グーグル、「Google Social Graph API」を公開
Googleは、いかにして早く大きくさせるか、という新しいソーシャルネットワークやアプリケーションが直面する問題の解決に乗り出している。 Googleは米国時間2月1日、ウェブ上のユーザーを容易にリンクするアプリケーションの開発を可能にする「Google Social Graph API」を発表した。このAPIは、TwitterやMySpace.comなどのユーザーのアカウントとユーザーの友人およびそのアカウントとの一般に公開されている関係を活用し、アプリケーションがその情報に公的にアクセスすることを可能にする。したがって、このAPIを利用して開発された新しいネットワークに参加する場合、ソーシャルネットワークのコンタクトリストを再構築する必要がない。 Googleでエンジニアを務めるBrad Fitzpatrick氏は、このAPIについて、ブログに投稿したエントリで次のように説明している。
ネットエイジなど3社が解散、ngi groupグループ再編へ
2008年3月1日をもって、ネットエイジ、ngi media、ngi technologiesの3社が解散することがわかった。以降はngi capitalが3社を合併し、業務を継承する。 上記企業を統括するngi group（旧ネットエイグループ）は現在、経営資源の効率化と、そのためのグループ再編を進めており、今回の合併はそのグループ再編の一環であるという。 ngi groupは2007年夏に大幅な組織変更を行い、前身のネットエイジグループから称号を変更したばかり。今回、短期間でグループ会社を再編するに至った理由については、「市況変化の激しい中、経営効率の向上にむけて既存事業の見直しのサイクルを短期間に行える体制を整え、取り組んでいる。既存事業の存続期間にこだわるよりも、合併によるシナジー効果と経営の敏速化が図れると判断した」（ngi group）とのことだ。 1月末にはngi media
行動ターゲティングはバイイングサイドの技術
行動ターゲティングについては、リスティングの次に来るネット広告の新潮流としてメディアに取り上げられることも多くなった。しかし、まだこの技術の本質を理解している人は少ないかもしれない。 行動ターゲティング技術は、ブラウザベースで「広告を送る相手を特定する」プッシュ型のターゲティングメールのようなものなので、広告主企業の想定しているブランドのターゲットとこの広告投下対象者がリンクしなければならない。この時、広告投下対象の特定作業は媒体社側のもつ情報だけ行うものではない。 例えば、「オーディエンス・リード・バック」と呼ばれる広告主サイトへの訪問履歴のあるブラウザへの広告投下は、広告のバイイングサイドがメディア側に頼らずに対象者を特定する典型的な例だ。行動ターゲティングが「掲載面」ではなく「広告投下ブラウザ」を特定するため、その主体は掲載面の供給側ではなく、ブラウザの特定側にある。この場合行動ター
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