疫学批評:社会との結びつきが強いと、生存率が50％高い。
2010年08月02日 社会との結びつきが強いと、生存率が50％高い。 結婚、社会活動への参加、周囲からのサポートなどの社会的結びつきと死亡率との関係を調べた追跡調査148件をまとめて総合評価を行なったところ、社会との結びつきが強いと、弱い場合より、生存する確率が50％高かった。論文はPLoS Medicine電子版に2010年７月27日掲載された。 著者らは、文献検索により、結婚、独居、社会的孤立、周囲からのサポートなどの社会的結びつき（または結びつきの欠如）と死亡率との関係を調べた追跡調査148件を選び出した。対象者の人数を合計すると308,849人だった。北米の研究が51％、欧州が37％、アジアが11％、オーストラリアが１％だった。対象者の平均年齢は63.9歳、追跡期間の平均は7.5年だった。 すべての研究を合わせると、社会的結びつきが強い場合は、弱い場合と比べて、生存の確率が5
疫学批評:「友だち」療法で、うつ症状が改善。
2010年03月31日 「友だち」療法で、うつ症状が改善。 ストレスやうつ症状がある人に、市民や専門家がボランティアや有給で「友だち」になり感情的にサポートする効果を調べたランダム化比較試験を集計して総合評価を行なったところ、通常ケアまたは無治療の場合と比べて、１年未満の短期ではうつ症状が偏差値換算で2.7改善し（試験９件）、１年以上の長期では1.8改善した（試験５件）。論文はBritish Journal of Psychiatry 2010年２月号に掲載された。 感情的ストレスやうつ症状などがある人の「友だち」になって（befriending）、感情的サポートなどを提供するボランティア団体が、英国には500以上存在するという。今回の論文は、このいわば「友だち」療法を評価したランダム化試験を文献検索で選び出し、その効果の総合評価を行なった。 24件の論文が選び出されたが、そのうち17
疫学批評:PTSDで、自殺完遂のリスク10倍。
2010年03月11日 PTSDで、自殺完遂のリスク10倍。 デンマークで1994−2006年に15−90歳で自殺した全員9,612人と、自殺をせず性別や年齢などを合わせた比較群199,306人の過去の病歴を比較したところ、PTSD(心的外傷後ストレス症候群)の患者では自殺完遂のリスクが9.8倍と高かった。論文はAmerican Journal of Epidemiology2010年３月15日号に掲載された。 研究は、人口約540万人のデンマーク国民全員を対象とする各種の登録（住民登録、死亡登録、精神科診療登録など）を、国民各人に割り当てられたID番号（国民総背番号）を使ってリンクして行なわれた。PTSDの既往があったのは、自殺群の38人（0.4％）に対して、比較群では95人（0.05％）だった。 自殺群は比較群と比べて、単身者、低所得者、PTSD診断前のうつの既往者の割合が高かった
疫学批評:米国高齢者の外来自己負担の増額で、入院が増加。
2010年01月29日 米国高齢者の外来自己負担の増額で、入院が増加。 米国の65歳以上が加入する連邦政府の医療保険メディケアを運用し、2001−2006年に外来診療の患者自己負担額を増額した18医療保険組合と、増額しなかった18医療保険組合を比べたところ、増額から１年後に加入者100人あたりの外来受診件数は減ったが、入院件数、入院日数、入院者の割合はかえって増えた。論文はNew England Journal of Medicine 2010年１月28日号に掲載された。 著者らは、米国でメディケアを運用する172の医療保険組合の中から、2001−2006年に外来診療の自己負担を増額した18組合を特定し、増額群とした。自己負担の増額は診察費のみで、処方薬の自己負担の増額はなかった。残りの組合から、外来診療の自己負担を増額せず、増額群と地域や保険内容などが似た18組合を選び、比較群とした。
疫学批評:インフルエンザ症状発現直後からの手洗いとマスクで、家族への感染リスクが1/3に低下。
2009年09月04日 インフルエンザ症状発現直後からの手洗いとマスクで、家族への感染リスクが1/3に低下。 香港のインフルエンザ患者259人とその家族794人を、比較群（患者91人、家族279人）、手洗い指導群（患者85人、家族257人）、手洗い+マスク指導群（患者83人、家族258人）の３グループにランダムに分けたところ、７日後の家族への感染率は、指導による低下傾向を示したものの有意差がなかったが（10％、５％、７％）、最初の患者の症状発現から36時間以内に指導を始めた家族462人では、手洗い+マスク指導群でリスクが有意に1/3に低下した（12％、５％、４％）。論文はAnnals of Internal Medicineのサイトに2009年８月３日掲載された。 研究は2008年１月から９月にかけて行なわれた。45の外来診療所に呼吸器疾患の症状（発熱、咳、咽頭痛等）で受診し、迅速検査で
疫学批評:失業率と自殺、殺人、交通事故死。
2009年07月09日 失業率と自殺、殺人、交通事故死。 EU26カ国の1970−2007年のデータを用いて解析を行ったところ、失業率が１％上昇するごとに、自殺（65歳未満）が0.79%ずつ（EU全体で310人）、殺人は0.79%ずつ（40人）上昇する一方、交通事故死は1.39%ずつ（630人）減少した。論文はLancetのウェブサイトに2009年7月8日掲載された。 失業率が一年で３％を超えて急増すると影響はより大きく、自殺率は4.45%（1,740人）、アルコール乱用死は28％（3,500人）上昇した。 自殺率の上昇に関して年代別にみると、男性では30−44歳への影響が大きく（1.17%）、女性では15−29歳への影響が大きかった（2.07％）。 一方、雇用促進政策の支出を一人当たり10ドル増やすごとに、失業の自殺に対する影響は0.038％ずつ減少した。また、年間一人当たり190
疫学批評:不況と自殺。
2009年06月22日 不況と自殺。 経済危機と精神疾患、自殺との関連に関する論説が、British Medical Journal2009年６月20日号に掲載された。 著者によると、不況が自殺等に与える影響の疫学研究から、次のような知見が得られている。 ①失業者の自殺リスクは２−３倍。 ②①は精神疾患のある失業者を含めた場合だが、重度の精神疾患がない失業者の自殺リスクも1.7倍になる。 ③失業じたいではなく、失業の恐れや経済的困難などの雇用の不安定さは、精神障害のリスクを33％高める。 著者らは、次のような対策を提唱している。 ④最も重要なのは、新規の雇用を創出し、失業者に福祉を提供する社会政策である。この政策の中には、大学の定員を増員して、失業中の若者を受け入れることも含む。 ⑤保健省などの行政機関が、失業者に情報を提供し、雇用主や労働組合にも助言となる情報提供をすること
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