これで岸の亡霊が出てくるのだろうか - finalventの日記
安倍晋三が次期総理で決まりということのようだ。私が安倍を支持しないのはすでに書いてきたとおり。一部誤解されているが小泉を支持しているわけでもない。逆に依然小沢一郎を支持している。まあ、長い付き合いってこともないが長く見ているので少しの悪評とかではあまり考えを変えない。 で、安倍絡みで岸の亡霊が出てくるのだろうか。こないだ原理教関係のしょーもない小ネタが出てきて、逆に今のネットの左翼さんって昭和史を知らないんだなと思った。若いのか。まあ、私の世代でも知らないもんだろうか。 この問題ちょっと微妙で、いろいろ言われているけど、晋三の父っつあん、安倍晋太郎がたいしたことなかったんで、考え落ちかとも思う。 ⇒安倍晋太郎 - Wikipedia 竹下登、宮沢喜一と共に「ニューリーダー」と呼ばれ、「三角大福」後の自由民主党を担う有力政治家の一人であった。岸信介の女婿にあたり、小泉純一郎内閣で官房副長官、
ハコフグマン: ＹＯＵＴＵＢＥが教えてくれたこと
さて、昨夜ロケから帰ってきたばかりだが、もう早朝から編集室にいる。休む間もないのが、テレビマンというものだ。ところでノンリニア編集のため、ＶＨＳにコピーした素材をさらにハードディスクにコピーするという無駄な作業をしている間に、ふと考えたこと。 業界人にとっては目の上のたんこぶ以外の何者でもないＹＯＵＴＵＢＥだが、３つの重要な視点を、テレビ関係者に教えてくれているように思う。一つは、長尺ものは嫌われる。二つ、視聴者はそれほど画質に拘泥していない。三つ、見たい時に見たいものを、という膨大なニーズの存在。 業界用語で、時間のことを“尺”と言う。長い時間の番組は長尺ものである。以前も書いたが、放送というのは不便なもので、尺が決まっているというのもその一つだ。番組時間は決まっているので、面白い素材がたくさん撮れていても、つまらない絵しかなくても、30分なら30分の完パケ（テロップ、音楽などもつけた完
お弁当ブログポータル
みんなのお弁当をおかず別に紹介。お役立ちお弁当レシピや盛り付け画像もいっぱい。キャラ弁特集も充実。あなたのお弁当づくりを応援します！お弁当ブログポータル みんなのお弁当をおかず別に紹介。お役立ちお弁当レシピや盛り付け画像もいっぱい。キャラ弁特集も充実。あなたのお弁当づくりを応援します！ 【このサイトの特徴】 （１）４００名を超すお弁当ブロガーが参加しているから情報量が豊富で多彩 （２） 食材別分類だから見やすくてわかりやすい （３） さがしたい食材記事がみつかる便利なサイト内検索 （４） お肉、魚介類、野菜、キャラ弁・ごはんものは特集ページ でさらに詳しく分類表示 （５） 男性が運営するお弁当ブログを別ポータルで応援 （６） 全国を６つに分けた地域別サイトも充実 （７） お弁当仲間の交流広場 コミュニティ掲示板 【募集】 「このサイトのメンバーになりたい！」というお弁当ブログ募集。お申し
[悪徳商法？支店]: 「ネット右翼＝ネットイナゴ＝韓国人」なのでは、無いだろうか？
よく知らないのですが、最近、「主に左翼的な言動を行うブログを荒らす人達」が大発生していて、ネット右翼とかネットイナゴとか呼ばれているらしいです。 しかし、日本人のインテリ層って、どちらかと言えば「おとなしすぎるくらい、おとなしい」人達ばかりですし、その行動様式を見ても、日本の人と言うよりは、（ＴＶなどで見る）韓国の人っぽい気がします。 たとえば、ネットイナゴの特徴的な単語と言えば、コメントの集中による「炎上」ですが、韓国の人による日本国旗炎上は良く見ますが、日本人による韓国国旗炎上は見たことがありません。また、サッカーＷ杯とかの応援を見ても、韓国人はとにかく大勢で一箇所に集まって応援するようですが、現在の日本人は、とにかく「大勢で群れて騒ぐこと」を嫌う人種です。その象徴が、デモの少なさであり、良くも悪くもフランスの暴動騒ぎのようなことは起きません。 だから、ネットイナゴというのは、日本語を
はてなブックマーク - ラージアイ・イレブンのブックマーク - 「レイシズム」
報道ステーションが、 自民党による憲法改正案「緊急事態条項」を 故意に一部削除して危険な条文に見せかけ、 「 ナチス独裁」 と結びつける 「洗脳報道」 を放送！！ ドイツの学者も巻き込んで嘘っぱちを並べた国際的なスキャンダル。 放送法４条に抵触？！ それよりさらに深刻です。 報道ステーションが自民党憲法改正草案の「緊急事態条項」と、ワイマール憲法の下で成立したナチスによる独裁とを結びつける特集企画を報道。 「強いドイツを取り戻す」「この道以外にない」など、ヒトラーのセリフと安倍総理の掲げる標語とを重ね合わせた。 しかし、実際には、世界の数多くの国が「 国家緊急事態条項 」を採用（少なくとも、 1990 年以降に制定された 102 カ国の憲法には、すべて 「国家緊急事態条項」が存在）している。 今般の内容は、極めて悪質な「事実の曲解」および「印象操作」であり、放送法４条違反どころか、もはや「
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