出生時障害（1948－1954年の調査） - 放射線影響研究所
原爆被爆者の子供における重い出生時障害またはその他の妊娠終結異常が統計的に有意に増加したという事実は認められていない。広島・長崎のほぼすべての妊娠例に関する調査が1948年に開始され6年間続いた。その間に新生児76,626人が、ABCCの医師による診察を受けた。調査が開始された当時の日本では、特定の食料品について配給制が採られていたが、20週以上の妊婦については特別配給があった。この特別配給申請者に関する情報に基づいて、両市における妊娠女性の90％以上が確認され、出生時障害の調査が可能になった。 出生後2週間以内の新生児の診察により、出生時体重、未熟度、性比、新生児期の死亡、および主要な出生時障害について情報が得られた。妊娠終結異常、死産、奇形の頻度を親の線量別に表1、2、3に示す。相互に血縁関係のない両親から生まれ、届け出のあった65,431人の中に認められた重い出生時障害発生率（594
精神面への影響 - 放射線影響研究所
原爆被爆者は被爆直後から身体的、社会的、心理的要因からさまざまなストレスを経験しましたが、その心理的精神的影響は著しいと思われます。被爆者はまず、熱傷や外傷を受け、続いて一見異常がないと見えた人にも、脱毛、出血、下痢といった急性放射線症状が出現するようになりました。また、家族の死や生活基盤の崩壊にあい、後障害として、がんが増加していることが報道されると恐怖と不安は増大しました。 原爆の場合には、被爆者における訴えのどこまでが心理的精神的なものか、または、放射線によって生じたのか、いまだによく分かっていません。身体的影響に関する研究が多数あるのに対して、被爆の心理的精神的影響に関する調査は少ししかありません。しかし、1950年代に広島、長崎の精神科医らは、被爆者にあらゆる愁訴が増加しており、しばしば全身疲労、健忘症、集中力の欠如など神経症のような症状や、動悸、ほてりや冷感、といった自律神経失
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