「FGO効果」で続々重版、ついに4刷目へ 大反響『正伝 岡田以蔵』の版元に聞く
戎光祥（えびすこうしょう）出版が2014年に発売した「岡田以蔵」に関する伝記が、2018年6月に突然売れ行きを伸ばしネットで話題になっています。重版に次ぐ重版を呼んだきっかけは、累計1300万ダウンロード突破の人気スマートフォンゲーム「Fate/Grand Order（FGO）」。一体「以蔵本」に何が起こったのか？ 戎光祥出版の丸山裕之編集長に聞きました。 FGO効果で売り上げが伸びた本は、2014年1月に発売された松岡司さんの『正伝 岡田以蔵』。幕末に「人斬り以蔵」として恐れられた岡田以蔵の謎多き生涯を、一次資料からまとめあげた伝記です。 FGO効果で売り上げが伸びた『正伝 岡田以蔵』 FGOは、伝説、神話、歴史上の偉人などの古今東西の“英霊”がキャラクターとして登場するゲーム。2018年6月13日から期間限定イベント「ぐだぐだ帝都聖杯奇譚」が始まり、新サーヴァントとして「岡田以蔵」「坂
タイ洞窟の4人「無国籍」に波紋 移動に制限、海外のサッカー観戦招待どうなる？（西日本新聞） - Yahoo!ニュース
タイ北部の洞窟から救出された少年ら13人のうち、4人が無国籍だと分かり、波紋を広げている。移動の自由が制限されているため、海外のプロサッカーチームから届いた試合観戦の招待を受けることができない可能性もあり、政府の対応に注目が集まっている。 ⇒【画像】タイ洞窟の少年、日本代表が激励 渡される予定のサイン入りユニホーム 地元メディアによると、無国籍は少年3人（13～16歳）と男性コーチ（25）。いずれも両親は山岳地帯の少数民族とみられ、タイで生まれた証拠が乏しいなどの理由から、国籍を取得できていないという。 洞窟内で英国人潜水士に発見された際、流ちょうな英語で会話を交わしたアドゥン君（14）もその一人。ミャンマー北東部で生まれ、6歳の時に両親によってタイ北部チェンライ県の教会に預けられた。 ミャンマー北東部は「黄金の三角地帯（ゴールデン・トライアングル）」と呼ばれ、麻薬生産の中核となっている地
安倍政権の「GPIF運用、10兆円黒字」で問われる野党の批判能力（磯山 友幸） @moneygendai
株価好調で年金大もうけ 国民の年金資産を運用するGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）が2017年度に10兆円を超える運用益を稼ぎ出した。 7月6日にGPIFが発表した業務概況書によると、2017年度の運用収益は10兆810億円に達し、利回りは6.9％となった。この結果、期末の運用資産残高は156兆円3832億円になった。 2001年に市場運用を開始して以降の累計収益は63兆4413億円、率にして年率3.12％に達する。 2012年末に安倍晋三内閣が発足して以降の株高の効果が大きく、特に、GPIFがポートフォリオ（運用資産構成割合）を見直して、債権から株式に大きくシフトした効果が出ている、と言ってよい。 だが、安倍内閣主導によるGPIFの「株式シフト」には批判の声も強かった。 「年金運用『5兆円』損失追及チーム」。2016年の8月には当時の野党第一党である民進党がこんな名前のチームを立
「外国選手枠撤廃、ライセンス緩和…全て連鎖」原博実氏インタビュー【Jの挑戦➀】 | サカノワ
Jリーグのこれからについて、原博実副理事長が語った。写真：徳原隆元/C)Takamoto TOKUHARA Ｊ１の競争のレベルを上げていかないと、世界に追い付けない。 FIFAワールドカップ（Ｗ杯）ロシア大会が終わり、7月18日にはJ１リーグが再開する。ヴィッセル神戸のアンドレス・イニエスタ、サガン鳥栖のフェルナンド・トーレスの加入により注目度が増すなか、Jリーグの原博実副理事長に「これからのＪリーグ」について話を聞いた。Ｊリーグ誕生から25周年を迎え、新たなる25年へ――具体的に何に取り組むべきか。今回は外国籍選手枠撤廃、クラブライセンス緩和などについて、原副理事長に語ってもらった（３回連載／１回目）。 ――アンドレス・イニエスタ選手の神戸加入決定後、Ｊリーグの外国籍選手枠撤廃について話題になりましたが？ そういったことについて、そろそろ腰を据えて議論する時期に来ている。日本人選手も、外
ウォルマートが西友売却か、買い手に楽天・アリババ・ドンキ浮上（ダイヤモンド・オンライン） - Yahoo!ニュース
米国の小売り大手・ウォルマートが傘下の西友を売却する方針だと報じられた。国内外のＩＴ企業の名前が買い手に浮上するが、コトはすんなりと進むだろうか。（「週刊ダイヤモンド」編集部 岡田 悟） 果たして買い手はつくのだろうか――。 日本経済新聞電子版が7月12日に報じた総合スーパー（ＧＭＳ）西友の売却報道。親会社の米流大手・ウォルマートが複数の流通王手や投資ファンドに打診しているという。 旧西武百貨店の下で誕生し、関東を中心にＧＭＳの雄として成長したが、ウォルマート傘下に入ってからは、「ＥＤＬＰ」（Ｅｖｅｒｙ Ｄａｙ Ｌｏｗ Ｐｒｉｃｅ、セールをしない恒常的な低価格販売）を掲げた。ウォルマート流の商品調達や流通の効率化でコストを抑え、低価格販売を進めてきた。 非上場のため詳細は不明だが、年間売上高は約7000億円とされ、日経新聞は「最終損益はトントン」と表現した。 西友のネットスーパーのページを
山本太郎 参議院議員、「安倍晋三自宅放火未遂事件」について安倍首相に質問｜野良放送
2018年7月17日（火）、参議院 内閣委員会における「特定複合観光施設区域整備法案（通称: カジノ法案）」の審議で、山本太郎 参議院議員が、安倍晋三 内閣総理大臣に対し、直接、「安倍晋三自宅放火未遂事件」について質問しました。 本事件が国会で取り上げられたのは、初めてのことです。 文字起こしを下記に記載します。 ■ 2018年7月17日（火） 参議院 内閣委員会 山本太郎 参議院議員の質疑 （柘植芳文 参議院 内閣委員長「次に、山本太郎君。」） （山本太郎 参議院議員「（挙手をして）委員長。」） （柘植芳文 参議院 内閣委員長「はい、山本太郎君。」） 自由党 共同代表、山本太郎です。社民との会派「希望の会」を代表し、お訊き致します。 カジノへの懸念の1つ、これがマネーロンダリングだったりとか、暴力団の資金源になる可能性、こういうことが言われると思います。 資料の1と2、これまでの国会にお
民泊 ４割近く違法の疑い 京都市の大手仲介サイト調査で | NHKニュース
いわゆる「民泊新法」の施行から１か月がたつ中、京都市が大手仲介サイトに掲載された物件を調べたところ、新法の届け出をしたとする施設の４割近くが違法や違法の疑いがあることがわかりました。 それによりますと、民泊新法の届け出をしたとしてサイトに掲載された京都市内の施設は全部で195件でした。 このうち、実際には民泊新法の届け出をしていないにもかかわらず、架空の届け出番号を入力してサイトに掲載された違法民泊の施設が15件、確認されたということです。 また所在地がはっきりしなかったり、実際の住所と異なったりして違法の疑いがある施設も61件あり、全体の４割近くが違法や違法の疑いのある施設だったということです。 一方、民泊新法の届け出のあるものは15件だけで、残りの104件は旅館業法で許可を得ていて、営業に問題はないものの、新法の届け出があるように誤って掲載されていました。 民泊新法では、仲介業者に対し
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
DVに耐えるフィリピン人母子の壮絶な貧困（東洋経済オンライン） - Yahoo!ニュース