼ばれる行為をしていたと判断されて、検索インデックスから除外されたようだ。 3月29日時点で、検索結果から削除されているのはメールマガジンサービスの「melma!」や価格比較サイトの「ECナビ」、ショッピングサイトの「GiRLSGATE.com」など（次ページに他のサービスの状況を一覧でまとめた）。サイト名だけでなく、URLを入力した場合でも検索結果に表示されない。また、各サイトのPageRankも0になっている。なお、Yahoo! JAPAN検索やMSN Japanサーチでは、いずれのサイトも検索結果に表示される。 SEO問題に詳しいアイレップ インターネットマーケティング事業部SEMインテグレーショングループSEMスー

「Yahoo!を（絶滅寸前の）恐竜だと思っている人もいるかもしれないが、我々はWeb 2.0時代にあった会社を目指して転身を図っている」--日本のヤフーの10周年を記念して米Yahoo!の共同設立者、ジェリー・ヤン氏が来日し、東京都内のホテルで今後のインターネットへの展望を語った。 ヤン氏は、Web 2.0の本質は「コミュニティー重視のサービスで人々をつなぎ、お互いを見つけあったり、情報を共有したりすることで（ユーザーの）世界を広げる」だとした上で、Yahoo!はこれを実現するべく「ソーシャルメディア」を目指すと語り、「ソーシャルメディアこそが次世代のインターネットだ」と強調した。 ヤフーの成功の要因として、ヤン氏はソフトバンクとの良好なパートナーシップ、Yahoo!創業直後にスタートしたためYahoo!が献身的だったこと、いい社員に恵まれたことの3つを挙げた これまで10年間のウェブにお

ヤフーは3月15日、Yahoo!検索に「キーワード入力補助機能」を追加した。 キーワード入力補助機能は、キーワードの一部を入力すると、関連性の高いキーワードを予測し、キーワード候補として表示する機能だ。 検索ボックスにキーワードを数文字入力すると、ボックスの下に予測される検索キーワードや絞り込み検索のキーワード候補、検索結果ページで表示される件数が表示される。 キーワードの候補は1画面に10件表示される。キーワードは矢印キーやマウスで選択可能で、最大100件までを表示する。

「digg.com」の生みの親であるKevin Roseにインタビューを行い、現在の人気、スパムとの戦い、集団思考に関する最近の懸念、まもなく登場するパーソナライズ機能などについて話を聞いた。前編と後編に分けて、その内容をお届けする。 digg.comは、この半年の間にITギークの間で「Slashdot」に迫る人気を博すようになったテクノロジー系のニュースサイトだ。Slashdotでは編集者がコンテンツを管理しているが、diggの運営はコミュニティに任されている。ユーザーの投稿がdiggのトップページを飾るかどうかは、他のユーザーの「票（digg）」をいくつ獲得したかによって決まる。diggはこれを「非階層的な編集方式」と呼んでいるが、そこにはSlashdotに対する明らか皮肉が込められている。 しかし数週間ほど前から、このユーザー主導のシステムにもほころびが見え始めた。「集団の英知」も、

その深い洞察力でITやインターネットがもたらす時代のうねりを的確にとらえ、CNET Japan ブログに毎日書き続けた梅田望夫氏が、雑誌の連載やブログにつづった内容をもとに『ウェブ進化論』（筑摩書房刊）を上梓した。氏はこの本の中で、「チープ革命」と「インターネット」そして「オープンソース」が次の10年の三大潮流だと定義し、その潮流によって生まれる「不特定多数無限大」の影響力をグーグルやWeb 2.0、ブログを引き合いにしながら解説している。この本に描かれた世界を元に、梅田氏にウェブ社会の変化やグーグルについて話をうかがった。 --『ウェブ進化論』ではインターネット上の社会の変化を書いていますが、インターネット上の知識産業だとか、あるいはコンテンツ産業だとか、そういうもののあり方が変わっていくことだととらえてもよろしいですか。 産業論としてはそうですね。ただ人間の生活の局面全部を含んでいます

ブログや検索エンジン関連サービスを手がけ、株式の新規上場を控えているドリコムの公募・売出価格が1月31日、1株あたり76万円に決定した。 ドリコムは1月6日に東京証券取引所マザーズ市場への新規上場が承認されており（関連記事）、上場予定日は2月9日となっている。ドリコムは上場にともない、1360株を公募し、640株を売り出す。 公募・売り出し価格は、1株あたり60万円〜76万円の仮条件の上限となった。機関投資家などの大口投資家にブックビルディング（仮条件を提示して投資家の需要状況を把握し、市場動向に適した価格を決めること）を実施した結果、申告された総需要株式数が公募・売り出し株式数を十分に上回ったことや、申告された総需要件数が多数に渡っていたこと、申告された需要の相当数が仮条件の上限価格だったことで決定された。 申込受付期間は2月2日から2月7日までで、申込株数単位は1株からとなっている。払

[更新：12時50分] Googleが、米国時間1月31日に行った決算発表のなかで、2004年の株式公開以来初めて利益が予想を下回ったことを明らかにしたことから、同社の株価は時間外取引で下落し、これまで続いていた同社と株式市場との蜜月関係がわずかに水を差された格好になった。 同社の第4四半期決算は、売上高が前年同期比86％増の19億2000万ドルと予想通りの結果になったものの、利益のほうはアナリストの予想を下回った。 提携先への支払手数料であるトラフィック獲得コストを除いた売上高は12億9000万ドルだった。 同四半期の1株当たり利益は1ドル22セントで、特別科目を除いた場合は1株あたり1ドル54セントと、1年前の1株あたり71セントから大きく増加したが、アナリストの予想平均値1ドル76セント（特別科目を除いた場合）には届かなかった。 Googleの予想では1株当たり利益は1ドル78セント

VoiceOne（本社：フロリダ）は米国時間31日、Googleに対してインターネット電話サービスの提供を開始したことを正式に認めた。Googleのサービス「Google Talk」との関連が予測される名称未定のサービスの一環だという。 VoiceOneの親会社VoIP Inc.の最高技術責任者（CTO）、Shawn Lewisはインタビューのなかで、VoiceOneがGoogleと契約済みで、既にサービスの提供を開始していることを明らかにした。Lewisは、契約期間が2年であることは明かしたものの、詳細は守秘義務契約があるため明かせないとした。 Googleの関係者も、事実確認をすると述べる以外、情報を明かさなかった。 米証券取引委員会（SEC）に30日に提出された書類によると、VoiceOneはGoogleにVoIPサービスを提供するためのサービス主契約を2005年9月1日に結んでいる

インターネットは新聞社、出版社、雑誌社の事業をここ何年も蝕み続けてきた。そして今、これら既存メディアが反撃の道を模索し始めている。 World Association of Newspapers（WAN）は米国時間31日、GoogleやYahooといった検索エンジンが出版メディアに金銭的対価を支払わずにユーザー向けニュースの見出しや写真を集めていると説明し、GoogleとMSNの「コンテンツ搾取を問題にする」計画について明らかにした。 WANはパリに拠点を置き1万8000の新聞社を代表する団体。今回の発表では具体的な行動計画については語っていない。WAN幹部は声明の中で、選択肢を検討したいと述べ、検索エンジンがユーザーのためにコンテンツを集約するという手法そのものは自分たちにプラスであるとの理解も示した。しかし、検索エンジン企業は「コンテンツの無料利用に大いに頼る形で自分たちのビジネスモデ