文化庁が、平成24年度「国語に関する世論調査」の結果を公表しています。人とのコミュニケーション、外来語や外国語などのカタカナ語の使用、国語に関わる知識や能力についての課題等について、結果の概要が公表されています。 平成２４年度「国語に関する世論調査」について（文化庁報道発表, 2013/9/24付け） http://www.bunka.go.jp/ima/press_release/pdf/h24_yoronchosa.pdf 添付資料　平成２４年度「国語に関する世論調査」の結果の概要 http://www.bunka.go.jp/kokugo_nihongo/yoronchousa/h24/pdf/h24_chosa_kekka.pdf 国語に関する世論調査（文化庁） http://www.bunka.go.jp/kokugo_nihongo/yoronchousa/ 参考： 文化庁、平

最新号のEvidence Based Library and Information Practice（Vol. 8, No.3）に論文のサマリー記事“Follow-Up Study on Free Document Delivery and Interlibrary Loan Service Demonstrates Customer Satisfaction and Generates Improvements”が掲載されています。 紹介元の論文は、Yang, Z. Y. (L.), Hahn, D., & Thornton, E. (2012). Meeting our customers’ expectations: A follow-up customer satisfaction survey after 10 years of free document delivery a

高校生のスマホ化は、その傾向が出始めた時点からこの連載でウォッチしてきた。いわゆるケータイとはできることが大きく違い、よりPCに近いアクセスビリティを持つスマートフォンに対して、早急なネットリテラシー教育の必要性を訴えてきたところではあるが、一体何をどう教えればいいのか、その指標がない事が問題となっていた。 総務省ではいち早くこの問題に対応すべく、青少年がインターネットを安全に安心して活用するためのリテラシー指標（ILAS：Internet Literacy Assessment indicator for Students）を作成するため、2012年から調査を行なってきた。今年9月3日に、第2回目の調査結果とともに、ILASの中味が公表された。あわせて青少年のネット利用傾向の調査結果も公開されているので、今回はこの調査とILASの内容について検討する。 ILASは、インターネット上のリス

米国図書館協会（ALA）の研究・統計部（Office for Research & Statistics）と、メリーランド大学のInformation Policy & Access Centerが、博物館・図書館サービス機構（IMLS）の資金により、デジタルインクルージョンにおける公共図書館の役割についての調査を行うとのことです。 この調査は、継続して実施されてきた“Public Library Funding & Technology Access Study”を土台にして、2013年と2014年に2回の全国調査を行う予定となっています。2013年の調査は、9月3日から11月15日までのスケジュールで行われるとのことです。 Digital Inclusion Survey http://www.ala.org/research/digitalinclusion ALA gears up

2013年8月26日、米国の電子書籍ベンダOverDrive社が、図書館の電子書籍サービスの利用者を対象に行った調査の結果を公開しました。この調査結果は2013年8月1日から4日にかけて開催されたOverDrive社のユーザカンファレンスで発表されたもので、今回一般向けに公開されました。 調査は2013年春に行われ、電子書籍サービスの利用者70,000人を対象としています。回答者のうち77%が女性で、59%は40～64歳、41%が高等教育を受けた経験があり、65%以上は世帯収入が5万ドルを超えていました。 主な結果として、回答者の51%が図書館の電子書籍サービスに週に1回はアクセスし、残りのうち30%も月に1回はアクセスしている一方で、35%の回答者は図書館に足を運ぶ頻度が月1回未満であったことや、回答者の62%は電子書籍サービスにアクセスする際には特定の本を借りることが目的であったこと等

１月２２日、ドイツで行われた調査で、フェイスブック上で友人の投稿を目にすることで、自らの生活に不満を感じたり不幸な気分になると回答した人が、３人に１人の割合となったことが分かった。昨年５月撮影（２０１３年　ロイター/Thomas Hodel） ［ロンドン　２２日　ロイター］　ドイツで行われた調査で、交流サイト（ＳＮＳ）のフェイスブック上で友人の投稿を目にすることで、自らの生活に不満を感じたり不幸な気分になると回答した人が、３人に１人の割合となったことが２２日分かった。 フンボルト大学とダルムシュタット工科大学の研究チームは、６００人を対象に２つの調査を実施。フェイスブックの利用を通じて感じた嫉妬のほか、同サイトで目にする情報や生活に対する満足度などについて調べた。 その結果、目にして最も腹立たしく感じる友人の投稿は、旅行の写真だったことが明らかになった。また、自分の誕生日に同サイト上で受け

本学では、企業活動やマネジメントを中心とした調査活動も手がけ、逐次報告書にまとめています。最近の調査報告書をご紹介します。 ＊各調査報告書のページで結果概要と全文のPDFファイルをご覧いただけます。（一部を除く）

大阪府立中之島図書館が、同館におけるビジネス支援サービスの利用状況についての調査結果（平成25年度版）を公表していました。前回同様（1）閲覧者（量）調査、（2）オンラインデータベース利用状況調査、（3）レファレンス(調査相談)サービスアンケートに分けて報告されていますが、耐震工事に伴う閲覧室の変更があったことなどにより、これまでの調査とは単純比較はできないようです。 平成25年度 大阪府立中之島図書館 ビジネス資料室 アンケート等調査結果(pdf, 11ページ) http://www.library.pref.osaka.jp/nakato/busi/2013_kekka.pdf 参考： 大阪府立中之島図書館、同館におけるビジネス支援サービスの利活用状況調査の結果を公表　Posted 2012年7月18日 http://current.ndl.go.jp/node/21377