ブックマーク / diamond.jp (11)

  • しっかりしろ起業家たちよ日本の間違いだらけスタートアップ・ファイナンス

    新事業を中心に、日米の大企業・ベンチャー・投資家等のアドバイザーを務める。多摩大学(MBA)客員教授。Net Service Ventures、500 Startups、Founder Institute、始動Next Innovator、福岡県他の起業家メンター。BCG東京、米CSC、CSK/セガ・グループ大川会長付、投資育成会社General Atlantic日本代表などを経て、現在に至る。「エコシステム・マーケティング」など著書多数。訳書に『ザッポス伝説』(ダイヤモンド社))、連載に「インキュベーションの虚と実」「垣根を超える力」などがある。 インキュベーションの虚と実 今、アメリカでは“スタートアップ”と呼ばれる、ベンチャー企業が次々と生まれている。なぜなら、そうした勢いある起業家たちを育てる土壌が整っており、インキュベーターも多く、なにより、チャレンジを支援する仕組みが存在するか

    しっかりしろ起業家たちよ日本の間違いだらけスタートアップ・ファイナンス
    uedahiroyoshi
    uedahiroyoshi 2012/06/04
    ファイナンスについて
  • 【テーマ6】人口70億人を突破した地球の食糧問題を考える①日本にいると気づかない世界食糧危機の“実態”とは――東京大学農学生命科学研究科 川島博之准教授

    2012年の論点を読む 2012年は、世界中がまれにみる政治の季節を迎える。1月の台湾総統選に始まり、ロシア、フランス、アメリカ韓国では大統領選、中国でも政権交代が行われる。金正日亡き後の北朝鮮情勢からも目が離せない。不透明感が高まるなか、国際関係はいかに変化するのか、ユーロ危機は終息するのか、中国は景気後退に陥らないのか。そして、震災復興需要をテコに日景気は上向くのか。12年は昇龍の年となるか、臥龍で終わるのか、まさに剣が峰に立つ。課題山積する12年の論点を読み解く。 バックナンバー一覧 川島博之(かわしま・ひろゆき) 1983年東京大学大学院工学系研究科博士課程単位取得退学(工学博士)。東京大学生産技術研究所助手、農林水産省農業環境技術研究所主任研究官、ロンドン大学客員研究員を経て現職。著書に『「糧危機」をあおってはいけない』(文芸春秋)『「作りすぎ」が日の農業をダメにする』(

    【テーマ6】人口70億人を突破した地球の食糧問題を考える①日本にいると気づかない世界食糧危機の“実態”とは――東京大学農学生命科学研究科 川島博之准教授
    uedahiroyoshi
    uedahiroyoshi 2012/01/10
    日本の食糧危機を心配はしないけれど、この世界的レベルの経済格差は何とかならないか考えてしまう。
  • 新広告枠入札システムが日本上陸オンライン広告の価値はどう変わっていくのか

    アドエクスチェンジ(広告枠入札)に代表されるアドネットワークの進化が、今年に入り米国から日のマーケットにも波及してきた。DSP(Demand-Side Platform)やSSP(Supply-Side Platform)などの新しいプラットフォームは広告主にどんな価値を提供するのか。「ad:tech tokyo 2011」では、サービスの提供者、利用者などそれぞれの立場で先端プレーヤーたちがその将来性を語った。 「アドネットワークスとアドエクスチェンジは、当にオンライン広告の価値を高めるか?」より ■パネリスト ・日マイクロソフト株式会社 アドバタイジング&オンライン統括部長 味澤将宏氏 ・グーグル株式会社 モバイル、メディア&プラットフォーム媒体ビジネス統括部長 佐々木亨氏 ・株式会社セプテーニ 代表取締役社長 佐藤光紀氏 ・株式会社マイクロアド 代表取締役 渡辺健太郎氏

    新広告枠入札システムが日本上陸オンライン広告の価値はどう変わっていくのか
  • 欧州を襲う「10月危機」綱渡りのギリシャ支援

    Close Up 激動する世界経済の流れに、日も無縁ではいられない。政治・経済、企業・産業、社会の注目テーマをクローズアップし、独自の視点、切り口で「詳説」する。 バックナンバー一覧 ギリシャをめぐる情勢がヤマ場を迎えている。金融支援を取り付けたいギリシャは、増税や公務員削減などによる財政再建を目指すが、国民の強い反発で思うように進まない。10月に予定されている80億ユーロの支援が得られなければ、ギリシャの破綻は避けられない。欧州は「10月危機」を乗り切ることができるか。 9月27日夜、ギリシャの首都アテネの国会議事堂の内外は、緊迫した空気に包まれていた。 議事堂内では、ギリシャの命運を左右する大事な法案の審議が行われていた。財政再建を目的とした新しい不動産税の導入に関する法案である。もしもこの増税法案が否決されるようなことになれば、ギリシャは、欧州連合(EU)と国際通貨基金(IMF)に

    欧州を襲う「10月危機」綱渡りのギリシャ支援
  • 日本国債のデフォルトは本当に起きるのか?語られることがなかった「ソブリンリスクの本質」――バークレイズ・キャピタル証券の土屋剛俊氏、森田長太郎氏に聞く

    8月下旬、大手格付け機関により、今年2度目となる日国債の格下げが行なわれた。欧州ソブリン危機や米国債のデフォルト騒動を経て、危機的な財政難に直面している日についても、一部で国債の暴落を懸念する声が出ている。日国債がデフォルトすることなど、実際にあり得るのだろうか。バークレイズ・キャピタル証券の土屋剛俊氏と森田長太郎氏は、著書『日のソブリンリスク~国債デフォルトリスクと投資戦略』の中で、日の財政問題について斬新な提言を行なっている。2人に日のソブリンリスクの「質」について、詳しく聞いた。(聞き手/ダイヤモンド・オンライン 小尾拓也) 日国債の「暴落」は考えられるか? 先進国になされるべき格付けのアプローチ ――米大手格付け機関のムーディーズが、8月下旬に日国債の格付けをAa2からAa3へと引き下げた。東日大震災の復興が足踏みしていることに加え、政治の混迷で財政再建が進みに

  • 「頭が良い」の定義は変わる。ロジカルシンキングより“メタ思考” | 混迷日本で幸せになるための“21世紀型”リテラシー | ダイヤモンド・オンライン

    山口揚平(やまぐち・ようへい) 早稲田大学政治経済学部(小野梓奨学生)・東京大学大学院修士。 1999年より大手外資系コンサルティング会社でM&Aに従事し、カネボウやダイエーなどの企業再生に携わったあと、独立・起業。企業の実態を可視化するサイト「シェアーズ」を運営し、証券会社や個人投資家に情報を提供する。2010年に同事業を売却したが、のちに再興。クリスピー・クリーム・ドーナツの日参入、ECプラットフォームの立ち上げ(のちにDeNA社が買収)、宇宙開発事業、電気自動車(EV)事業の創業、投資および資金調達にかかわる。その他、Gift(ギフト:贈与)経済システムの創業・運営、劇団経営、世界遺産都市ホイアンでの8店舗創業(雑貨・レストラン)、海外ビジネス研修プログラム事業、日漢方茶事業、医療メディア事業、アーティスト支援等、複数の事業、会社を運営するかたわら、執筆、講演活動を行っている。専

  • 米国で進むスマートフォン「定額制」崩壊は他人事じゃない

    シリコンバレー在住。著書に『行動主義: レム・コールハース ドキュメント』『にほんの建築家: 伊東豊雄観察記』(共にTOTO出版)。7月に『なぜシリコンバレーではゴミを分別しないのか?世界一IQが高い町の「壁なし」思考習慣』(プレジデント)を刊行。 ビジネスモデルの破壊者たち シュンペーターの創造的破壊を地で行く世界の革新企業の最新動向と未来戦略を、シリコンバレー在住のジャーナリストがつぶさに分析します。 バックナンバー一覧 アメリカ最大手の携帯通信事業者、ベライゾンワイヤレス(以下、ベライゾン)が、スマートフォン向けの定額制データ通信プランを廃止し、従量課金制に移行したことが大きな波紋を呼んでいる。 ベライゾンはこれまで月額30ドルでデータ通信し放題のプランを提供してきた。テキストメッセージもメールもウェブも音楽もビデオも使いたい放題。そのおかげで、利用者は、いつでもどこでも情報が手に入

    米国で進むスマートフォン「定額制」崩壊は他人事じゃない
  • 【第1回】「ソーシャルメディアは死んだ」と言われる日は近い…?|ソーシャルメディア進化論|ダイヤモンド・オンライン

    ツイッターやフェイスブックをはじめ、いまや日でも約7000万人以上が利用している「ソーシャルメディア」。ユーザー同士が直接つながれるシステムとあって、企業も自社のマーケティング活動等にソーシャルメディアを積極的に活用する動きがそこここで見られる。 連載では、花王、ベネッセ、カゴメ、レナウン、ユーキャンはじめ約300社の支援実績を誇るソーシャルメディア・マーケティングの第一人者として今国内外から注目を集めているエイベック研究所の代表取締役 武田隆氏に、ソーシャルメディアの現在と未来について、独自の視点で迫っていただく。 7000万人が集う巨大コミュニティ 武田隆(たけだ・たかし)エイベック研究所 代表取締役。日大学芸術学部にてメディア美学者 武邑光裕に師事。「日の伝統芸術とマルチメディアの融合」を学ぶ。1996年、学生ベンチャーとして起業。企業のウェブサイト構築のコンサルテーションを

    【第1回】「ソーシャルメディアは死んだ」と言われる日は近い…?|ソーシャルメディア進化論|ダイヤモンド・オンライン
  • 企業発展に最も効果を発揮する従業員への投資の方法とは?『機能しない働き方~最高のパフォーマンスにエネルギーを与える忘れられがちな4つのニーズ~』

    従業員のニーズを把握し モチベーションを維持するには 優秀な企業が掲げていること、その多くはイノベーションとプロフィットを創造し続けることにあります。よって生産効率の改善を図る上で最新テクノロジーの導入やオンラインで管理できるシステム構築の推進は必然と言えるでしょう。 しかしながら、闇雲にこのような仕組みを取り入れた結果、様々な障害を引き起こし会社の業績を蝕んでいるのも事実です。経営陣のトップダウン政策の煽りで最も影響を受ける従業員のパフォーマンスをどのように安定させ、やる気を引き出すのか? 書では企業を根幹から支える人材に焦点を当て、企業が進化の過程において遭遇する環境の変化について、従業員がうまく共存する為に必要な方法を知ることが出来ます。 なかでも、著者が特に力説している点は従業員へ投資の概念です。惜しみなく投資することの価値、このことこそ、企業の基盤を堅固にする投資の考え方である

  • シリコンバレーで最もイケてる起業家エバーノートCEOが日本をベタ褒め「中国・インドより日本だ!東京はベンチャーの宝庫になる」

    田村耕太郎 [国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院 兼任教授、米ミルケン・インスティテュート フェロー/2023年一橋大学ビジネススクール 客員教授] 早稲田大学卒業後、慶応大学大学院(MBA)、デューク大学法律大学院、イェール大学大学院各修了。オックスフォード大学AMPおよび東京大学EMP修了。 証券会社社員、新聞社社長を経て、2002年に政界入り。10年まで参議院議員。第一次安倍政権で内閣府大臣政務官を務めた。日政治家で初めてハーバードビジネススクールのケース(事例)の主人公となる。 その後、イェール大学研究員、ハーバード大学研究員、世界で最も多くのノーベル賞受賞者(29名)を輩出したシンクタンク「ランド研究所」で唯一の日人研究員を歴任。 2014年より、国立シンガポール大学リークワンユー公共政策大学院兼任教授としてビジネスパーソン向け「アジア地政学プログラム」を運営

  • フリーペーパーにも電子書籍時代が到来!?ネットを巧みに活用して読者を増やす「奥の手」

    フリーペーパーの電子書籍版「FURATTO」。手作り感いっぱいのフリーペーパーは、思わず表紙をめくりたくなる出来栄えだ。 電子書籍のハード面も一通り出揃い、いよいよ各出版社も格的に書籍の電子化へ動き出す兆しが見えて来た。 そんななか、フリーペーパーも電子書籍へと移行しつつある。フリーペーパーと言えば、駅前で配布しているか、人の出入りが激しいところに置かれているのが常だ。電子書籍化すれば、流通経費を削減できるだけでなく、紙代や印刷費も節約できるという大きなメリットがある。 だが、電子書籍化されれば、そのためにわざわざフリーペーパーサイトへアクセスする必要性が出てくる。そうなるまでには高額な宣伝費や、話題性が必要になるだろう。 また、書籍を電子化するには多額のコストがかかるのを、ご存じない方も意外と多い。そのためフリーペーパーの電子書籍化は、下手をすると今までスポンサーになってくれていた企業

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