ドイツから自動車シートを手がけるレカロが破産したという報道が寄せられている。レカロといえば、WRXやコペン、スイフトスポーツ、GT-R NISMOなど、多くの日本車も採用してきた名門。はたして影響はないのだろうか？ 文：ベストカーWeb編集部／写真：Adobestock（トビラ写真=Artem@Adobestock）、ダイハツ、ベストカーWeb編集部 レカロといえば泣く子も黙る自動車用シートの老舗。もともとは1906年、ヴィルヘルム・ロイターが起こした馬車の架装事業が祖業で、その後は自動車の車体設計や生産に進出した。 とはいえ第二次世界大戦が終わると、自動車のシャシーと上屋を分業するクルマ作りは終わりを告げる。そこでロイターは車体生産や内装部門をポルシェに売却し、シート専業メーカーとして再スタートを切る。ここで元の社名（ロイター・カロッスリー）の頭文字から付けられた名前がレカロだ。 レカロ

トヨタ自動車豊田章男会長の「今の日本は頑張ろうという気になれない」という発言が話題になっている。メディアの囲み取材で語った発言が切り取られ、拡散したことで、SNSや一部メディアで議論が広がった。そのうちいくつかで「国交省批判、日本批判ではないか」という論調にまで発展しているが、しかし、豊田会長の発言とその文脈を読むと、「メディア」へ向けた言葉であることが分かる（そのメディアが曲解して拡散の一部を担っているのだから目も当てられない…）。トヨタを中心とした自動車産業が日本経済の大黒柱であることは大前提として、この発言はどういう文脈で出てきたものか、真意はどんなところにあるのか、以下、状況の整理と、自動車情報専門メディアとしての見解を記します。 文、写真／ベストカーWeb編集部 ■「強いもの」を叩くよりも、「その力をどう使うか」を考えてほしい まず簡単に、今回の発言の状況を整理する。 今回話題と

世界中で自動車の電動化、特にEVの普及を進める潮流となっているが、EVの普及を推進しようにも、日本国内で見ると大きな問題点があり、このままでは実用性が低く、内燃機関を搭載した自動車の座を危うくするほどの存在感は示すことはできないだろう。 今回は、EVの600kmドライブを通して編集部員が感じた、その問題点について触れていきたい。 文／ベストカー編集部 写真／西尾タクト ■致命的に遅い充電時間！　お役人は一度体験するべき!! さて、EVの問題点というと、高額であることを挙げる読者諸兄もいるだろうが、今回は価格面については置いておきたい。正直、高かろうが、安かろうが、今回取り上げる問題点は変わらない。 さて、そんなEVで最大の課題といえるのが充電速度と口数だ。 現行型のEVは、たとえば一充電走行距離が487km（カタログ値）のスバル ソルテラ ET-HSであれば、満充電の場合、エアコンなどを使

絶滅危惧種と言われていたスポーツカーだが、2024年を皮切りに日本のスポーツカーは黄金の5年間を迎える。特に山場と言えるのは、トヨタ往年のビッグネームたちの相次ぐ復活だ。注目のコンパクトスポーツたちをご覧いただこう!! ※本稿は2024年5月のものです 文・予想CG：ベストカー編集部／写真：トヨタ・ダイハツ・ベストカー編集部 ほか 初出：『ベストカー』2024年6月26日号 2026年もトヨタの勢いは止まらない。かつて一世を風靡したビッグネームが復活を予定しているのだ。 ビッグネーム復活モデルの注目はMR2とGRスターレット。ともに3気筒ガソリンターボでMR2は1.6L、GRスターレットは1.3Lを搭載する。 別記事のスクープ情報でも詳しくお伝えしているが、この1.3Lターボはトヨタ、ダイハツ、スズキの共同開発スポーツにも使われ、トヨタはS-FR、ダイハツは新型コペン、スズキはカプチーノの

2024年6月18日、トヨタ自動車は株主総会を開会した。SNSでは豊田会長への「モータースポーツは道楽じゃないのか」という質問が話題になっている。しかし豊田会長がどのようにその質問に答えたのかはなかなか見えてこない。ベストカーWebでは当日の様子をお届けしたい。 文：ベストカーWeb編集部／写真：TOYOTA トヨタ自動車の株主総会。タイミングからしても株主からは認証不正報道の質問も多くあり、佐藤恒治社長を筆頭にお詫びと経緯説明をするシーンもあった。 ただやはり株主総会としてはその4兆円超の業績に触れるシーンも多くあり、さらにマルチパスウェイ戦略など多岐にわたった。そのなかで多くのクルマ好きが「えぇっ？」となる株主からの質問があった。 「認証不正報道でショックを受けて。内部統制が効いていなかったり、ガバナンス不全ではないか。背景にあるのは、モータースポーツはじめ様々な取り組みに時間を使い過

6月3日、トヨタ自動車は1月から進めてきた型式指定申請に関する調査の中間報告を行った。その結果、数万件の中から6件の不適切事案が見つかったというのだが、はたしてその内容と影響はどれほどのものなのだろうか。国沢光宏氏に分析してもらった。 文：国沢光宏／写真：トヨタ自動車、ベストカーWeb編集部 ダイハツ不正問題を受け、国交省は自動車関連企業に「3ヶ月を目処に認証申請の不正を総点検しろ」という指示を出していた。本日より各社から五月雨式に状況説明があると思う。そんな中、トヨタは数万件前後の実験、試験データの全てを再確認し、6件見つかった不適切事案の詳細を公表している。具体的な内容は以下の通り。 1）エアバッグのタイマー着火させたデータをマイナーチェンジ車の認証申請に使用（2014年クラウン／2015年アイシス）。 2）歩行者保護の試験を規定と異なる厳しい角度で行う（2015年カローラ）。 3）歩

4月の北京自動車ショーでヴェールを脱いだBYDの新型プラグイン・ハイブリッド「秦L」が、1か月も待たずに発売された。このクルマ、なんと理論航続距離が2100kmもあって、価格が220万円からというのだ。日本車ははたして付いていけるのだろうか？ 文：ベストカーWeb編集部／写真：BYD まず秦Lの立ち位置から。BYDの本国の乗用車ラインナップは、中国王朝の象徴ともいえる龍をモチーフにした「王朝」シリーズと、海洋生物の伸びやかさをモチーフとした「海洋」シリーズに分けられる。 秦Lは前者の王朝シリーズに属する中型セダン「秦」に追加されたロングホイールベースバージョンだ。 ボディサイズは全長4830mm、全幅1900mm、全高1495mmだから、車格的にはトヨタのカムリとほぼ同等。ホイールベースは2790mmと思ったほど長くはないが、ベース車の秦が2718mmだから78mm延びたことになる。 すご

最近、一般メディアはこぞって「EVの売れ行きが世界的に低迷。ハイブリッドへ回帰の流れ」と報道している。ハイブリッド車を多数ラインナップするトヨタをクサしていたかと思えば今度は持ち上げたりと忙しい。では、専門家の見解はどうか？　そこでこの件に関するご意見を国沢光弘氏にうかがってみた。 ※本稿は2024年4月のものです 文:国沢光宏／写真:TOYOTA、HONDA、NISSAN 初出：『ベストカー』2024年5月26日号 一般メディアの多くが半年前まで「電気自動車の開発で出遅れたトヨタはどうする？」という論調だったが、ここにきて「電気自動車は低迷。ハイブリッドをフルラインナップするトヨタ凄い！」という流れになってきた。 まぁ新聞など一般メディアの多くは、2～3年で担当が変わるためシロウトみたいな記者ばかり。全体を見渡した記事なんて書けませんワな。 私ら専門家は「やがて電気自動車の時代になるだろ

BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションの実証実験が開始された。およそ5分で交換できるという（IM Imagery＠Adobe Stock） エネオスなど3社は、BEVの駆動用バッテリーをその場で交換する全自動交換ステーションを開設しました。交換にかかる時間は約5分とされ、充電よりもはるかに効率的な方法と見られています。 ●片岡氏のコメント 鉛電池を積んでいる時代のBEVは、駆動用バッテリーを充電済みのものと交換し、満充電に近い状態にして走らせていた。日本EVクラブ主催のEV耐久レースでも、電欠状態が近くなると途中でバッテリーを載せ替えたものだ。 京都に開設したバッテリー全自動交換ステーションは、協賛するタクシー大手のエムケーホールディングスがステーション用地を提供し、バッテリーを交換できるようにリーフのタクシーも改造した。 バッテリー交換システムは、米スタートアッ

モビリティショー2023で初お披露目されたマツダ「アイコニックSP」がまさかの意匠登録!! しかもコンセプトカー通りリトラクタブルヘッドライトのまんま!! しかもロータリーエンジンとくればクルマ好きならずとも気になるハズ。どうやらマジで市販化に向けて動いてるっぽいゾ!!!!!!! 文：ベストカーWeb編集部／写真：特許庁

メルセデスベンツの最上級EVサルーンのEQS。鳴り物入りで登場したがまだまだEVの浸透が微妙な日本ではあまり見ない。新車価格1500万円以上のクルマで庶民には雲のまた上だが、なんと1年落ち中古車がコミコミ600万円台という。おいおい、買取価格どうなっちゃってんの?? 文：ベストカーWeb編集部、画像／メルセデスベンツ 中古車サイトパトロールは自動車メディアの編集部員にとってはルーティンなのだが、なんとメルセデスのEQSが激安になっている。 EQSといえばEVのSクラスという認識がすんなりくるが、新車価格はだいたい1500万円ほどするクルマだ。しかも今回の個体はAMGパッケージとリアコンフォートパッケージが装着されている中古車個体としては「テッパン」な人気仕様。 中古車サイトを見てみると2023年式、1年落ちの1.4万km走行でなんと価格はコミコミで650万円ほど。もちろん修復歴なし。ちなみ

「トヨタオワコン」とまでこれまで言われて来たが、ここに来てEVシフトの厳しさとハイブリッドの優秀さに気付き始めた世界の自動車メーカーたち。百年に一度の自動車改革で奮闘を続ける日本の自動車メーカー、基幹産業を支える自動車産業の弱点は……「日本政府」？ ※本稿は2024年3月のものです TEXT／池田直渡、写真／Adobe Stock、首相官邸、TOYOTA（トップ画像＝IBA＠Adobe Stock） 初出：『ベストカー』2024年4月10日号 昨年（2023年）末あたりから、世界の電動化の議論に明らかに変化が起こっていることを読者の皆様も感じておられるだろう。 「内燃機関はオワコンで、まもなく完全電気自動車への破壊的イノベーションが始まる」という勇ましい議論が、だいぶトーンダウンしている。 あれだけ強硬に「日本出遅れ」、「トヨタオワコン」論を展開してきた日経新聞ですら『欧州3台に1台がハイ

クルマと道路は切っても切り離せないもの。交通ジャーナリストの清水草一が、毎回、道路についてわかりやすく解説する当コーナー。今回は慢性的な渋滞が問題になっている東名高速の対応策の結果と次の問題について考察していく。 文／清水草一、写真／フォッケウルフ、出典／NEXCO中日本 ■付加車線設置による渋滞対策は残念な結果に 全国で高速道路ネットワークが充実し、恒常的な渋滞が徐々に減少するなか、神奈川県内の東名高速道路では、コロナ明け後、渋滞の悪化が著しい。 その背景には、圏央道沿道への巨大物流拠点の集中や、首都高・横浜環状北西線の開通によって、東名への流入交通量が増加したという外部要因があるが、付加車線の設置による渋滞緩和策が機能していないのも事実だ。 この3月、国交省が主催する「神奈川県渋滞ボトルネック検討ワーキンググループ」の第6回会合が開かれたが、その内容を知り、「彼らはこの8年間、いったい

中国で壮絶なクルマの値下げ競争が起きている。その中心にいるのがご存じBYD。なんと160万円というプラグイン・ハイブリッドを売り出して、ライバルを潰しにかかる作戦だ！ 文／ベストカーWeb編集部、写真／BYD Auto 中国の自動車産業は、歴史的にいくつかのステップを踏んできた。海外資本の力を借りたトラック生産に始まり、海外メーカーとの合弁会社の設立、そこで技術を蓄積して自国企業を育て、世界的な脱炭素の流れに乗って一挙に電動化を進めるという流れだ。 最近、そのステップが新しいフェーズに入ったように感じる。育った自動車メーカーをふるいにかけ、日本でいうトヨタ、日産、ホンダのようなトップメーカーを生み出そうという生き残り競争が始まったのだ。その競争のトップを走っているのが、ご存じBYDである。 BYDは1995年、電池生産を祖業として深圳で生まれた会社だが、電動化が進む自動車産業の中でこの「生

商船三井がポルシェを相手取り、損害賠償訴訟を起こしたことが判明。2022年に発生した大西洋上での運搬船火災が発端となっているが、合わせてフェリー各社が現在EVの無人運搬を休止しているという。その真相やいかに？ 文／国沢光宏、写真／ベストカー編集部、AdobeStock（トビラ写真：Slava＠AdobeStock） いつの間にか日本中の中長距離フェリー会社が「電気自動車の無人運送お断り！」になっていることをご存じだろうか？ 例えば、大手SHKグループの『東京九州フェリー』では「当面の間、無人車航送に関して輸送上の確認が必要になるため電気自動車の乗船受付を一時休止いたします」。オレンジフェリーも「無人車航送における電気自動車の引き受けを休止いたします」。 特定のパワーユニットを指定し、運ばないという措置、今まで聞いたことがない。フェリー会社に聞いても明確な理由を教えてくれない。電気自動車の保

世界各地でEVに異変が起きている。今度は大御所メルセデスが2030年の完全電動化を撤回すると発表した。こうなると、EV化の波に乗らなかった日本のクルマメーカーは正しかったのではなかろうか？ 文／ベストカーWeb編集部、写真／メルセデスベンツ 2021年7月、「2020年代の終わりまでに、すべての販売車種を完全電気自動車（BEV）にする」と発表したメルセデスベンツ。そのドイツの大御所が宗旨替えを表明した。 それが明らかになったのは、2023年2月22日にドイツ・シュツットガルトで開かれた同社の2023年通期の決算説明会。壇上に立ったオラ・ケレニウスCEOが「市場に製品を押し付けてまで、人為的にこの目標を達成しようとするのは理にかなっていない」とスピーチしたのだ。 同社は2024年のxEV（電動車両の総称）のシェアが想定したようには伸びず、約19～21％にとどまると予想。その結果、来年度のグル

フランスのパリで2024年2月4日、SUVへの規制として駐車料金を3倍にするかどうか、住民投票が実施された。その結果、賛成が54.55％となり、法的拘束力こそないが同年9月1日から実施されることに。国沢光宏氏が持論を語る！ 文／国沢光宏、写真／AdobeStock、ベストカー編集部、プジョー いやいや驚きました！　フランスのパリ市はSUVの駐車料金を3倍にするかどうかの住民投票を行った結果、2024年9月から中心部の駐車料金を1時間あたり6ユーロ（約960円）から18ユーロにすると決定した！ 18ユーロといえば約2900円！　東京では六本木や赤坂の異常に高いコインパーキングに匹敵するレベルだ。ただし、投票率は6％以下と低く、賛成票も55％とのこと。いささか強引過ぎる決定に思える。なぜか？ 日本だとあまり知られていないことながら、ここにきて欧州では一部の環境派からSUVバッシングが始まってい

2023年12月20日に広く明らかになったダイハツの認証不正問題を受け、トヨタ自動車の豊田章男会長がベストカーWebの取材に応じた。「絶対にあってはならない行為、深く謝罪したい」とユーザーおよび関係各所へのお詫びを口にするとともに、ダイハツに関して「別の会社になるくらいの抜本的な改革が必要だ」と強調した。以下、本誌に語ったコメントを紹介する。 文／ベストカーWeb編集部、画像／ベストカーWeb編集部、ダイハツ工業 【画像ギャラリー】今回ダイハツで認証検査不正が見つかった車種一覧と主なダイハツ車種（12枚）画像ギャラリー ■トヨタには引けてダイハツには引けなかった「アンドン（行燈）」 冒頭、トヨタ自動車の豊田章男会長は、「”安全”は自動車にとって一番重要な要素であり、今回の不正はお客様の信頼を裏切る行為であって、断じて許されるものではない。トヨタとしても大きな責任を感じている」と語った。 今

ダイハツの認証不正が大きなニュースになっている。安全性を損なうような行為なども許されないものがあるが、今回の発表でより組織的かつ悪質な不正が行われていたことが判明した。スロットルの拡大にポート研磨っていったいダイハツはなにを目指しているんだ？ 文：ベストカーWeb編集部／写真：ベストカーWeb編集部 【画像ギャラリー】懐かしのアプローズまで!? いやはや該当車種多すぎだぜ……（7枚）画像ギャラリー かつてホンダのタイプRシリーズはエンジンのポート研磨を工場で職人が手作業で施し、効率を突き詰めたスーパーエンジンを搭載した。 今や伝説となっているタイプＲだが、それはホンダが貫き通したクラフトマンシップの賜物だ。 今回ダイハツの第三者による報告書が公開され、明らかになったことがある。 それがエンジンの出力の認証を取得する際にポート研磨などを実施し、不正が行われたということ。 本来であれば技術的な

トヨタがジャパンモビリティショーにステアリングを出展する。「NEO Steer」と名付けられたそれはランクル250に搭載されていたが、なんと手だけでクルマのすべての運転操作を行えるという。しかもかっこいいのよ……。 文：ベストカーWeb編集部／写真：池之平昌信