変化に流されない知的タフネスを：日経ビジネスオンライン
景気悪化による消費不振、少子高齢化や人口減少に伴う国内市場の飽和、新興国の追い上げによる価格競争の激化、環境対応などで迫られる産業構造の転換――。現在、日本企業には様々な難題が突きつけられている。 いずれの解決策も、過去の延長線上の発想やノウハウ本などにある借り物の知識で見つけることはできない。だが、株主に追い立てられる経営者や管理職は早急な解を求め、付加価値創造を担うべき従業員はノウハウ本やインターネットで安易な答え探しに走り回る。 誰もが答えを求めるこの時代には、どのような人材が必要なのか――。それを探るため、日経ビジネスでは9月14日号で「急募！考え抜く社員 もう借り物の知識には頼らない」というリポートを組む。思考する社員を育てるために、それぞれの企業が何をしているのか、それをまとめた特集だ。 この企画に先立って、企業に求められる人材について、経営者や識者の意見を掲載していく。3回目
【第9回】「安くしなければ、消費者は買ってくれない」という強迫観念：日経ビジネスオンライン
本連載の再開は前回から間が空いて9月になってしまった。2009年8月は、国民が政権を民主党に委ねる意思を示すという歴史的な転換点となった。 今後の政策が企業経営に与える影響に関する議論も出てきているが、選挙中には雇用安定や生活、やや強引にこれらを経済の観点で大きく括るならば、国民全体の所得と消費が挙っていた。 個人所得が減れば、もしくは将来の雇用の不安が生まれれば、個人消費は減少する。これらを企業側の日常の活動に落とし込むとすれば、どんなことが思い浮かぶだろうか。例えばそれは、こんな声に置換えられるのではないかと思う。 「個人の所得が減り、失業率が上がっていく中で、消費者は価格に敏感になっている。安くしなければ消費者は買ってくれない」。 「安くすれば売れるはずだ」という考え このような話がメディアで目にすることが多かった中で、安売りはこのように言われることが多いだろう。 「安くすれば購買意
組織をつぶす上司「すさみの3原則」：日経ビジネスオンライン
大阪市内の公立中学校教師として陸上競技部の指導と生活指導に手腕を発揮し、松虫中学校では7年間に13回、陸上日本一の選手を輩出した原田教育研究所（大阪市）代表取締役社長の原田隆史氏。「成功は技術である」との信念を築くに至った当時の経緯は『カリスマ体育教師の常勝教育』（日経BP社）などの著書に詳しい。 原田氏が陸上日本一の選手を輩出した実績に注目する企業人も多い。2002～03年、ワタミ代表取締役会長・CEO（最高経営責任者）の渡邉美樹氏や、ファーストリテイリング代表取締役会長兼社長の柳井正氏は、独立したばかりの原田氏の存在を聞きつけるや社内の研修講師を依頼したという。 「荒れた学校を立て直すのも、企業の組織を立て直すのも同じ。むしろ企業のほうが人事権などを振るいながら改革できる分、やりやすい」とさえ原田氏は言う。既に200社以上の研修にかかわったという原田氏に、企業変革を推進する目標達成術を
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