“海中で分解されやすい素材”新しいレジ袋を開発 | 環境 | NHKニュース
世界中で問題となっている海洋プラスチックごみの削減につなげようと、海の中で分解されやすい素材を使った新しいレジ袋を大手化学メーカーなどが開発しました。小売店でのレジ袋の有料化が義務づけられ、消費者の環境意識が高まる中、今後、普及するか注目されます。 このレジ袋は大手化学メーカーの三菱ケミカルが名古屋市の包装資材メーカーと共同で開発しました。 サトウキビなど植物由来の原料を使い、土の中で微生物がごみを分解する仕組みを応用して、作られました。 土の中よりも微生物が少ない海の中でも分解されやすい新しい素材が使われていて、海中でおよそ1年ですべて分解されるということです。 ただ製造には高度な技術が必要で、価格は通常のレジ袋の6倍以上になると見込まれています。 三菱ケミカルサステイナブルポリマーズ事業部の柏谷一郎さんは「新しいレジ袋の普及で海洋プラスチックごみ問題の解決につなげたい」と話していました
｢立ち食いそば｣から見える東京のコロナ事情
新型コロナウイルスの影響で、外食業界が大きな打撃を受けている。4月7日には7都道府県を対象に緊急事態宣言が発令され、飲食店には営業時間の短縮が要請された。加えて「ステイホーム」の呼びかけでリモートワークを導入する企業が急増し、都心部の人口は激減。オフィス街周辺にあった飲食店は、完全に干上がってしまった。5月25日に緊急事態宣言は解除されたものの、人の戻りは少なく、変わらず厳しい状態が続いている。 そんな「飲食店冬の時代」に、都心で働く人達の胃袋を満たし続けてきた立ち食いそば業界は、どう立ち向かっていくのか。2大チェーンである「江戸切りそば ゆで太郎」を運営するゆで太郎システムの池田智昭社長と、「名代富士そば」を運営するダイタンホールディングスの丹有樹社長が、コロナ下での立ち食いそばの現在と未来を語り合った。 2月27日を境に景色が変わった まずは、コロナの売上に対する影響は、いつから、そし
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