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社内ソーシャルウェアというと、社内専用で使えるtwitterやfacebookに似たシステムが想起されると思います。間違ってはいないと思います。そういうイメージをお持ちのお客様とお話していると、「つぶやくなんて仕事じゃないし、ビジネス効果なんて無い」ということをよくお伺いします。つぶやきのイメージしかないと、そう思われるのも無理はありません。 つぶやきは、ビジネスコミュニケーションを活性化させる新しいアプローチとして非常に有効ですが、つぶやきはソーシャルウェアの一部でしかありません。ソーシャルウェアには、コミュニケーションの活性化と合わせて、情報共有の推進効果もあります。ブログ、Wiki、コミュニティ、アイデア共有、ソーシャルファイル共有、ソーシャルブックマーク、ソーシャルタスク管理、プロフィール検索などの機能や、それら全てをタグにより横串で整理して検索できたり、新着更新情報を通知してくれ
以下、Do they 'like' it?という記事を翻訳してみた。 企業内ソーシャルネットワークの効果をどうやって測定するのか?社内ソーシャルに関する成功とはどんなものなのか?Aviva Investorsの社内コミュニケーション担当重役であるTonyは、社内でのYammerの使い方について、4月の「Internal Communicator Diary」で以下のように語っている。 --- 企業内ソーシャルの効果の測定方法についてお話ししたい。Yammerから社内ソーシャルの導入手順というインフォグラフィックスが発表されたが、これは非常にすばらしい内容だと思う。 <効果測定> 社内で企業内ソーシャルツールを使っているところは多い。Aviva Investorsも同じで、社員の巨大なコミュニティがあり、日々情報がポストされて共有されている。しかし、どう判断すればそれらが役に立っていると言え
先日、セミナーで話をした時にコミュニケーションツールが沢山あり、どのように使い分けるのかという質問がございました。特にメール中心のコミュニケーションをやられているということでしたので、メールとYammerの違いや位置づけについて本日は考えてみたいと思います。 これらを考える上で、先ず働き方について振り返ってみたいと思います。 企業において働くとは、多くの場合一人で仕事をするのではなく、複数の人とコミュニケーションをとり最終的に何かしらのアウトプットを出します。それは受注データ、提案書、規定、作業指示、計画書、設計仕様書など様々です。この時、仕事を進めていく上での制約条件として場所や時間があります。 少し前までは対面会議、電話連絡が当たり前でしたが、メールが普及し連絡手段の主役となりました。昨今はさらにビジネスのグローバル化、競合他社の脅威、在宅勤務などの働き方の多様性を求める背景から、ワー
ソーシャルテクノロジーやCGMと呼ばれるSNS、ブログが企業に普及してきた(※1)。その活用の目的・期待は大きく(1)マーケティング革新、(2)組織革新の2つに分けられる。前者は消費者との新たな接点構築による商品開発、販促プロモーション、後者は拠点・地域・国をまたがる組織の一体感づくり、組織活性化などである。 ※1:個人の直接の情報発信をDB化、メディア化し、組織・場所を越えた相互のコミュニケーションを可能とする。これらは必ずしも使い分けをしていないが、どちらかというとCGM(Consumer Generated Media)は消費者との相互作用に着目した表現である。 本稿では企業内SNSの動向をみるとともに2006年から導入しているNTTデータにおける企業内SNSの利用状況等の分析結果の一部を紹介し、その有効性や課題を検討する。 ソーシャルテクノロジーの活用動向 企業のビジネスブログ・S
社内ソーシャル(社内SNS)とは何か? 社内ソーシャルという言葉に聞き慣れていない方が多いかと思います。数年前mixi全盛期に企業内SNSを取り入れようとした動きがありました。当然、導入しても成功することが難しく、ブームも去ってしまったのですが・・・(mixiの特性と当時のユーザー状況を考えれば成功しないのも当然) 今でもSNSを作ろうと思えばOpenPNEなどを使えば、簡単に作れますね。 グループウェアのネクストステップとしてSNSが取り込まれるようになり、再びの社内SNSブームがジワジワ来てるようです。(グループウェアについては、また次の機会に) ソーシャルメディアの仕組みを、社内向けに応用したものです。 急速に普及したMixi、Facebook、Google+などの仕組みを、部門をまたいだ情報共有を促進する目的などで導入する企業が増えています。社内ソーシャルを導入することで、様々な効
組織を超えた情報共有の実現 人脈形成によるイノベーションの土壌づくり メールではできなかった相談ベースのワークスタイルの実現 社内SNSは、企業がコストを掛けて導入・運用するツールなので、導入検討段階できちんと目的を設定する必要があります。 闇雲に機能比較だけをしてツールを導入することは非常に危険です。 また、設定された目的に向かってユーザをサポートする運営チームの存在も社内SNSならではと言えます。導入担当の部門やボランタリーのタスクフォースが、盛り上げや社内向けの説明を行うのです。 社員同士には一定の信頼関係がありますし、会社ですので強制力を働かせることもできます。そのため、つい一般的な情報システムと同じように、社内一斉展開をしてしまいがちです。使用率を上げるためには段階的導入が重要です。
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