【ライブレポート】藤本美貴、一日限りの“アイドル”復活。3000人が「美貴様美貴様お仕置きキボンヌ！」 | BARKS
【ライブレポート】藤本美貴、一日限りの“アイドル”復活。3000人が「美貴様美貴様お仕置きキボンヌ！」 藤本美貴が約10年ぶりのソロライブ＜藤本美貴10周年記念！大感謝祭ライブ！「一日限定！完全復活！ミキティー」＞をZepp Tokyoにて開催し、昼夜合わせて3000人のファンが一日限りの“アイドル”ミキティの復活に歓喜した。なお、昼公演では、サプライズゲストとしてモーニング娘。OGの中澤裕子と新垣里沙、保田圭が登場。モーニング娘。時代のトークに花を咲かせた。 ◆＜藤本美貴10周年記念！大感謝祭ライブ！「一日限定！完全復活！ミキティー」＞ 画像 2002年3月の「会えない長い日曜日」でソロデビューし、丸11年を迎えた藤本美貴。そもそも10周年記念ライブは2012年に実施予定だったが、藤本の出産、育児タイミングと重なってしまい1年延期。晴れてこの日の開催となった。 ところで、いまや一般にも基
アニメの舞台を巡る「聖地巡礼」の今（後編） アニメキャラを観光大使に就任させた館林市
アニメ作品のファンがロケ地や舞台となった場所を実際に訪れる「聖地巡礼」（前編はこちら）。今や、地方活性化にもつながる重要なキーワードとも言える。とはいえ、作品が話題になったからといって、すぐに聖地巡礼に関わるまちおこし事業を立ち上げようと思っても難しい。後編では、市内を舞台にしたアニメ作品のキャラクターを「アニメアンバサダー」に就任させるなど、今まさに自治体として、聖地巡礼によるまちの活性化に積極的に取り組んでいる館林市の事例を紹介する。 ニューヨーク・タイムズも認めた「よりもい」 館林市の広報誌の表紙を飾った『宇宙よりも遠い場所』。館林市では2021年1月に著作権者との間でライセンス契約を締結し、さまざまな媒体を活用して聖地巡礼をPRしようとしている（資料提供：館林市） 2018年1月2日から 3月27日まで、BS11やAT-X（アニメ専用チャンネル）、TOKYO-MXなどで放映されたア
死まであと7分 旧ソ連の宇宙ステーション事故の真相 - 日本経済新聞
宇宙ステーション「ミール」内に残された酸素は24分間分だった。マイケル・フォール氏の耳が痛んだ。外壁にあいた穴から空気が抜けているせいで、圧力が低下しつつあるのだ。
国民、共産との距離感鮮明…参院長野、立民候補の推薦撤回
国民民主党の玉木雄一郎代表は１日の党会合で、２５日投開票の参院長野選挙区補欠選挙に野党統一候補として立候補する立憲民主党の新人、羽田次郎氏（５１）に出した推薦を撤回する考えを表明した。羽田氏が共産党の県組織などと結んだ日米同盟見直しなどを盛り込んだ政策協定を問題視した。共産との距離感をめぐる国民と立民との違いが浮き彫りとなり、次期衆院選での野党共闘にも影響を及ぼしそうだ。 ■原発、日米同盟…共産よりの協定 玉木氏は国会内で記者会見し、羽田氏への対応を変更する理由について「現地での協定書を踏まえずに出した推薦だった。協定の内容がわが党の綱領、理念、政策と必ずしも合致するものではない。推薦を出した前提が変わってしまった。いったん白紙に戻す」と説明。その上で羽田氏から改めて考え方を聞き、党の対応を決める考えを示した。自主投票になる見通しだ。 国民は３月３日に推薦を決定したが、その後に羽田氏が共産
運転席無人のテスラ車が事故、２人死亡 半自動運転中か
米電気自動車（ＥＶ）大手テスラの車両が１７日、米テキサス州ヒューストン郊外で衝突事故を起こし、助手席と後部座席の男性２人の死亡が確認された。運転席は無人で、米道路交通安全局（ＮＨＴＳＡ）は半自動運転システムを使って走行していた可能性があるとみて調査に乗り出した。米メディアが１９日報じた。 事故を起こしたのは２０１９年型のセダン「モデルＳ」。カーブを曲がりきれずに車線から外れ、木にぶつかって炎上した。かなりのスピードが出ていたもようだ。 モデルＳは、車線維持や自動ブレーキといった「オートパイロット」と呼ばれる半自動運転システムを搭載。事故車両はより高度な「フルセルフドライビング」機能を備えていた可能性も指摘されている。 テスラはオートパイロットについて「運転手自身が車を監視する必要や責任がある」と呼び掛けているが、専門家の間では、完全自動運転が可能かのように安全性を過信させる恐れがあるとの批
日本資産の差し押さえ認めず 慰安婦訴訟費用、韓国地裁「国際法違反恐れ」
【ソウル＝時吉達也】韓国のソウル中央地裁が１月、元慰安婦への賠償支払いを日本政府に命じた確定判決について、同地裁の別の裁判官らが判決内容の一部を職権で事実上変更し、訴訟費用の確保に向けた日本政府資産の差し押さえを認めない決定を出したことが２０日、分かった。韓国紙、中央日報（電子版）が同日報じた。決定は、差し押さえが「国際法違反になりうる」との判断を示した。 決定は判断の根拠として、慰安婦問題に関する２０１５年の日韓合意に加え、両国民の請求権について「完全かつ最終的な解決」を確認した１９６５年の日韓請求権協定に言及。いわゆる徴用工問題をめぐる資産差し押さえに関しても、今後の司法判断に影響を与える可能性がある。 訴訟では、国家は外国の裁判権に服さないとされる国際法上の「主権免除」の原則が認められるかが争点となった。確定判決は、慰安婦の動員が「反人道的犯罪行為」にあたるとして「主権免除」は適用さ
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「石炭発電、40年までに全廃を」 国連事務総長が寄稿 - 日本経済新聞
郵政、特損700億円計上へ 不振の豪物流部門の売却で - 日本経済新聞
「まん延防止」通勤減らせず 大阪9%、東京2%増 - 日本経済新聞