ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 外食や小売り、介護など、さまざまな職種で叫ばれている人手不足。アルバイトが集まらず、牛丼チェーンの深夜時給は1500円を超える例も出ている。若者がダメならと、シニアと主婦の採用に活路を見出す企業が増えてきた。（ダイヤモンド・オンライン 津本朋子） ドンキの朝を支えるシニアたち 人手不足の原因は少子高齢化

ソファで仮眠、とってない？ 2月23日に第一生命保険が開催する「サラリーマン川柳コンクール」（通称「サラ川」）傑作100選が発表されたが、ネット上でも恒例（？）“IT・社畜川柳”がスタート。本家・サラ川ではサラリーマンの悲哀をユーモラスによんだものが多いが、投稿を呼びかけた‏@yontengoPさんによると、こちらはさらなる“絶望感”を漂わせることがポイントのようだ。 ハッシュタグ「#IT川柳」「#社畜俳句」「#社畜川柳」などに寄せられた投稿をみてみると、 「プログラム　組めぬ大手が　指揮を執る」 「プロジェクト 決まったことは 納期だけ」 「プログラマ　工数算出　蚊帳の外」 など、IT社会の“現場”の実態をよんだ句のほか、 「カプセルで　一息つける　午前４時」 「街灯が　行きも帰りも　点いている」 と、もはや日付の境目がわからなくなっているような句、 「人減らし　炎上す

2015年3月2日 19時0分 リンクをコピーする by ライブドアニュース編集部 ざっくり言うと 若者が知らない死語を10個、紹介している 超ベリーバッドの略語「チョベリバ」や、「アウトオブ眼中」「マブだち」 美しいを意味する「マブい」、「アベック」「バイビー!」「バッチグー!」も 一時期はすごく流行したけど、今ではめったに使う人のいない言葉を「死語」なんて呼びます。例えば、「ナウい」。流行に乗った新しい物事を指す言葉として、若者を中心に流行しましたが、最近の若い人はまず使わないですね。これとは反対の意味の「ダサい」はまだ使われているのですが......。今回は、そんな若い人は使わないどころか知らないような、「死語」を紹介します。 ●「チョベリバ」 1990年代に10代のギャル(これも死語ですね)を中心に流行した言葉。超ベリーバッド(Very Bad)ということで、「最悪」という意味です

川崎市の河川敷で中学1年生の上村遼太さんが殺害された事件で、逮捕された少年のひとりが、テロ組織「IS（イスラーム国）」になぞらえ、自らのチームを「川崎国」と名乗っていたことが分かった。 「俺らは法律関係ない。自分たちのルールで動く。川崎国だ。逆らったら、生きたまま首を切るよ」 今回逮捕された夜間高校に通う18歳の高校生らは、地元で中高生を見つけると、こう凄んでいたという。上村さんを連れて歩いていたというウワサには心配する同級生も多かったようだが、逮捕前で事件との関連性が分かっていない段階から、彼らを知る地元少年たちからは「テロ事件の影響を受けていた」という話が聞こえた。 上村さんが通っていた中学校のある周辺は、暴走族やヤンキーの姿も珍しくなく、近くにある幼稚園では昨年、複数の園児の親がチンピラまがいの恫喝騒動を繰り返し、職員が大量に辞職したという話もあった。住民に聞いても「最近は新しいマン

雇用情勢の改善傾向が続くなか、企業の４０％近くが正社員の不足を感じているという調査結果がまとまり、調査した会社では、特に専門的な知識や技能を必要とする業種で人手不足感が強まっていると指摘しています。 それによりますと、正社員の人手が不足しているかどうかを尋ねたところ、▽「適正だ」という回答が４９％だった一方で、▽「不足だ」と答えた企業は３７％と、▽「過剰だ」とした企業の１２％を大きく上回りました。業種別で、人手が不足しているとした割合が高いのは、▽「情報サービス業」が５９％で最も高く、次いで▽「建設業」で５４％、▽「医薬品・日用雑貨品小売業」で５３％などとなっています。 調査した会社は、ＩＴ関連など専門的な知識や技能を必要とする業種で人手不足感が強いとしたうえで、「情報サービスや建設などでは仕事の依頼があっても人手不足で断っているという企業も出てきている。こうした状況が広がれば景気の回復が

いまNHK局内では、新たな受信料の料金体系について「“頭の体操”が行なわれている」（幹部局員）。ネット利用者からの受信料徴収を想定した言葉だ。 「若い世代を中心に増えている『テレビはないけど、インターネットが使える世帯』は、地上波のみの受信料である月額約1300円よりも少し安くしてはどうかという案がある。1000円くらいなら若者でも払えるのではないかという仮説だ。 『テレビもあって、ネットも使える世帯』は衛星放送も見られる受信料と同じ2230円か、それとも新聞社には宅配版に加えてネット版を申し込むとプラス1000円かかるサービスがあるから、それに倣ってプラスアルファしてもいいか……といろいろな案をいう人がいる」（同前） この“頭の体操”では、徴収を他人任せにする検討まで行なわれている。例えばネット利用者を捕捉すること自体が難しいから、プロバイダーに代行徴収してもらって、一括で支払ってもらう