水は1種類ではない——2種類の異なる液体で存在することを確認｜fabcross
ストックホルム大学は、水が2種類の異なる液体で存在することの実験的証明に成功した。水の特異性の解明に向けた大きな一歩であり、研究成果は、米国科学アカデミー発行の機関誌『PNAS』（米国科学アカデミー紀要）に掲載されている。 水は我々にとって身近な存在だが、水の持つ性質は実は一般的ではなく、特異なものであることはあまり知られていない。大気圧下の水であれば、水は4℃の時に最も密度が高く（重く）なり、凍結して氷になれば水に浮く。気温が下がれば湖は水面から凍るが、湖底には氷ではなくもっとも重い4℃の水が存在することになり、湖面が凍結していても魚は生息できる。こうした水の特性のもとに、地球上の生命は生かされているのだが、大半の物質は凝固すると体積が減少して液体より重くなる。凝固すると体積が増加して固体が液体に浮くのは実は水やビスマスくらいしかなく、このような融点や密度、熱容量のように他の液体と異なる
「大臣代わるんですか？」 小学生の直球質問に文科相は：朝日新聞デジタル
「明日の内閣改造で、大臣は代わるんですか」。２日、文部科学省の見学に来た小学生が松野博一文科相に、こんな質問を投げかける一幕があった。加計学園問題で改造の焦点となっている次期文科相。「直球」の問いに対し、松野氏は「どうかなあ。それは安倍さんが決めるからわかんないなあ」とかわしていた。 小中学生らが省庁を見学する「こども霞が関見学デー」の一環で、小学生１４人が大臣室を訪れた。１年前の就任後、組織的な「天下り」や加計学園の獣医学部新設などの問題を受け、追及の矢面に立たされてきた松野氏。「文部科学省の仕事で一番大変なことって何ですか」との質問には、松野氏は「いろいろあるんだよ」と答え、同席した保護者らの笑いを誘った。 その後は学校の先生たちの多忙な現状と働き方改革の必要性に触れ、「（先生が）みんなと話す時間が増えるように取り組んでいます」。最後は子どもたちとピースサインで記念撮影に応じた。
テレ朝系列：ビキニ事件に「フクシマ」 番組タイトル削除 | 毎日新聞
「水爆実験と同じ健康被害が福島県でも…」の批判寄せられ テレビ朝日系列が６日放送する特別番組「ビキニ事件６３年目の真実～フクシマの未来予想図」について「あたかも水爆実験と同じ健康被害が福島県でも起こるかのような表現だ」などの批判が寄せられ、テレビ朝日が１日夜、サブタイトルの「フクシマの未来予想図」を削除したことが分かった。ネット上でも批判が相次いでおり、同社広報部は「視聴者などから意見をいただく中、誤解が生じかねないと考え削除することにした」と釈明した。 番組は報道ドキュメンタリー「ザ・スクープ」シリーズ。番組ホームページや取材を担当したキャスターの公式ブログによると、ビキニ環礁水爆実験（１９５４年）の影響で強制移住させられたマーシャル諸島の住民を取材。ブログでは「甲状腺がんや乳がんなど深刻な病気を患う島民が相次ぎ、女性は流産や死産が続いた」と健康被害も紹介している。
60歳過ぎたら「定年する」ではなく「隠居する」を目指せ
1954年神戸市生まれ。京都大学法学部卒業後、日本生命に入社し、人事・労務関係を中心に、経営企画、支社長等を経験。47歳の時に、「うつ状態」に陥り、会社を長期に休職。50歳から勤務と並行して、「働く意味」「個人と組織」をテーマに取材・執筆・講演に取り組む。2007年大阪府立大学大学院経営学研究科でMBAを取得。2015年60歳で定年退職。以後、定年関係の取材を中心に行う。2018年から2022年まで神戸松蔭女子学院大学人間科学部教授（経営学担当）。 著書に、25万部を超えたベストセラー『定年後』（中公新書）をはじめ『定年準備』、『定年後のお金』、『転身力』（以上、中公新書）、『人事部は見ている。』（日経プレミアシリーズ）、『働かないオジサンの給与はなぜ高いのか』（新潮社）、『75歳からの生き方ノート』（小学館）など多数。 定年後～60歳からの「黄金の15年」をどう生きるか 「いつかは、その
「優秀で割安」シャープ・東芝の技術者が、続々外資に流出中（磯山 友幸） @moneygendai
技術者、逃げる 経営危機に直面する東芝から、有能な技術者が次々と流出している。先行きの見えない原子力事業部門などを中心に、会社を見限る動きが強まっているのだ。 まだ、退職に至っていなくても、水面下で転職活動をしている人たちは少なくない。とくに30歳から40歳台前半の、「最も現場で仕事をしている中堅ほど、浮き足立っている」（東芝を辞めた技術者）という。 50歳台も半ばとなれば、会社にしがみつくのが得策という計算も成り立つが、若手は「会社と心中するわけにはいかない」というのが本音だ。 東芝は2017年３月期の有価証券報告書が出せず、８月10日まで延期を認められているが、債務超過状態にあり、このままでは株式が上場廃止になりかねない。上場廃止になっても即座に経営破綻するわけではないが、資金調達もままならなくなるなど、信用力は大きく毀損する。上場廃止となれば、一気に会社を見限る中堅技術者が増えるに違
有給休暇「日数増やして」より「買い取って」 休めない理由は
有給休暇に最も希望することは「買い取り」が45.3％と最も高く、「取得率100％」（33.9％）や、政府が「働き方改革」の一環で検討している「日数増加」（20.8％）を上回った。「現実的に仕事を休めない状況に対し、せめて余ってしまった休暇を買い取って欲しいという願望がうかがえる」（BIGLOBE） 有給休暇を取れない理由は では、なぜ有給休暇が取れないのか。取得しづらい理由は「職場に休める空気がないから」（33.6％）が世代を問わずトップ。ただ、2位以下は若手世代、ベテラン世代で異なった。
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