出生時障害（1948－1954年の調査） - 放射線影響研究所原爆被爆者の子供における重い出生時障害またはその他の妊娠終結異常が統計的に有意に増加したという事実は認められていない。広島・長崎のほぼすべての妊娠例に関する調査が1948年に開始され6年間続いた。その間に新生児76,626人が、ABCCの医師による診察を受けた。調査が開始された当時の日本では、特定の食料品について配給制が採られていたが、20週以上の妊婦については特別配給があった。この特別配給申請者に関する情報に基づいて、両市における妊娠女性の90％以上が確認され、出生時障害の調査が可能になった。 出生後2週間以内の新生児の診察により、出生時体重、未熟度、性比、新生児期の死亡、および主要な出生時障害について情報が得られた。妊娠終結異常、死産、奇形の頻度を親の線量別に表1、2、3に示す。相互に血縁関係のない両親から生まれ、届け出のあった65,431人の中に認められた重い出生時障害発生率（594
