DX白書2021 | 書籍・刊行物 | IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2021年12月1日 サイズ A4 ページ数 386ページ ISBN 978-4-905318-76-7 定価 3,300円（本体価格3,000 円＋税10％） DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX（デジタルトランスフォーメーション）への取組が必要となっています。 IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきました。昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となっ
更新：世界中で感染が拡大中のランサムウェアに悪用されているMicrosoft製品の脆弱性対策について：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
2017年3月15日(日本時間)にMicrosoft製品に関する脆弱性の修正プログラム MS17-010が公表されました。 この脆弱性がランサムウェアの感染に悪用され国内を含め世界各国で被害が確認され、英国では医療機関において業務に支障が出るなどの深刻な影響が発生しています。 ランサムウェアに感染するとコンピュータのファイルが暗号化され、コンピュータが使用できない被害が発生する可能性があります。 今回観測されているランサムウェアは Wanna Cryptor と呼ばれるマルウェア (WannaCrypt, WannaCry, WannaCryptor, Wcry 等とも呼ばれる) の亜種であると考えられます。 ※ランサムウェアとは、「Ransom（身代金）」と「Software（ソフトウェア）」を組み合わせた造語です。感染したパソコンに特定の制限をかけ、その制限の解除と引き換えに金銭を要求
プレス発表 【注意喚起】HTTPSで通信するAndroidアプリの開発者はSSLサーバー証明書の検証処理の実装を：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
～米国CERT/CC (*1)が脆弱性のある617のAndroidアプリを指摘 (*2)。今後さらに指摘される見込み～ IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）セキュリティセンターは、米国のCERT/CCが2014年9月3日、複数のAndroidアプリに「SSL証明書を適切に検証しない脆弱性」を確認したとの発表を受け、Androidアプリ開発者に対して注意喚起を発することとしました。 HTTPS（HTTP over SSL/TLS）でサーバーと通信するAndroidアプリは、HTTPS通信の開始時に通信先から送信されたSSLサーバー証明書が適切か検証する必要があります。本来、HTTPS通信では、利用者とウェブサイトの通信経路上に攻撃者が割り込み、通信内容を盗聴したり改ざんしようとする攻撃（中間者攻撃）を防ぐことができます。しかし、開発者が提供するAndroidアプリが「S
IPAテクニカルウォッチ 『Androidアプリの脆弱性』に関するレポート：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：藤江 一正）は、IPAに届け出られるAndroidアプリの脆弱性関連情報が2011年後半から増加していることを踏まえ、それらを分析して脆弱性を作り込みやすいポイントをまとめ、技術レポート「IPAテクニカルウォッチ」として公開しました。 近年、Android端末の利用者の増加に伴い、多くのAndroidアプリが提供されるようになりました。そのような状況の中、2011年後半からIPAに届け出られるAndroidアプリの脆弱性関連情報も増加しており、2012年5月末までの累計で42件の届出がありました。届出を分析した結果、その7割超が「アクセス制限の不備」の脆弱性であることがわかりました。 「アクセス制限の不備」の脆弱性は、制限が適切に実施されていないために、非公開または公開を限定すべき情報や機能に対するアクセスを第三者に許してしまう問題です。 An
「安全なウェブサイト運営入門」におけるOSコマンド・インジェクションの脆弱性：IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
「安全なウェブサイト運営入門」にOSコマンド・インジェクションの脆弱性が存在することが判明しました。 この脆弱性を悪用された場合、悪意ある第三者の攻撃により「安全なウェブサイト運営入門」が動作しているコンピュータ上でOSコマンドが実行されてしまう危険性があります。 このことから「安全なウェブサイト運営入門」は使用しないでください。 脆弱性の説明 「安全なウェブサイト運営入門」が、細工されたセーブデータを読み込むことで任意の OSコマンドを実行される可能性があります。 脆弱性がもたらす脅威 悪意のある第三者によってコンピュータが任意に操作される可能性があります。 対策方法 「安全なウェブサイト運営入門」を使用しない。 「安全なウェブサイト運営入門」の開発およびサポートは終了いたしました。そのため、今後本脆弱性の対策版を提供する予定はありません。「安全なウェブサイト運営入門」の使用を停止してく
日本OSS推進フォーラム
1.開発基盤WGの目的 開発基盤WGの活動目的は「サーバLinux、OSSの更なる普及・拡大のためのベンダサイドの課題解決」です。 企業内にあるOSSに関するノウハウをオープン化し、安心してOSSを使えるような環境作りを目指しています。 2.設立の背景 OSSの実システムへの適用が、Linuxだけでなく、ミドルウェアにまで拡大していることで、OSSを適用したシステムが複雑化しています。 それにもかかわらず、OSSでビジネスを展開するベンダサイドでは、 性能・信頼性などのシステム設計・構築に必要なデータが不足しており、結果として、各社が同じような評価を実施している 障害解析ツールが不足しており、原因究明に時間がかかる といった問題が発生しています。 そこで、開発基盤WGでは、次のような考え方で活動を展開しています。 (1)ベンダ共同のOSSの性能・信頼性評価により、
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