【田中圭一連載『MOTHER』編】任天堂を動かした、糸井重里の熱意「なぜ俺はゲームを作ってない！」――本職の「言葉」、岩田聡の「突破力」が生んだ、後世語り継がれる傑作『シヴィライゼーションⅥ』Steam版全部入りバンドルが2万3910円→2169円のセール中で、Nintendo Switch版も大型セール中。様々な文明を率いて、科学・文化・宗教・軍事いずれかによる勝利を目指す
日本ハム木田ＧＭ、さんまの助言◎清宮左手で交渉権 - プロ野球 : 日刊スポーツ
今ドラフト最大の目玉、早実（東京）・清宮幸太郎内野手は阪神、ヤクルト、ソフトバンク、巨人、楽天、日本ハム、ロッテの７球団から１位指名され、抽せんの結果、日本ハムが交渉権を獲得した。 くじを引き当てた木田優夫ＧＭ補佐は「昨日、さんまさんに左手で行けと言われたので。良かったです。日本の宝のなる選手だと思うので、チームとしてみんなで考えていきたい」と話した。 ◆清宮幸太郎（きよみや・こうたろう）１９９９年（平１１）５月２５日生まれ、東京都出身。早実初等部３年の時に「オール麻布」で野球を始めた。東京北砂リトルに所属した１２年は世界選手権に出場し、４番エースで５試合３本塁打を放って優勝。調布シニアでは一塁手。早実では１年夏と３年春に甲子園出場。１年夏は２本塁打を放ち４強入り。主将で出場した今春のセンバツは２回戦で東海大福岡に敗戦。高校通算１１１本塁打。高校公式戦の通算成績は７０試合で２４７打数１００
臨時国会見送りへ 森友・加計は閉会中審査 政府・自民：朝日新聞デジタル
政府・自民党は、衆院選後の首相指名選挙を行う特別国会を１１月１～８日に開いた後、臨時国会の召集は見送る方向で調整を始めた。外交日程などが立て込んでいることを理由としている。森友・加計（かけ）問題について野党から審議の要求があれば、安倍晋三首相が出席する予算委員会の閉会中審査で対応する考えだ。 特別国会の会期は８日までの予定で、連休やトランプ米大統領来日を除けば実質３日間。首相が１１月中旬にベトナムでのアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議とフィリピンでの東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）首脳会議に参加することから会期延長はしない方向だ。その後は年末の予算編成や税制改正を控えるため、臨時国会も見送る方向で調整する。
「日本メディア、政府圧力に弱い」 国連報告者が会見：朝日新聞デジタル
国連の「表現の自由の促進」に関する特別報告者のデービッド・ケイ氏が２５日、米ニューヨークの国連本部で会見し、報道機関の独立性について情勢を語った。日本については、記者が所属メディアを変える環境がないとして、政府の圧力に弱い「メディアの構造」を指摘した。 日本の情勢について質問を受けたケイ氏は、日本の報道機関の問題として「大手に独占されている」と指摘。その上で「先進国では優れた記者が所属媒体を移る、一種の流動性があるが、日本には存在しない。そのため政府からの圧力が記者にも特別な影響を与える」と述べた。報道機関への圧力が、所属先への依存の大きい記者個人にも影響しやすい、という趣旨とみられる。 記者が投獄されたりする国々…
森友への値引き6億円過大 国有地売却、会計検査院が疑義 - 共同通信
学校法人「森友学園」に大阪府豊中市の国有地が、ごみの撤去費分として約8億円値引きされて売却された問題で、売却額の妥当性を調べていた会計検査院が撤去費は2億～4億円程度で済み、値引き額は最大約6億円過大だったと試算していることが25日、関係者への取材で分かった。 官僚の「忖度」が取り沙汰された問題は、税金の無駄遣いをチェックする機関からも、ごみ撤去費の積算に疑義が突き付けられる見通しとなった。検査院は関連文書の管理にも問題があったとみており、売却に関わった財務省と国土交通省の責任が改めて厳しく問われるとともに政府に詳しい説明を求める声が強まるのは必至だ。
国立大学法人、複数大学の経営可能に…文科省案 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
文部科学省は、国立大学を運営する「国立大学法人」が、複数の大学を経営できるよう制度を改める方針を固めた。 少子化で将来、地方の国立大学を中心に経営の悪化が懸念される中、国立大学法人を統合することで、重複している学部の一本化などによる経営の効率化や、教育内容の充実などを図る。２５日の中央教育審議会で提案し、２０２０年度の導入を目指す。 現在、私立学校を運営する学校法人は複数の大学を持てるのに対し、国立大学は国立大学法人法で、１法人の経営が１大学に限られている。文科省は同法を改正し、１法人が複数の大学を経営できるようにする。 １法人が複数大学を運営する方式は、一つの傘の下に複数が入るイメージから「アンブレラ（傘）方式」と呼ばれる。法人の統合で経営合理化が進むほか、互いの研究施設を共通で活用できるなどのメリットがある。学生は、同じ法人傘下の他大学の優秀な教員から指導を受けたり、自身の大学にない学
うるの拓也＠電子書籍はじめました on Twitter: "作画担当がKDPの拙著「広告まんが道の歩き方」を漫画化してくれたPart20。またしても実話。めちゃくちゃな契約書にサインできるわけないじゃ
作画担当がKDPの拙著「広告まんが道の歩き方」を漫画化してくれたPart20。またしても実話。めちゃくちゃな契約書にサインできるわけないじゃん。なのに泣き落とそうとしてくるだけでラチがあかなかったら、ご破算にさせてもらったの・・・… https://t.co/6wvCYrkXyb
サッカーを続けてよかった……燃え尽きた水沼貴史はいかにして這い上がったのか - ぐるなび みんなのごはん
小学校から高校まで全国大会で優勝し、 法政大学ではキャプテンとして総理大臣杯に優勝。 その後、日産自動車、横浜マリノスで活躍する。 1979年ワールドユースでは日本の唯一のゴールを決め 日本代表としても印象深いゴールを決め続けた。 水沼貴史氏の経歴は栄光に満ちている。 飄々と輝かしい日々を語ってもらえるのか。 そんな予想とはまるで違った話が出てきた。 信じられない苦行と燃え尽きてしまった日々。 華々しく活躍する同期の選手を見ながら 唇をかんだ日々もあったそうだ。 そんなところからどう立ち直ったのか。 決してスパルタを肯定しているのではない。 だが水沼氏が激しい時代を過ごしながら 感じていた2つの本質は記録しておきたい。 練習が苦しかったユース代表時代 僕が過ごした一番辛い時期は、間違いなく、1979年、日本で開催されたワールドユースのときです。それしか出てこないです。日本代表選手になって、
所有者不明地、720万ヘクタール＝40年時点、経済損失は6兆円―民間推計 （時事通信） - Yahoo!ニュース
増田寛也元総務相ら有識者でつくる研究会は26日、所有者不明の土地が2040年に全国で約720万ヘクタールに達するとの将来推計を発表した。 北海道本島の面積（約780万ヘクタール）の9割に相当する数字で、経済的損失は累計で約6兆円に上ると試算した。 研究会は、相続登記が適切に行われていないなどの理由から、所有者が直ちに判明しなかったり、分かっていても連絡が付かなかったりする土地を「所有者不明土地」と定義した。 今後の死亡者数とアンケート調査に基づいて算出した相続未登記率の将来予測を用いて、40年までに約310万ヘクタールの所有者不明土地が新たに発生すると予測。研究会が6月に公表した16年時点の推計値の約410万ヘクタールを足すと、約720万ヘクタールに達する。
立憲民主に流れた学会票…公明「比例票700万割れ」の衝撃｜日刊ゲンダイDIGITAL
公示前の３４議席から５議席減という敗北に終わった公明党。それ以上に党内に衝撃が走っているのが、比例の獲得票数だ。 今回、公明が比例の全ブロックで獲得した合計は６９７万票。衆院選の比例ではじめて７００万票を割った。自公に大逆風が吹き、８つの選挙区で全敗した０９年衆院選でさ… この記事は有料会員限定です。 日刊ゲンダイDIGITALに有料会員登録すると続きをお読みいただけます。 (残り793文字／全文933文字) ログインして読む 【ログインしていただくと記事中の広告が非表示になります】 初回登録は初月110円でお試しいただけます。
日産の新車検査、異例の「無期限監視」へ 国交省：朝日新聞デジタル
日産自動車が無資格の従業員に新車の検査をさせていた問題で、国土交通省は、同社の新車検査体制を無期限の「監視対象」とする方針を固めた。期限を設けない監視措置は極めて異例。今後、同社の全工場の検査実態について頻繁に報告を求め、監督を強める。 昨年、燃費表示不正が発覚した三菱自動車に同省がとった「期限３年」の監視対象よりも厳しい措置。検査の不正は安全性に直結する問題であることに加え、日産が長年、ほぼ全ての工場で無資格検査を続け、不正発覚後も改善が徹底されず、次々と新たな不正が露見する結果となった安全に対する取り組みの甘さを重くみた。 具体的な監督の方法は未定だが、近く日産側がまとめる再発防止策の実施状況の報告を、高い頻度で求めていくとみられる。工場などへの立ち入り監査も強化し、他メーカーより厳しく調べる。日産は、検査記録の管理をより厳重に行うことも求められる。 無資格検査が発覚したのは…
橋下氏、当選の維新議員に反発 「お前が勝てたのは…」：朝日新聞デジタル
衆院選で議席を減らした日本維新の会の松井一郎代表（大阪府知事）の進退をめぐり、党内で意見が飛び交っている。ツイッターでは、代表選の実施を求めた衆院議員に対し、前代表の橋下徹氏が猛反発する「場外戦」にも発展。橋下氏は、現在就いている法律顧問の辞任も宣言したが、松井氏がいさめる事態にもなっている。 ２２日の衆院選で、維新は公示前の１４議席から１１議席に減少。地盤の大阪でも候補者を立てた１５選挙区のうち三つしか勝てなかった。２４日の維新大阪府議団の会合では、落選した元府議が「（松井知事は）日本維新の代表は退くべきだ」と声を上げ、府政改革に集中するよう求めた。 維新の党規約では、国政選挙から４５日以内に臨時党大会を開き、代表選を実施するかを決めることになっている。ただ、橋下氏と松井氏以外の候補者が出たことはなく、これまで選挙になったことがない。 大阪１９区で当選した丸山穂高衆院議員（３３）は２４日
「日本の核武装論」飛びつくのも忌避するのも、いずれも安直すぎる（櫻田 淳） @gendai_biz
北朝鮮の「核」に対抗するために、日本も「核」を以てすべきである、と説く議論は、過去4半世紀の間、北朝鮮情勢が緊迫化する局面で、間欠泉のように噴き上がっていた。 北朝鮮の核開発がいよいよ成就しつつあるそうだ。この現在の情勢下では、「『日本の核』が日本の国家としての独立や威信を担保する」という民族主義的な議論も、「『日本の核』を考えること自体が不道徳の極みである」という平和主義心情に沿った議論も、どちらも、あまり役に立つものではない。 実際、ドナルド・Ｊ・トランプ・米国大統領は、大統領選挙の最中に、北朝鮮情勢対応の方策として日韓両国の核武装に言及した。これを一例として、特に米国国内で日本の核武装を展望する声が頻繁に聞かれるようになっている。こうした声は、一面では、「唯一の被爆国」としての日本の事情に対する理解の浅さを表しているといえる。けれども、それを嘆かわしいものとして一蹴するわけにはいかな
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