ソーシャルネットワークサービスの近未来構図｜経営研レポート 2012 | NTTデータ経営研究所
コンピューティング技術の進化・普及状況と主要プレーヤーの変遷 先進国市場における主力のコンピューティングの技術は、1960年代からの大型汎用コンピュータによるメインフレームコンピューティング、1980年代からのパーソナルコンピュータ（PC）によるデスクトップコンピューティング、1990年代からのPCによるインターネットコンピューティング、2000年代からのPCによるワークコンピューティング、2010年代からのスマートフォンによるモバイルコンピューティングと近年は10年単位で変遷を遂げてきた。 それに応じて、主要プレーヤーの変遷も起きてきた。1960年代からのメインフレームコンピューティングは、IBM、日立、富士通などの大型汎用機メーカーが活躍した。1980年代からのPCによるデスクトップコンピューティングは、PCメーカーを抑えて、PCのOSメーカーであるマイクロソフトが市場を席巻した。19
スマートフォンアプリ市場と利用実態（2011年9月） / 株式会社 MM総研
■2010年度のスマートフォンアプリ総ダウンロード（DL）数は3億202万回 ■2010年度のスマートフォン有料アプリDL課金市場は67.8億円 ■スマートフォン機種別満足度は「Xperia arc」、利用キャリアは「NTTドコモ」が高評価 ■今後のスマートフォンには「バッテリーの大容量化」「通信速度の高速化」が望まれる ＭＭ総研（東京都・港区、所長・中島 洋）は2011年9月6日に、2010年度のスマートフォンによるアプリ市場およびスマートフォン利用における製品・キャリアの満足度を含めた利用実態を発表した。「クロス・マーケティング」のモニターを活用したスマートフォンユーザー2,000人に対するアンケート結果やＭＭ総研の既存データを活用して分析を行った。 ■無料・有料合わせたアプリ総ダウンロード数は3億202万回 無料・有料アプリのダウンロード数について質問した結果、無料アプリの利用経験は
ソーシャルメディア・ユーザーを行動と心理で分類
企業のマーケティングにおけるソーシャルメディアの重要性が高まりつつある。2010年上期には、「ソーシャルメディア活用術」をテーマにしたマーケッター向けのセミナーや、成功事例の紹介に触れる機会も大いに増えた。しかし、そもそもソーシャルメディアをどういったユーザーがどのように使っているのかのデータは、意外なほど少ない。戦況分析なくして戦術を語るようなものである。 そこで日経BPコンサルティングは、2010年6月にソーシャルメディアの利用経験がある18歳～69歳の男女を対象に、「ソーシャルメディア利用実態調査」を実施し、その報告書を発行した。 この調査では、（1）ユーザーのオンライン上での行動と、参加するソーシャルメディアの関係、（2）日常的な意識と参加するソーシャルメディアの関係を調べ、さらに性別・年齢層別といった属性を合わせて分析することで、企業がソーシャルメディアをマーケティングに活用する
アプリが早くも2万本を超えたAndroid。iPhoneとの多面的な比較分析：In the looop：オルタナティブ・ブログ
昨日，Androidアプリが早くも2万本を超えたと米国の複数のブログメディアで報じられた。 今日の記事では，その元データとなっているAndrolib.comより図を引用して，Androidアプリ急成長の様子を見てみたい。 月次アプリ数で見ると次のようになる。 Android2.0を搭載したDroidが出荷されたのが11月6日，そのあたりからiPhoneキラーとして存在感を大きく増したため，アプリ数も急増しはじめたようだ。ちなみに Droidの出荷台数やiPhoneの比較については下記記事にて速報しているので興味のある方はご参照を。 ・ 最強のiPhoneキラー"Droid"。初週は絶好調で推定販売台数25万台か。iPhoneと比較すると？ (2009/11/15) なお，同時にダウンロード数によるアプリ比率や有料／無料の割合も公開された。開発者にとって貴重なデータなのであわせて掲載したい。
日本のブログ総数は約1690万、記事総数は約13億5000万件、データ総量は42テラバイト
総務省 情報通信政策研究所（IICP）が発表したところによると、2008年1月時点で日本国内のブログ総数は約1690万、記事総数は約13億5000万件、データ総量は42テラバイトに達しているとのこと。このうち、テキスト（文字）のみで計算すると約12テラバイトとなり、書籍1冊当たりのデータ量を457キロバイトとして換算すると、なんと書籍約2700万冊分に相当するそうです。とんでもない巨大図書館ですね……日本のブログは……。 また、1ヶ月に1回以上記事が更新されているアクティブなブログは全体の2割弱で約300万。さらに、毎月新たに開設されるブログ数は毎月40万～50万程度で推移しており、活発な情報発信が続いていることが明らかになったようです。 一体今、日本のブログに何が起きているのか、さらなる詳細なデータは以下から。 （PDFファイル）「ブログの実態に関する調査研究の結果」 この調査結果による
インターネット広告市場、2017年までには1兆円規模に--シード・プランニング調査
シード・プランニングが発表した「2008〜2009年のインターネット広告市場動向調査」によると、インターネット広告市場は2013年には8510億円規模となり、このペースで市場が拡大した場合、2017年までには媒体費のみで1兆円規模に達する見込みだという。 インターネット広告市場の成長水準は過去と比較して穏やかになりつつも、今後も持続的な成長が見込まれるとしている。市場は今後年率6％から13％、金額にして毎年500億円から800億円ずつ成長することで、2013年には8510億円となる。またその後も同水準の成長が維持されれば、遅くとも2017年には媒体費のみで1兆円規模になることが見込まれるとのことだ。 ただし、この市場規模予測は、2010年から2012年頃までの間、モバイル広告市場が急成長すること、2011年頃から経済状況が改善されることで、ディスプレイ広告市場の成長水準が再度上向くことが前
5年後のネットビジネスは16兆円市場に拡大--NRI、国内IT主要市場を予測
野村総合研究所（NRI）は12月17日、2013年度までのネットビジネス市場、モバイル市場、ハード市場の分析と予測を発表した。 NRIの発表によると、ネットビジネス市場規模は2013年度まで順調に拡大し約16兆円になるという。モバイル市場では、モバイルソリューションやモバイルコンテンツといった周辺市場の成長が期待される。ハード市場においては、薄型テレビとデジタルカメラの成長が鈍化していくとのことだ。 ※1：インターネット広告、モバイルコンテンツ、薄型テレビ、デジタルビデオレコーダーの予測は、年度ではなく年単位 ※2：予測値の上段は、携帯電話事業者各社のARPU（1契約当たりの平均利用料）が、2009年度までは年率4％下落、それ以降は年率3％で下落し続けた場合の予測。下段は、各社のARPUが2008年度以降年率5％で下落し続けた場合の予測 ※3：CAGR（Compounded Annual
【楽天リサーチ】モバイルSNSの参加率は5.5%、10代・20代は10%以上が参加
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２ちゃんねらーの４割は女性、３０－４０代が中心（産経新聞） - Yahoo!ニュース
４割が女性、３０−４０代が主力ユーザー−。インターネット利用動向調査のネットレイティングス（東京都渋谷区）が公表した、掲示板や動画共有などＣＧＭ（消費者生成メディア）系サイトの利用動向に関する調査結果で、大手掲示板「２ちゃんねる」の“意外”な利用実態が明らかになった。 ２００８年７月度の同社調査によると、「２ちゃんねる」利用者の性別割合は男性が６０％、女性が４０％（インターネット全体の割合は男性５５％、女性４５％）。また、年齢層別の割合は１９歳以下が１６％、２０−２９歳が１１％、３０−３９歳が２８％、４０−４９歳が２９％、５０歳以上が１６％と、３０−４０代が主力ユーザーであることが判明した。 この結果は、当の２ちゃんねる利用者にとっても意外だったようで、「意外に女が多いのに驚いた」「１０代〜２０代後半くらいまでが多いのかと素で思ってた」との反応が相次いだ。 ３０−４０代の利用が多い理
市場規模は1兆円台に！ 〜拡大し続けるモバイルコンテンツ市場〜:モバイルチャンネル - CNET Japan
iPhone3Gの発売や携帯端末向けマルチメディア放送の動向などを紹介している間に、モバイルコンテンツ業界恒例の市場規模調査の結果が総務省ならびにモバイル・コンテンツ・フォーラムから7月18日に発表されました。 07年の市場規模は、1兆1464億円（前年比123％）となり、他のコンテンツ産業が苦戦する中、モバイルコンテンツ産業は右肩上がりで成長しています。 携帯電話の普及契約数は緩やかな伸びに落ち着き、大手コンテンツプロバイダーの業績が思わしくないなどと、あまり良い状況にはみえないですが、コンテンツが多角化したことによってマクロ的に市場が拡大しているとのことです。 1兆円市場の内訳は、コンテンツ部門が4233億円（前年比116％）、コマース部門が7231億円（129％）となっています。1年前にも本稿で紹介しましたが、コンテンツ部門とはキャリアの公式サイト内で購入された情報料のことです。 コ
2007年度国内EC市場、消費者向けが急成長--前年度比21.7％増の5兆円規模に
経済産業省は「平成19年度我が国のIT利活用に関する調査研究（電子商取引に関する市場調査）」の結果を公表した。 調査は、2007年1月から2007年12月までの電子商取引市場を調査したもの。次世代電子商取引推進協議会（ECOM）協力のもと、2008年1月から3月にかけて、事業者・消費者を対象にインタビュー、アンケートならびに文献調査等を実施し、日本と米国における電子商取引市場の実態を分析している。 調査の結果、日本における2007年度のBtoB EC市場規模は約161兆6510億円。前年比9.3％増となり、市場が拡大した。一方、米国におけるEC市場規模は約103兆6540億円、前年比8.7％増となった。 また、BtoC EC市場規模では、日本は前年比21.7％増の5兆3440億円。米国は17.6％増の22兆6540億円となった。
総務省：情報通信統計データベース：統計調査データ：報道資料
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https://jp.techcrunch.com/2009/06/02/20090601the-spoils-go-to-the-smartest-apple-and-rim-take-majority-of-cell-phone-industry-profits/
総務省：情報通信統計データベース：情報通信白書
統計局ホームページ/このページは移転しました
http://japan.internet.com/wmnews/20080909/5.html
http://mobilemarketing.jp/2008/03/sns.html
「モバゲー」「ミクシィ」「グリー」に続く成長株はどこか・携帯サイト勢力図（上） モバイル-最新ニュース:IT-PLUS
