欧米諸国のテレビや携帯電話、スマートフォンなどの所有率 : ガベージニュース
2011年12月28日に掲載した記事【世界主要国のテレビ視聴時間】でも説明しているが、英情報通信庁は同年12月14日に【レポートページ】内で、世界各国の通信業界・メディア動向をまとめた報告書【International Communications Market Report 2011(PDF)】を公開した。ヨーロッパ、特にイギリス中心の内容だが、非常に有意義なデータが数多く盛り込まれている。今回はその中から「欧米諸国の主要メディアに対する所有・利用性向」を見て行くことにする。 例えば携帯電話の保有・普及率の場合、日本ならば9割前後という値が出ている(【携帯電話の普及率推移(2011年版)】)。パソコンならば(世帯別だが)大体2/3程度(【パソコンの世帯主年齢階層別普及率(2011年分データ反映版)】)。 今資料では欧米諸国の主要デジタル系生活用品の所有・保有率のデータが記されている。回答
Facebookユーザーの各国対人口比など(2011年12月版) : ガベージニュース
先に【アジア主要国のFacebook普及率】でアジア諸国のFacebook普及率などをグラフ化したところ、当然のごとく「アジア以外の動向も知りたい」というお話をいただいた。そこで今回は【Facebookの利用者数と増加率上位国(2011年7月分)】で用いた、2011年7月末時点でのユーザー数上位30か国(グラフ表記上は15位までだが、元データは30位まで存在する)、それに加えて日本のデータを取得し、グラフを再構築することにした。 主なデータの取得先だが、インターネット人口及び総人口は【Internet World Stats】から。こちらは2011年3月末時点での最新データ。そしてFacebookのユーザー数はCheckFacebookから。これはデータ取得時の2012年12月2日時点のものとなる。 まずはFacebookユーザーの「人口比」。例えば10％なら、近所の人を無作為で10人集め
アジア主要国のインターネット普及率など(最新) : ガベージニュース
この数年インターネットの普及は加速度的に進んでいるが、中でも元々人口が多かったアジア・アフリカ地域での伸びが著しい。普及率そのものは他地域と比べるとそれほど目立ったものではないが、利用者絶対数の成長が顕著なものとなっている。そこで今回は【InternetWorldStats.com】のデータを基に、アジア主要国のインターネット普及率などをグラフ化し、状況の精査を行うことにする。 普及率と人口比較 現時点でInternetWorldStats.comから取得できる最新のデータは、アジア地域に限定すると2022年7月末時点のもの。その時点での各国の公式データがベースとなっている。また「インターネット利用者」の定義だが、これはパソコン経由だけでなく各種モバイル端末や、インターネットカフェ経由での利用も該当する(【Surfing and Site Guide Internet World Stat
東南アジア諸国の携帯電話とスマートフォンの浸透状況 : ガベージニュース
米大手調査機関で日本でも数多くの調査結果を公開しているNielsenは2011年11月10日、東南アジア諸国のインターネットやモバイル端末の利用状況、さらにはデジタル機器の利用時の関連性を調査した結果レポート「Southeast Asian Digital Consumer Habits and Trends」の概要版を公開した。そこで先に11月18日付で公開した【アジア諸国のネット利用率】と同スタイルで、「Southeast Asian Digital-」などを元に東南アジア諸国のデジタル事情を精査している。今回は「モバイル系端末の所有状況」と「今後の購入意向」にスポットライトをあてることにする(【元記事「Surging Internet Usage in Southeast Asia Reshaping the Media Landscape」】)。 今調査の調査対象はインドネシア、マ
モバイル大展開…ニールセンのレポートからインドネシアのネット事情をかいま見る
以前【モバイルインターネットの広がりをかいつまんでみる……インドと中国】でも触れたように、アジア諸国のインターネットとモバイル絡みの話としては、人口の多さもあってかインドや中国の挙動に熱い視線が注がれている。一方でインドネシアはその両国ほどでは無いものの、他のアジア諸国とは少々異なる趣から、スポットライトを当てられることがある。その良い例が【Facebookの利用者数と増加率上位国(2011年7月分)】にも挙げたFacebookの利用者数動向で、インドネシアはアメリカに次いで第二位についている。そしてその多くがモバイル端末経由という実情もある。先日ニールセンが発表した【東南アジアのデジタル消費者レポート(の販促用ダイジェスト)】では、その一端を推し量れる材料が提示されていた。今回は資料的な意味合いも兼ねて、それらをまとめておくことにしよう。 今件データは2011年9月30日にニールセンから
10代後半から20代は過半数…アメリカのスマートフォン保有率 : ガベージニュース
アメリカの調査機関【Pew Reserch Center】は2011年7月11日、所有携帯情報端末や、その端末を利用したオンライン上でのサイト閲覧など傾向に関する調査報告を発表した。それによると調査母体においては、全体比で35％の人がiPhoneやAndroidなどのスマートフォンを保有していることが分かった(【アメリカの35％はスマートフォン持ち、8％は「ネットアクセスのメイン機種」】)。今回は具体的にどのような層がどれだけの保有率なのか、主要区分別の普及率の違いを見て行くことにする(【発表リリース】)。 調査要項は先行する記事【アメリカの35％はスマートフォン持ち、8％は「ネットアクセスのメイン機種」】で解説している。 今調査母体にiPhoneやAndroid、Blackberryなどのスマートフォンを保有しているか否かを聞いたところ、回答者全体比(携帯情報端末保有者比やインターネット
アメリカで1割強はAndroid、8％はiPhone保有者
米国大手調査機関の一つ【Pew Reserch Center】は2011年7月11日同社の公式サイト上において、所有携帯情報端末や、その端末を利用したオンライン上でのサイト閲覧などに関する調査報告を公開した。それによると調査対象母集団では、全体比で35％の人がiPhoneやAndroidなどのスマートフォンを保有していることが分かった。具体的機種では、Android系スマートフォンが1割強、iPhoneが約8％という計算になる(【発表リリース:Smartphone Adoption and Usage】)。 調査要項は先行する記事【アメリカの35％はスマートフォン持ち、8％は「ネットアクセスのメイン機種」】で解説している。 今調査母体にiPhoneやAndroid、Blackberryなどのスマートフォンを保有しているか否かを聞いたところ、回答者全体比(携帯情報端末保有者比やインターネット
今50代の人達、65歳・83％、70歳で26％が「まだ働いていたい」
[電通(4324)]は2011年7月14日、現在50代の現役サラリーマンにおける定年後(60歳以降)の仕事に関する意識調査結果を発表した。それによると調査母体においては、「65歳では8割強」「70歳では1/4強」がその年齢の時点でも働いていたいと考えていることが分かった。定年年齢は60-65歳が平均的と言われている現状で、その定年よりも長い期間働き続けたいとする意識が見える結果となっている(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2011年3月25日から26日にかけて首都圏・中京圏・阪神圏に住む、「上場企業に勤務し」、定年後(60歳以降)も働きたいと考えている50代男女600名に対し、インターネット経由で尋ねたもの。50-54歳と55-59歳で均等割り当て。 定年年齢が65歳から60歳へと下げられる傾向が強まる一方で、公的年金の支給開始年齢が65歳に引き上げられ、雇用と年金の問題がクローズア
テレビの視聴時間は平日3時間強・休日3時間半、お年寄りほど長い傾向(最新) : ガベージニュース
テレビ(番組)の視聴はメディアの多様化とともに減退していく一方で、その手軽さを背景に高齢者からは相変わらず高い支持を集めている。その実情は年齢階層別に区分した上での平均視聴時間にも表れている。今回はNHK放送文化研究所が2021年5月21日に発表した2020年国民生活時間調査の報告書をベースに、その実態を確認していくことにする(【発表リリース:「2020年 国民生活時間調査」結果概要】)。 今調査の調査要項は先行記事【大きく減ったテレビを見る人、しかし高齢者は相変わらずほとんどの人が見ている(最新)】を参照のこと。また今件ではテレビを見ている人をテレビ行為者と呼んでいるが、これは1日15分以上連続してテレビ(据置型テレビの他にワンセグによる視聴も組む。録画視聴や購入・レンタルソフトの視聴は除く)を見ている人を意味する。要は実質的に回答者が「テレビを見ている」と自認できるほどの視聴をしている
ケータイのコアユーザーの利用料金、月あたり5000円-2万円ナリ : ガベージニュース
ネプロジャパンは2009年4月24日、携帯電話に関する調査結果を発表した。それによると、携帯電話をよく使っている調査母体において、一か月あたりの携帯電話使用料金は「5000円以上10000円未満の層がもっとも多く約半数」をしめていることが明らかになった。次いで「10000円以上20000円未満」が4割ほどを占めており、この2階層が携帯電話料金のメイン階層であることがわかる(【発表リリース、PDF】)。 今調査は2009年4月4日、携帯サイト「ザ★懸賞」上のアンケートで行われたもので有効回答数は4678人。男女比は46対54、年齢階層比は19歳以下2％・20代28％・30代42％・40歳以上28％。携帯電話の懸賞サイトでの調査という性質上、ある程度以上携帯電話に慣れ親しんでいる、いわば「ケータイ・コアユーザー」を対象としており、携帯電話絡みの設問では世間一般より多少なりとも携帯電話寄りになっ
年齢階層別の金融資産保有割合をグラフ化してみる:Garbagenews.com
現在日本の景気が良くない理由の一つとして、「市場にお金が出回っていない」という状況にあることが挙げられている。個人の金融資産は1400兆円とか1500兆円といわれているのに、それがほとんどしまいこまれて市場に出回らない。人間の体で例えれば血液がほとんど流れず、手や足に満足な栄養・酸素が送られていない状態。この状態を見て報道などでは「若年層が消費しないから」という意見が声高に上げられている。曰く「若者は自動車も買わないし居酒屋にもいかない。家に閉じこもってネットばかり。お金を使わないから市場で物が売れないのだ」。まるで不景気の原因が若年層の消費性向にあるかのような論調である。それでは本当に若年層はお金を使わず、溜め込んでいるのだろうか。各年齢層別に金融資産の保有割合をグラフ化してみることにした。
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【更新】アフリカ地域を中心に世界のモバイル加入者数推移 : ガベージニュース
利用は5割強・子供の携帯電話におけるフィルタリングの利用状況をグラフ化してみる