米株式市場は先週、ジャクソンホール会合という材料を乗り切って反発した。ただ、昨年の大打撃の後の完全復活を目指す強気派にとっては、道のりは思っている以上に長そうだ。 S&P500種株価指数は先週、4週ぶりに上昇し、昨年の弱気相場での下げの65%ほどを回復した。ただインフレを考慮すると、リトレースメントの規模はより小さく、消費者物価指数(CPI)上昇率調整後では45%程度に過ぎない。 ロイトホルト・グループのダグ・ラムジー氏がまとめたデータによれば、S&P500種の動向を名目国内総生産(GDP)と比較すると、同様に控えめな回復にとどまっている。 つまり、購買力が低下したことで、8兆ドル(約1172兆円)規模の株価上昇は以前と同じ効力を持たないということだ。借り入れコストの上昇や貯蓄の急速な減少が消費者に与える影響について議論が盛んに繰り広げられる中、株式市場の資産効果の目減り傾向は、経済の健全
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