｢女性専用車両は戦場｣報道に批判の声。TBS取材に答えた女性が｢誤解｣と告白、局は謝罪
相次ぐ報道を受け、SNSでは｢#女性専用車両は必要です・シェルターです｣などのハッシュタグで女性たちがその重要性を訴えるなど、危機感を募らせている（写真はイメージです）。 shutterstock/Ned Snowman 女性専用車両特集を組んだのは、テレビ朝日系｢羽鳥慎一モーニングショー｣（2020年1月13日）、Jタウンネット（同上）、TBS系｢グッとラック！｣（1月15日）、TBS系｢Nスタ｣（同上）などだ。 Jタウンネットの｢女性専用車両は臭くて汚い？ 利用者が明かす実態｣と題された記事で紹介された、 ｢女性専用車両はとにかく汚い。使用後の丸めたあぶらとり紙が散乱している｣ という女性の声に対しては、｢そんな状況を見たことがない｣｢そもそも今はあぶらとり紙を使う女性自体が少ないのでは｣などの反論がTwitterに多く投稿され、｢あぶらとり紙｣は15日のTwitterトレンドに入った
世界の軍事力ランキング トップ25［2019年版］
中国建国70周年の軍事パレードに向けて練習をする兵士（2019年9月25日、北京）。 Naohiko Hatta / REUTERS それぞれの国の軍事力を比較するのは、簡単ではない。 グローバル・ファイヤーパワー（Global Firepower）の｢2019年軍事力ランキング（2019 Military Strength Ranking）｣は、55以上の要素を総合的に評価し、今回はモルドバを加えた世界137カ国の軍事力指数（Power Index）のスコアを算出した。 ランキングは各国が保持する武器の種類を査定した上で、特に動員可能な兵員数に注目した。また地理、兵站能力、利用可能な天然資源、産業の状態なども考慮に入れた。 核兵器はボーナスとして加算しているが、その保有量はスコアに含んでいない。海のない国は海軍を持たないことでスコアを減らしてはいないが、海軍があっても、艦隊に多様性のない
もし韓国との軍事情報共有協定（GSOMIA）が破棄されたら……どんな問題が起きるのか
2019年5月、アメリカ、フィリピン、インドの各海軍と南シナ海で共同訓練を行った日本の自衛隊。共同作戦時には、信頼関係と情報共有が重要な意味を持つ。 Japan Maritime Self-Defense Force/Handout via REUTERS 世界の国々はいずれも、自国の安全保障にとって脅威となる国やテロ組織などに関する軍事的な情報を集めている。 しかし例えば、同じ脅威にさらされている国同士であれば、互いの持つ情報を教え合うことで、それぞれの安全保障を強化することができる。あるいは、共同で脅威に対処できれば、さらに有利になるだろう。 しかし、相手国に渡した情報を外部に漏らされるようなことがあっては困る。そのため、秘密指定の軍事情報についてはしっかりと秘匿し、外部に漏らさない措置をとることを、互いに約束する必要がある。そこで結ばれるのがGSOMIAだ。 GSOMIA自体は、共有
ネイビーシールズの元隊員がアドバイス！ 睡眠不足を乗り越える、7つの必勝法
ベッドに入る前に自分がリラックスできる睡眠ルーティンを作り、それを守ろう。 寝つきが悪いときは、翌日の課題にどう取り組むか、計画を書き出すといい。 自分が本当に疲れたときを認識しよう。昼寝をしよう。周りに助けを求めよう。 睡眠不足はわたしたちの健康、人間関係、仕事に悪影響を及ぼす。もしあなたが眠りづらさを感じているなら、基本に帰るときだ —— そう、ミリタリー・スタイルに。 米軍の中でも最も危険な任務へと送られる特殊部隊の隊員は、任務が完了するまでしばしば激しい睡眠不足と戦うことになる。もしあなたが生まれたばかりの子どもを育てていたり、ストレスフルな仕事をしていたり、困難な状況に立ち向かっているなら、こうしたエリート隊員から学ぶことは多いだろう。 どんな状況でも睡眠を確保するために、Business Insiderでは特殊部隊の睡眠テクニックを研究し、プロのアスリートや消防士、警察官にパフ
コインチェック流出：30歳契約社員は｢生活にゆとり欲しかった｣と貯金200万を投資していた
取引所コインチェック（Coincheck）から580億円相当の仮想通貨が不正に引き出された問題は1月28日、同社が仮想通貨NEMの保有者に対して、日本円で返金すると発表したことから、投資家の間にはいったん安堵の声が広がった。 そもそもコインチェックに投資していた人たちは、どんな思いでお金を入れていたのか。Business Insider Japanは、コインチェックからの流出が明らかになった1月26日夜に、同社前に来ていた2人に話を聞いた。 ねっとり、ヌメッとした暴落だった ｢（返金の報道を受けて）だいぶ安心しました。全体的に前向きな感じで（ネットなどでも）取られていて、いい方向だと思います｣ コインチェック倒産という最悪の事態は免れそうだと、個人投資家のAさん（30）はホッと一息ついている。 1月26日17時ごろだった。練馬区内のスシローで、Aさんは弟と一緒に一貫280円の本マグロを食べ
【20:15更新】コインチェック流出疑惑、本社前には1億円預ける30歳一般人の姿
西山 里緒 ［編集部］ and 小島寛明 ［ジャーナリスト］ Jan. 26, 2018, 06:10 PM ビジネス 439,773 ・金融庁はBusiness Insider Japanの取材に対して、｢現在、コインチェックと連絡を取り合いながら、根本原因を含めて原因の究明に努めている｣としている ・仮想通貨の取引所は、仮想通貨交換業者として金融庁への登録が義務づけられている ・コインチェック社は現在、業者としての登録について申請中となっており、｢みなし仮想通貨交換業者｣として運営されている ・関係者によると、多額の仮想通貨が流出した可能性が高いとみられる（更新） 大手仮想通貨取引所コインチェックで仮想通貨の現金化などをめぐり、騒動が起こっている。当初は仮想通貨｢NEM｣の入金制限から始まったが、その後NEMの売買や出金が一時停止になり、現在は日本円も含め取り扱い｢通貨｣すべての出金を
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
