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![Hedges (1987) ハード・サイエンスはどの程度「ハード」なのか? 心理学と物理学における実験結果の整合性比較 | Theoretical Sociology](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/2302e44c95c7e474fefb218540004f95dc47a4bb/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimaging.jugem.jp%2Ftemplate%2Fimg%2Fjugem_og-image.png)
Witold J. Henisz, Bennet A. Zelner and Mauro F. Guillén, 2005, "The Worldwide Diffusion of Market-Oriented Infrastructure Reform, 1977-1999," American Sociological Review, Vol.70 No.6, pp.871-897. 電話産業と電力産業の民営化を含む市場志向的な政策が世界的に伝播していくメカニズムについて検討した論文。いわゆる新自由主義的経済政策は、ケインズ主義的な経済政策と対置され、ケインズ主義が需要側 (demand-side) の政策を重視するのに対し、新自由主義は供給側 (supply-side) を重視するという。ケインズ主義は財政出動を通して需要を創出し、完全雇用を実現しようとするのに対して、新自由主義は
Victor Nee, 2005, "New Institutionalism in Economics and Sociology," Neil J. Smelser and Richard Swedberg (eds.) Handbook of Economic Sociology 2nd ed., Princeton University Press, 49-74. 新制度派の解説。経済学における制度派(Veblen, Mitchell, Commons が代表的)が、限界効用理論のような新古典派の理論を攻撃したのはよく知られている。それに対して、新制度派経済学は、新古典派の経済理論を制度の分析に応用した点で、古い制度派とは異なると Nee はいう。新制度派経済学は、Coase の理論のリバイバルであり、ウィリアムソンとノースが代表的な理論家である。ウィリアムソンの議論で最も有名なの
Kathryn M. Neckerman and Florencia Torche, 2007, "Inequality: Causes and Consequences," Annual Review of Sociology, Vol.33 No.1, pp.335-357. これもゼミで読んだ論文。米国では第2次世界大戦後に賃金の不平等は減少したが、1970年代の半ばごろから賃金の不平等は上昇し始め、1990年代ごろに安定化した(上昇が止まり、あまり変化しなくなったということだろう)。1970〜1990年代の上昇期では、特に上層内部での不平等が拡大したという。このような傾向は世帯収入でもほぼ同じで、むしろ世帯収入のほうが変化が(つまり不平等の上昇が)大きかった。これは単身者の増加と、夫婦の賃金の相関が高い(高まった?)(そして家族成員すべての教育投資に対する賃金のリターンが増加した)
James W. Lemke and J. Steven Picou, 1985, "The relevance of Kuhn's model of science to discipline development in sociology," Sociological Spectrum, Vol.5 No.1, pp.1-16. クーンのパラダイム論を社会学に応用することを批判した論文。クーンの『科学革命の構造』は、社会学者によって好意的に受け入れられたが、Lemke and Picou によれば、その理由は二つある。一つはクーンが社会学を科学史に導入したことにある(共同体、規範、価値、闘争といった概念抜きに科学革命の構造を語れるだろうか?)。もう一つの理由は、クーンが科学的知識とそれ以外の境界をあいまいにしたことにあるという。論理実証主義や論理経験主義が提唱する科学のプログラムから
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