商標・商号護持の戦い苛烈な占領政策が進む中、またしても旧財閥関係者を揺るがす大事件が起きる。昭和24年（1949）、GHQは三井・三菱・住友系の各社に対し、旧財閥の商号・商標の使用禁止命令を発令。三井・三菱・住友を冠する各社の商号と、三井の「丸に井桁三」、三菱の「スリーダイヤ」、住友の「井桁」の商標は、新商号・商標との併用期間をおいて昭和26年7月以降、完全廃止するよう通達された。この命令に三井系各社の社長・取締役は対策を協議、住友・三菱の旧財閥もこれに協力し、水面下で禁止令の撤廃工作を続けた。 使用禁止の対象とされた3大財閥の商号・商標 このとき、商号変更の対象として挙げられた企業は三井15社、三菱19社、住友10社で、三井の内訳は三井化学工業、三井船舶、三井造船、三井倉庫、三井不動産、三井生命保険、三井信託などであった。このうち、数社は禁止令の公布を受け、三井生命保険は中央生命保険、三井信託は東京信託銀行
