また1つ、遊技機メーカーが破綻してしまいました。民間調査会社によると、パチンコメーカーの高尾(本社・愛知県名古屋市)が5月30日付で民事再生法の適用を申請、保全監督命令を受けたとのこと。 東京商工リサーチによれば、「2019年12月期はG20サミットやラグビーワールドカップなどの開催による新台リリースの自粛で売上高が約75億6000万円まで落ち込んだうえ、2020年12月期は「新型コロナウイルス」感染拡大の影響が重く、売上高は約83億6300万円にとどまり、大幅な赤字を計上した」とのこと。 筆者の手元には、同日付で債権者に向けた代表取締役名義の文章もありますが、概ねこれと同様のことが書かれています。 同文章には「多くのパチンコホール様が設備投資を控え、もしくは廃業をされたことにより」売上げがさらに減少したとありますが、これは本稿でもたびたび指摘していたこと。販売先であるホール数がとてつもな