トヨタ自動車とSUBARU（スバル）は11日、2022年半ばから世界で販売する初の量産電気自動車（EV）を公開した。共同で車台を開発しており、トヨタの「bZ4X」（ビーズィーフォーエックス）は多目的スポーツ車（SUV）で価格は未定。基幹部品となる電池はグループ内だけではなく中国勢からも調達し、生産体制を安定させる。トヨタは経営資源の大半をEVに振り向ける競合他社とは一線を画し、EVだけではなく

膨らみすぎた放映権料…地上波から日本代表戦が消えた「舞台裏」W杯出場を懸けた最大の山場であるアウェイ２連戦。しかし、国民の大多数は、その試合を見ることさえできない 2勝2敗という厳しい滑り出しを強いられ、早くも来年のＷ杯出場に向けて崖っぷちに立たされた日本代表が、11月11日（木）と16日（火）にアウェイでベトナム戦とオマーン戦を戦う。 どちらも勝ち点を落とせない重要な一戦となるが、しかし日本でこの2試合を中継するのは有料動画配信サービスのDAZNのみ。残念ながら、国民の誰もが無料で視聴できるテレビの地上波放送局はホーム戦のみの放送権を有し、アウェイ戦は中継できない。 長年にわたり、地上波放送局にとって、サッカー日本代表戦はキラーコンテンツであり続けた。同時に、サッカーというスポーツが日本国民に広く認知され、それに影響を受けた子供たちを中心にサッカーの競技人口が爆発的に増加するきっかけにも

2019年に公開されたTodd Phillips（トッド・フィリップ）監督作の映画『ジョーカー』が、日本において地上波放送が禁止になる可能性が高いことが複数の報道によって明らかになった。 映画『ジョーカー』は『バットマン』シリーズに登場する悪役 ジョーカーにスポットライトを当てたサイコスリラー作品であり、興行収入はR指定映画として初めて10億ドルを超えるほどの大ヒットを記録し、第92回アカデミー賞では11部門を受賞した。特にジョーカー役を務めたJoaquin Phoenix（ホアキン・フェニックス）の演技は高く評価され、同年のアカデミー主演男優賞をはじめ、数々の賞を獲得している。 そんな同作が地上波放送禁止となる理由について、関係者の証言によると先日起きたある事件がきっかけだという。その事件とは、10月31日（日）に東京・調布市を走行中の京王電鉄京王線車内で発生した無差別刺傷事件。18人が

イギリスで開かれている国連の気候変動対策の会議「COP26」で、日本やアメリカ、ドイツなど巨大自動車産業を抱える国も参加した閣僚級の会合が開かれました。 EV＝電気自動車などへの移行のために充電設備への積極的な投資の必要性などを盛り込んだ行動計画をまとめました。 「COP26」で10日、自動車分野の閣僚級会合が非公開で行われました。 このなかで来年、優先的に取り組むべき行動計画が採択されました。 計画ではEVに欠かせない充電インフラの普及に向けて積極的な投資の必要性が明記されました。 また、EVや燃料電池車への移行に理解が得られるようガソリン車などへの燃費規制を定めていくとしています。 さらにトラックなどの大型車についても排ガスゼロ化に向けて取り組むほか、車の電動化によって労働条件が変化し、働く人の再教育や研修の必要性が出てくることにも触れています。 この行動計画には日本やアメリカ、ドイツ

はじめまして。マダラさんと申します。 料理することが趣味です（特に飲食関係の仕事に就いているわけではありません）。仕事がないときは、4人家族の3度の食事をほぼ自分で作ったりしています。念のために言っておくと、家族にやらされているわけではなく、自分が好きでやっているだけです。 好きが高じて、フライヤー、ピザ焼き器、パンをこねるためのニーダーなど、一般家庭ではあまり使わないような専門的な調理器具を集めるようになってきました。調理器具にこれまでに使った金額を考えると、100万円は超えているかと思います。 こうした調理器具は、無ければ無いでなんとかなってしまうものばかりだと思います。フライヤーがなくとも揚げ物は鍋で揚げられますし、ピザ焼き器がなくとも、ピザはオーブンで焼けます。パン生地だって手でこねられます。 しかし、専用の調理器具を使うことでクオリティーが見違えたり、手間が大幅に省けたりするので

イギリスで開かれている国連の気候変動対策の会議、「COP26」で議長国であるイギリスは、2040年までに世界の新車販売をEV＝電気自動車などの排出ガスを出さない車にする目標をまとめ、20か国余りが合意したと発表しました。 一方で、自動車産業が大きい日本やアメリカ、ドイツなどは参加を見送りました。 なぜ日本は参加を見送ったのか。日本のEV開発の現状と課題を探りました。 日本の自動車メーカーで相次ぐEVシフト 今月11日、自動車メーカーのSUBARUが、EV＝電気自動車を来年半ばまでに日本やアメリカなどに投入することを発表しました。海外でEVの開発・販売が加速するなか、国内でもここ最近、主要メーカーによるEVの発表が相次いでいます。