B3 Annex: デビッド・バーン(David Byrne）の音楽の生き残り戦略 あるいは6つの音楽ビジネスモデル
B3 Annexでは、昨年後半から、Radioheadやマドンナ、プリンスなど大物アーティストによる"新しい音楽ビジネスへの動向"について積極的に伝えてきた。音楽は常に「先兵」であり、音楽で起こっていることは、やがて映像などのほかのコンテンツにも起きうることだと考えるからだ。 さて、もう一度、"音楽ビジネス"について考えるうえで、Wired誌のデビッド・バーン（Talking Heads）の音楽ビジネス考察（"David Byrne's Survival Strategies for Emerging Artists and Megastars"）が面白い。ここでは、B3 Annex抄訳で見ていきたい。 バーン氏は、まず、今日音楽ビジネスといわれるものが、音楽を制作することではなく、CDをプラスチックケースに入れて販売することを意味するようになっていて、それもまもなく終わる、としている。
レコード産業にとって、デジタル音楽配信は未来か - P2Pとかその辺のお話@はてな
海外ではネット音楽配信が音楽流通の主流となっている国もいくつも出て来ている中、日本はいつまで経ってもそれらの国に追いつくどころか引き離されて行く一方。 着うたなど予想外に売れてしまった方向にしか目を向けない日本の音楽業界には本当にため息しか出ない。 いつまで音楽はCDにこだわり続けるのだろう？ - 北の大地から送る物欲日記 ユーザが望む販売チャネルを用意することが正解か、というとなかなか難しい問題である。もちろん、ユーザとしては正解だと言いたい*1。ただ、ビジネスとしては『必ずしも正解だとは言えない』のが現状ではないかなと思える。少なくとも今は、ね。 このエントリでは 音楽を求めてる人がいて、そこに音楽を届けられる方法はすでに存在しているのに、それを妨げているのはいったい誰なのだろう？ いつまで音楽はCDにこだわり続けるのだろう？ - 北の大地から送る物欲日記 という問いに対して、WHOで
新たなビジネスモデルで売り上げ増やす英レコード業界
英国レコード協会（BPI）は6月30日、同国のレコード会社は2007年に、音楽販売以外の新たなビジネスモデルで売り上げを拡大したと発表した。 2007年に英レコード会社が、楽曲ライセンスなど音楽の直接販売以外のビジネスから得た売り上げは、前年比13.8％増の約1億2200万ポンドに上った。レコード会社の売り上げ全体の11.4％を占めるという（いずれも英国内での売り上げ。輸出分は含まない）。 レコード会社は、小売業者を通した楽曲の販売（ダウンロード販売含む）、第三者への楽曲ライセンス、録音物の著作権以外のアーティストとの契約から売り上げを得ている。このうち、楽曲販売以外の事業からの売り上げが大きくなり始めているとBPIは述べている。楽曲のCM、映画、ビデオゲームでの利用に関するライセンス収入は前年比で20.1％増え、グッズやツアー、スポンサー契約などを含むアーティストとの多角的権利契約（「3
「レコード販売以外の収入」増加を目指す英国レコード業界 | WIRED VISION
「レコード販売以外の収入」増加を目指す英国レコード業界 2008年7月 3日 経済・ビジネス コメント： トラックバック (0) Eliot Van Buskirk レコード会社の売り上げの大部分は、依然としてCD販売とデジタル配信によってもたらされている。だが、従来とは異なる、2種類のライセンスによる「付加的な収入」も増えてきた。 その1つは、「シンクロナイゼーション・ライセンス」(シンク・ライセンス)と呼ばれ、オンデマンド・ストリーミング・サービス、広告、映画、テレビ番組、オンラインビデオなどのサウンドトラックとして、楽曲を使用することを認める契約だ。 そしてもう1つは、着信音から関連グッズまであらゆるものの権利をレコード会社が確保する、いわゆる「360度契約」だ。[BBCの記事などによると、レコード会社は最近、包括的な契約をアーティストと結ぶようになっている。ツアーやライブ活動、ロゴ
デジタル音楽販売額、2012年には音楽販売全体の40％に――In-Stat調べ
世界の音楽販売額に占めるデジタル音楽の比率が、2012年には40％に達する――調査会社米In-Statが4月9日、調査報告書をまとめた。 2007年の音楽市場に占めるデジタル音楽販売額は10％で、2006年の6％から上昇している。デジタル音楽販売額増加の要因としては、ブロードバンドの普及、堅調なシングルトラックのダウンロード需要、音楽カタログの拡大を挙げている。また携帯電話向けのフルトラックのダウンロードでは現在日本が主要市場となっているが、今後ほかの市場でも成長が期待できるという。 In-Statは、著作権問題が今後もオンライン音楽サービス企業の障害になるとし、また各サービスで異なるDRM技術を採用しているためにサービス間の互換性がないことや、有料サービスに対する消費者の関心が薄いことなどを問題点として挙げている。 In-Statによれば、2007年のデジタル音楽販売額は30億5000万
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