日本には木が多すぎる：日経ビジネスオンライン
太田さんの著作『森林飽和』を読ませていただきました。「飽和」というほど、日本には森林があふれているのでしょうか。 太田：はい。幹の体積の総和を森林の蓄積といいますが、日本は過去50年間ぐらい増え続け、3倍ぐらいになっています。人工林は4～5倍に増えていて、自然林もどんどん成長しています。『森林・林業白書』に毎年、グラフとともに出ているのに、誰も触れてこなかった。不思議です。 経済成長で森林以外の土地利用はどんどん変化しています。都市に住んでいると、宅地や工場が増え、緑がどんどん減っている。一方、山に行っても、木は徐々に大きくなっていくから、あまり増えているとは思わない。それで、森林は減っている、だから植えなければいけないという先入観が出来てしまっているのでしょう。 しかし、実は山の斜面で木はどんどん増えている。日本の森林というのは非常に豊かです。それで「森林飽和」というタイトルをつけて、「
世界は学歴・成績至上主義～「東大」なんて学歴とは言えない：日経ビジネスオンライン
財界でも政府でも「グローバル人材」という言葉が大流行りだ。これはかって流行った「人間力」と同様で、適当な英語の訳が見当たらない。筆者も日本人だから、この言葉の意図するところはだいたい分かっているつもりだ。だが、結論から言うと、「グローバル人材」になるのは難しい。「世界は厳しい」と思う。 今日のコラムは厳しく聞こえるかもしれないが、現実が厳しいのだから、ご容赦願いたい。 2011年に日本政府が発表した「グローバル人材育成推進会議の中間まとめ」を通読した。日本の海外留学者数は、2004年には8万2945人だったものが、2009年には6万6838人に減少。米国への留学者数は2000年の4万6497人から2009年の2万4824人へとほぼ半減した。高校生の海外留学も1992年の4487人をピークに、2008年には3190名に減少している。 留学生の減少は、学生の「内向き志向」が原因とよく言われる。
国際競争力ランキングに一喜一憂する必要はない：日経ビジネスオンライン
測る尺度を変えると全く異なる順位となることに注意 この表を見ると、IMDと世界経済フォーラム（以下ただ単にフォーラムと略す）とではランクにかなりの差があるという事に気がつく。 特に2010年では日本のランクは全く異なる順位を示している。IMDでは27位なのにフォーラムでは6位なのである。これはどちらが正しくて、どちらが間違っているという問題ではなく、国際競争力という名の下に全く異なる尺度を用いたり、異なるものを測ったりした事を示しているにすぎない。 例えば、IMDでは大分類では4項目、その中の小分類では20項目についてデータを取っているのに対して、フォーラムでは9分野90項目で評価されている。両者の結果が違って当然であろう。このデータに限らず、測る尺度を変えると全く異なるデータが得られ、異なる順位が出現してくる。このことは統計資料を読む時の大事な注意点である。 両方のランキングにおいて、ま
「2015年にはデジタル教科書を全小中学校に」――孫氏が教育改革訴える
「丸暗記中心の、これまでの教科書は間違っている。“たいがいにせえ”と言いたい」――。ソフトバンクの孫正義社長は2010年7月27日、デジタル教科書教材協議会の設立シンポジウムで講演。「教育の改革なくして日本の将来はない」と、教育改革の必要性を強い口調で訴えた。 デジタル教科書教材協議会は、「すべての小中学生にデジタル教科書を」を目標に設立された、民間主導のコンソーシアム。教育の専門家のほか、孫氏やマイクロソフトの樋口泰行社長などが発起人に名を連ねる。同日設立総会を開催して、正式に発足。三菱総合研究所理事長で元東京大学総長の小宮山宏氏が会長に就任した。会員として参加する企業は70社にのぼる。 正式発足にあわせて開催されたシンポジウムで、発起人の一人として講演した孫氏。冒頭で日本の競争力が低下している現状に触れ、このままでは30年後に取り返しが付かないことになる、と危機感をあらわにした。30年
NY公立中学、携帯電話を付与して生徒の勉強意欲を引き出す試み - ビジネススタイル - nikkei BPnet
NY公立中学、携帯電話を付与して生徒の勉強意欲を引き出す試み （寺町 幸枝＝ユナイテッドフィーチャープレス） 米ニューヨーク教育委員会が、公立中学校の生徒に無料で携帯電話を配布し、学習意欲を起こさせようという試みを始めた。これは、特に教育レベルが平均以下の子どもたちに学習意欲を持たせることを目的とした、同委員会のキャンペーン「Million（ミリオン）」の一環。支給される携帯電話は、大手携帯電話会社、ベライゾン・ワイヤレス社の最新フリップ型モデルだ。無料通話を含め、音楽ソフトのダウンロードやメッセージ送受信機能など、通常の携帯電話の機能が丸々付いているという。生徒たちは、学業成績の結果次第で、無料通話をさらにポイントとして得られる仕組みだ。教育問題に携帯電話が一役買う。こうしたユニークなプロジェクトが注目を浴びている。 2008年2月、ニューヨーク教育委員会は、マンハッタンとブルック
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