IT戦士の仕事術とは？ 岡田有花さんに聞く
岡田有花さんは、京都大学を卒業した2003年にアイティメディアに入社。以後、同社の“IT戦士”として取材・執筆に活躍している。IT戦士というからには普通の女の子とはひと味違う。カメラなどの取材機材がかさばるため、カバンには化粧品が入っていないことも多い。化粧品の優先度はカメラ以下だというから、男性だって顔負けの立派な記者なのだ。 仕事は優先するといっても、四角四面の几帳面な性格ではない。「カバンの中は自分でもわからないくらい雑然としています」。実際、PCのなかにあるデータの管理も無頓着なほうで、厳密にフォルダ分けなどをするでもなく、ざっくばらんに保存する。データがどこにあるか、わからなくなってしまうことも少なくない。 そんな岡田さんのおすすめツールが「Googleデスクトップ」だ。Googleの各種サービスとも連携しており、使い勝手が良いため利用者も多い。岡田さんは、このGoogleデスク
IT大国インドの海賊版事情 (1/2)
Windows XPでカレーが何杯食べられる？──IT大国インドの海賊版事情：山谷剛史の「アジアン・アイティー」（1/2 ページ） 少し前に掲載した「中国は「海賊版」から逃れられるか」という記事において中国の話をしたが、人口大国にしてソフトウェア大国といえば、中国よりもむしろインドを挙げなければならない。 インドと中国を比較すると、1人当たりのGNPは2003年度でインドの500ドルに対して中国は2倍の1000ドル。両国にある所得格差や貨幣価値の違いを抜きにして、単純計算でインドにおける平均給料は中国人の平均の半分という。 また、所得格差はインドでも大きく、インドを旅行すれば、大富豪の代名詞「マハラジャ」屋敷の近くで、乞食がたたずんでいる、なんてこともごく普通の風景のように出くわすことになる（そのあたりはインドを旅行した人たちが熱く語る旅行記によく描かれている）。 そのようなインドがソフト
「IT業界は故法王に学べ」――ゴルバチョフ氏が提言
IT業界はローマ法王故ヨハネ・パウロ2世に習い、テクノロジーが人々を貧困から救済し、資源と労働を節約し、よりよい方法で世界を発展させる鍵になることを理解する立場に立てる――元ソビエト連邦書記長のミハイル・ゴルバチョフ氏が語った。 お金を儲け、競争に勝つことだけがテクノロジーを進化させる目的ではないはずだと、ゴルバチョフ氏はボストンで開催されたMassachusetts Software Councilの会合の基調講演で語った。同氏は「富める者には貧しき者を助ける義務がある」というヨハネ・パウロ2世の見解を掲げ、IT業界および米国の主導者に対し、ロシアを含む他国との関係を発展させ、他国のITが進出してきて激しい競争を仕掛けてくるとの懸念を捨てるよう呼びかけた。 「利益を最大にすることばかりではなく、将来に向けた恩恵、未来の世代について考えよう」と同氏は通訳を通じて語った。同氏の45分間の講演
早く家に帰ろう--「時短」が進む米ソフトウェア業界 - CNET Japan
Microsoftでソフトウェア開発者として働くAdam Barrは、ふだん家族と夕食を共にしている。 だが、昔からいつもそうだったというわけではない。1990年代には1週間あたり50〜60時間勤務が普通で、場合によってはプロジェクトの期限に間に合わせるために週70時間勤務が数週間続くこともあった。そのため、Barrは妻や幼い子どもと一緒に食事をとれないことが多かった。 だが現在は、午前8:30から午後5時の勤務が日課になっている。「Microsoftはかなり寛大になった。以前はこのようなことが認められない時期が確かにあった」（Barr） 頻繁に家族と夕食を共にできるようになったというBarrのこの話は、ソフトウェア業界に起こったある変化を浮き彫りにしている。その変化とは、多くの社員が酷使されなくなった、ということだ。米労働省がまとめた調査結果によると、ソフトウェアメーカーの生産従事者--
新生ITmedia、3ブランドでスタートへ 米企業と提携も
アイティメディアは3月14日、9月上旬からIT系情報サイトの新ブランドを2つスタートし、3ブランド体制でサイト運営すると発表した。既存の技術情報サイト「＠IT」に、エンタープライズやビジネス情報を発信する「ITmedia オルタナティブ」（仮）と、コンシューマー向け情報サイト「ITmedia ＋D」（仮）を追加する。米メディア企業TechTargetとの提携も発表した。 アイティメディアは、IT総合情報サイト「ITmedia」を運営するソフトバンク・アイティメディアと、IT技術者向け情報サイト「＠IT」を運営するアットマーク・アイティが3月1日付けで合併して誕生した。現在は「ITmedia」「＠IT」の2ブランドでサイト展開しているが、9月以降、3ブランド体制に移る。 ITmedia オルタナティブは、9月15日スタート。「ITプロフェッショナルのためのオルタナティブソリューションサイト」
丸井のITインフラ再構築（後編）
欧米製パッケージはビジネスモデルが異なる 新ITインフラが備えるべき要件として、（１）ベンダに依存しない、オープンな技術を採用すること、（２）インフラ上に構築する新規アプリケーションの品質を一定に保つこと、（３）高い開発生産性を実現し、経営や現場のニーズに迅速に応えること、などを挙げた。 こうした要件を満たす基盤技術は、「J2EEしかなかった」（エムアンドシーシステム・システム企画本部高橋純一部長）という。.NETも検討はしたが、マイクロソフトというベンダに依存してしまう点が問題だった。「最適なタイミングで最適なシステムをリリースするには、基盤技術に縛られる事態は避けたかったのです」（佐藤本部長）と言う。 小売業向けのパッケージの導入も検討した。だが、「丸井独特のビジネスモデルに適合した製品はなかった」とのことだ。 欧米製が中心のパッケージ製品は、想定しているビジネスが違う。ビジネスプロセ
丸井のITインフラ再構築（前編）
丸井グループは2004年10月、100億円を投じた新基幹システムの一部をカットオーバーさせた。1年後の2005年10月までに、主要な基幹システムを段階的に稼働させる。新システムにより、営業情報を迅速かつ詳細に分析できるようになるほか、マーチャン・ダイジング（MD）業務を高度化する。売場オペレーションを効率化したり、取引先とのコラボレーションを推進するなど、丸井のバリューチェーンを広範にカバーする大規模なシステムとなる。内容を見ても、リアルタイムの単品管理を実現するなど、極めて野心的な取り組みと言える。 今回のプロジェクトの特徴は、こうした新機能を実現するために、インフラを含めて刷新した点にある。丸井では従来、IBM製メインフレーム上に新規アプリケーションを継ぎ足してきた。新基幹システムの機能は、こうした従来手法によっても可能だと考えられたが、今回あえてJ2EEフレームワーク上にアプリケーシ
ソフトウェアの「サービス化」を加速させるIBM
IBMは複数のパートナー企業とともに、一連のウェブアプリケーションをパッケージ化する試みを進めている。これが実現すれば、いずれは従来のアプリケーションと同様の製品がオンライン上で再現されることになり、ソフトウェアサービスの導入に拍車がかかる可能性がある。 現在進行中のこのプロジェクトには、さまざまなビジネス用ウェブアプリケーションを簡単に購入できるようにし、数十億ドルの規模を持つIBMのホスティングビジネスをさらに拡大させるという狙いがあると、IBMの計画に詳しい関係者はCNET News.comに対して語った。 IBMはこの構想を、早ければ今月ラスベガスで開催される「IBM PartnerWorld」カンファレンスで明らかにする可能性がある。同プロジェクトに参加するあるメンバーは、この構想を「IBM Software as a Service Partner Council」と呼んでいる
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