現在、多くのオンラインショップサイトで展開されているアフィリエイト。利用者の心理と提供側の模索はどのようになっているのだろうか？ 最近では年齢を問わずブログを利用する人が増えてきたが、その動機付けの一つとして書店を見回してみると分かるのが、アフィリエイトの存在だろう。個や情報をつなげるためのブログには、さまざまなマーケティングが相乗してきているのだ。 アフィリエイトとは、Webサイトやブログ、メールマガジンといった媒体に企業サイトへのリンクを貼り、ユーザーがバナーを経由して商品購入を行うと、サイトやメルマガなどの企業から報酬が支払われるプログラム（サービス）のことだ。さらに、ドロップシッピングは、その延長上にあるものとして知られている（関連記事）。 最近では、ブログサービス自体がAmazonアソシエイトなどのアフィリエイトプログラムに対応するものケースも増えているため、アフィリエイト利用率

セキュリティ専門家は、一部のユーザー間で人気の電子グリーティングカードが、サイバー犯罪者によってプライバシーに関わる個人情報を収集する詐欺に利用されていると警告を発している。 セキュリティソフトウェアメーカーExploit Prevention Labsの最高技術責任者（CTO）であるRoger Thompson氏が、米国時間9月20日のインタビューで述べたところによると、多くの人のクレジットカード番号、オンラインバンキングの機密情報、ログイン名やパスワードを含むデータが、この手口によって既に収集されているという。オーストラリアや米国に在住の個人が主な標的になっている。 Thompson氏によると、YahooやBlue Mountainなどのサービスからのグリーティングカードを装った電子メールのメッセージを使って詐欺が行われているという。ユーザーがカードを見ようとしてリンクをクリックすると

欧州議会の3つの政党グループが、ソフトウェア特許導入の可能性が再浮上していると警告した。 欧州議会は2005年に、欧州でソフトウェア特許を合法化する内容が含まれていると反対派が主張する指令案を否決した。欧州議会の3つの政党グループ、ヨーロッパ社会主義グループ（PES）、緑の党／欧州自由連合（Greens/EFA） 、欧州統一左派（GUE/NGL）が現地時間9月21日に明らかにしたところによると、10月11日、12日に議会で採決が行われる予定のある法案に、2005年に否決されたソフトウェア特許指令に書かれていた内容が盛り込まれる可能性があるという。 域内市場担当委員のCharlie McCreevy氏は来週、European Patent Litigation Agreementと呼ばれる同法案を推進する演説を行う予定だ。 これに対し、PESら3グループは、特許権者の利益とより広い革新と競争

科学技術振興機構（JST）と筑波大学の研究グループが，公開鍵方式の暗号の代表格であるRSA暗号の脆弱性を客観評価するためのツールを開発した。2006年9月19日に石川県金沢市で始まった電子情報通信学会ソサイエティ大会で発表した。 発表者であるJST 社会技術研究開発センターの猪俣敦夫氏は「通信サービスには，SLA（service level agreement）と呼ばれる合意があり，提供者と利用者がパケット損失率や利用可能時間などについて互いに納得してサービスを導入する。ところが，セキュリティ・システムでは同じような基準がなかった」として，目的に見合った強度を備える暗号システムの導入の一助になると語った。 同ツールは，WWWサイト上の入力欄に評価対象となるサービスのURLを入力することで自動的に採点するオンライン・サービスである。例えばあるオンライン・ショッピング・サイトで使われている暗号

Where 2.0 というカンファレンスの名前を最初聞いたときには、何かのギャグかと思ったものだが、FOSS4G2006 という情報地質学（Geoinformatics）に関するフリーソフトウェア／オープンソースのカンファレンスまで開かれるとなると、やはりこれに関してもオライリーの目の付け所は正しかったということか。 ただ情報地質学といっても学会で扱うようなアカデミックな話ではなく、100ドルくらいの GPS を普通にアウトドア用に所有する感覚が素地としてあり、それが Google Maps や先ごろ日本語化された Google Earth により注目を集めるようになったということだろう。 そうした意味で、地理情報と blog と Wiki を組み合わせたオープンソースの Ruby on Rails アプリな GeoBliki なんてのを O'Reilly Radar で知ったが、ちょっと