『ハーバード白熱教室』の裏側：ハーバードの一般教養の授業をサンデルの講義を例にして説明してみる - Cerebral secreta: 某科学史家の冒言録
ハーバード大学におけるマイケル・サンデル（Michael Sandel）の授業が、『ハーバード白熱教室』としてNHKで放映され*1、かなりの人気を集めて話題になっているようだ。これはすべて再放送を待つまでもなく、ウェブ上で観ることができる（ただし英語だが）。*2 ちょうどいいので、これを使って、ハーバードの学部向け一般教養の授業の作りを説明してみようと思う。色々誤解もあるようであるし、あの映像だけでは分からないこともある。 私自身は、サンデルの授業を履修したことはないのだが、大学院生のときに、一般教養の授業のTAやHead TAをかなりやったので（といってもサンデルの授業ではもちろんなく、私の専門の科学史やSTS関係の授業である）、ハーバードの一般教養の授業の仕組みはかなり分かっているほうだと思う。とくに、日本人のハーバードの学部生というのがほとんどいないわけであるし、私が説明するのもまっ
米国の雇用なき景気回復 雇用サミット、何か妙案は？ JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2009年12月5日号） 米国の政治家は失業率を早急に引き下げようと奮闘している。だが、それは容易なことではない。 高水準で、しかも上昇してゆく失業率以上に現役の政治家を不安にさせるものはないだろう。米国では、中間選挙を1年以内に控え、失業率が四半世紀ぶりの高さに達している中、バラク・オバマ大統領率いるチームと、労働者に弱い民主党議員の一団が何らかの手を打とうと躍起になったとしても何ら不思議はない。 オバマ大統領が12月3日にホワイトハウスで「雇用サミット」を開催し、米議会が新たな雇用対策の実現に向けて一気に動き出したのは、このためだ。しかし残念ながら、そんなに簡単な解決策は見つかりそうにない。 米国は戦後最も深刻な景気低迷に見舞われ、不況は雇用に対して、不釣り合いなほど大きな影響を及ぼしている。失業率は、通常生産高の落ち込みが示唆する以上の度合いと速度で上昇したのだ。
従者の復讐 - 内田樹の研究室
取材で鳩山政権の迷走について訊かれる。 どうして日本政府はアメリカに対して毅然とした態度が取れないのかというお訊ねである。 メディアは単純に「それは総理が無能だから」という属人的な説明でケリをつけようとしている。 もちろん統治者の資質が外交の成否に深く関与するのは事実である。 だが、現在の日本のメディアの、すべての政治的できごとの成否を属人的な能力によって説明するスキームの定型性に私はいい加減うんざりしている。 たしかに、外交がうまくいっていないという事実に為政者の個人的能力はふかく関与している。 けれども、それが「外交の失敗のすべての理由である」としてそれ以上の吟味を放棄するのは、思考停止に等しい。 歴代の統治者たちが組織的にある外交に失敗するとしたら、それは属人的な要素によっては説明できない構造的な問題があるのではないか、と考えるのが科学的な考え方である。 日本のジャーナリストには、こ
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