日本で最初の配本三輪自転車の、最後のご奉公 そして… - 書物蔵
なんだか「はてブnews」に取り上げられたみたいでびっくり（×o×） 結局、 本館前ノ配給三輪車 とは、 岡山図書館まえから、まさにこれから宅配に向かわんと、ペダルに足をかけてこちらへ走りだそうとしている三輪自転車 だったのだ。 かくして、1922（大正11）年から1944（昭和19）年まで22年間も、この三輪自転車が岡山市内を走り廻り、日本で最初の一般人向け宅配サービスをやっていたのだ。 ブックモビルならぬ配本車（2015.12.13追記 後、概念規定を点検し、立派なブックモビルと判定す）とはいえ、これは、日本図書館史上、特筆すべきことではありますまいか。 そんな輝かしき戦前期宅配サービスも、昭和19年を以って終了のやむなきにいたる。でも、その時点まで、チリリン、と三輪車が宅配をしていたことはほぼ確実。とゆーのも。 最初の配本車の、最後のご奉公 昭和19年末から昭和20年8月にかけ、日本
日本はどこへ行くのか - 内田樹の研究室
先週、毎日新聞の論説委員の広岩さんが見えて、「平和を語る」というお題で、しばらくお話をした。 広岩さんは何年か前に私が毎日新聞の紙面批評を頼まれたときに、司会をしてくれた人である。 たいへん冷静で目配りのゆきとどいたジャーナリスだった。 それからは毎日新聞で広岩さんの署名記事があると、まじめに読むようにしている。 お会いしたとき、広岩さんは日本の言論の急速な「右傾化」にずいぶん心を痛めていた。 とくに一部で突出している核武装論と、それに対する若者たちの無警戒に危機感を示しておられたので、もっぱら話題はそれに終始した。 先日、テレビの政治討論番組で、あるジャーナリストが、日本に外交力がないのは、軍事の裏付けがないからである。防衛にもっと金をかけなければ、日本は隣国から侮られるばかりであると主張していた。 それは違うと思う。 日本が外交的に国際社会で侮られているのは事実であるが、それは軍事力の
日本の核武装は可能か？ - 内田樹の研究室
オープンキャンパス初日は大雨の中で始まった。 それでもずいぶんたくさんの高校生や保護者たちが来てくれた。 １０時半ごろに雨が上がり、昼過ぎには晴れ上がる。 やれやれ。 あちこちのブースを訪ねて、「ごくろうさま」と声をかけて歩く。 私の仕事はそれだけ。 水戸黄門の諸国漫遊みたいな仕事である。 部屋に戻ると、毎日新聞の広岩さんが来て、現代政治のイデオロギー的動向についての取材。 取材されるというより、私の方がいろいろお訊ねする。 言論の右傾化は想像よりもずいぶん進行しているようである。 Ｗｉｌｌ系論客たちの講演会では、九条の廃棄と核武装を求めるタイプの言説に高齢者から若者までが拍手喝采するのだそうである。 困ったものである。 九条についてはもうずいぶん書いたから、今さら書き足すこともない。 核武装について、もう一度基本的なことを確認しておきたい。 私は日本の核武装というオプションは政策的選択肢
国会図書館による有料配信決定の記事は誤報のよう: 歌田明弘の『地球村の事件簿』
歌田明弘の『地球村の事件簿』 週刊アスキー連載「仮想報道」などの原稿のアーカイヴやリンクが中心です（詳しくは「プロフィール」参照）。編集部との話し合いで、週刊アスキーの原稿は発売後、次の金曜日以降に公開することになっています。つまり、実際に書いたのは公開日の2週間ほど前です。 昨日の日経のスクープ「国会図書館の本、有料ネット配信 400万冊対象、11年にも」は誤報のようだ。 関係者が否定しており、ほかの新聞も（この記事にあるほど確定しているのであれば容易に確認できることなのに）まったく追随して報じていない。 個人的にも、これがほんとうなら、つい最近聞いたいろいろな話が、知っていて知らないそぶりで話されていたことになり、人間不信になりそう。（冗談ですが） ただ、権利者側を代表して著作物の利用にブレーキをかけてきた文芸家協会の三田誠広氏が、日本版の版権レジストリ（著作権者が出版物をどうあつかう
平成21年8月6日付け日本経済新聞の記事について | 国立国会図書館-National Diet Library
平成21年8月6日の日本経済新聞朝刊に、「国会図書館の本 有料ネット配信」と題し、当館が日本文芸家協会・日本書籍出版協会との共同事業により、デジタル化資料を有料配信するという記事が掲載されました。 その内容は、事実と異なるところがあります。 １ まず、本件記事（有料配信の部分）について、国立国会図書館には、日本経済新聞社から取材はございませんでした。 ２ 次に、当館のデジタル資料の館外提供に関する取組みについて、御説明いたします。 （1）当館は、デジタル化した資料及び将来電子的に納本される書籍等を、著作権者及び出版社の利益に配慮しつつ、国内のどこからでもアクセスできるような仕組みを模索しております。その仕組みの要点は、公共的な団体に当館のデジタル資料を無償で提供し、当該団体が公衆に有料で配信して、その料金のうちから権利者等に還元するというものです。 （2）今年に入り、日本文
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