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2024年4月25日のブックマーク (4件)

  • 大ヒットアニメの主人公のかっこいい乗り物

    鉄腕アトム→なし オバケのQ太郎→なし 魔法使いサリー→なし ゲゲゲの鬼太郎→一反木綿? 巨人の星→なし タイガーマスク→なし サザエさん→なし アタックNo.1→なし あしたのジョー→なし ルパン三世→フィアット500 ガッチャマン→ゴッドフェニックス マジンガーZ→マジンガーZ ドラえもん→タケコプター? アルプスの少女ハイジ→なし 宇宙戦艦ヤマト→ヤマト? キャンディ・キャンディ→なし 銀河鉄道999→999号? 機動戦士ガンダムガンダム Dr.スランプ→なし うる星やつら→なし キン肉マン→なし キャプテン翼→なし 北斗の拳→なし タッチ→なし ドラゴンボール→筋斗雲 聖闘士星矢→なし らんま1/2→なし ちびまる子ちゃん→なし 美少女戦士セーラームーン→なし クレヨンしんちゃん→なし 幽遊白書→なし スレイヤーズ→なし 新世紀エヴァンゲリオン→エヴァ 名探偵コナン→スケートボー

    大ヒットアニメの主人公のかっこいい乗り物
    usi4444
    usi4444 2024/04/25
    響け!ユーフォニアム→京阪電車
  • 「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗衣氏への名誉棄損に対する賠償命令

    <誹謗中傷で訴訟を起こされた被告が訴訟費用を上回るカンパを集め、さらに裁判過程をコンテンツ化して儲ける「ビジネス」が増えている> 4月18日、文学者の北村紗衣氏が、ネット上で「山内雁琳」を名乗る男性から受けた誹謗中傷を、名誉毀損だとして訴えた裁判の判決が東京地裁で下された。その内容は、雁琳氏は北村氏に対して慰謝料及び弁護士費用の合計220万円を支払うべしというものだった。同種の裁判と比べると、220万円という金額は重いとされている。 原告代理人が「被害者ではなく加害者がカンパを募る「誹謗中傷ビジネス」に対して、裁判所が歯止めをかけた重要な貴重な判決」と述べているように、この判決は、ネット上の誹謗中傷とその裁判がコンテンツとして収益化される風潮に一石を投じるかもしれない。 発端は別の誹謗中傷事件 事の発端は、文学者でフェミニスト批評を行っている北村紗衣氏が、歴史学者である呉座勇一氏のセミクロ

    「誹謗中傷のビジネス化」に歯止めをかけた、北村紗衣氏への名誉棄損に対する賠償命令
    usi4444
    usi4444 2024/04/25
    本丸は暇空茜の方だろうな。司法資源を浪費してビジネス化という問題点は裁判所も認識してると思うが、高額賠償で食い止める所まで行くのか。
  • TikTok禁止の法案 米上院 超党派で可決・成立の見通し 反発も | NHK

    中国の企業が運営する動画共有アプリTikTokについて、アメリカ議会上院はアメリカでの事業を売却しなければ国内での配信を禁止することを盛り込んだ法案を超党派で可決し、法案が成立する見通しとなりました。TikTokについては「安全保障上の脅威だ」とする声がある一方で「規制は表現の自由を制限する」などと反発する声もあり、波紋が広がりそうです。 アメリカ議会上院が23日、可決したウクライナへの追加の軍事支援などの緊急予算案には、中国の企業バイトダンスが運営するTikTokについて、アメリカでの事業を売却しなければ、国内でのアプリの配信などを禁止するとする条項も含まれています。 この中では事業の売却期限を270日以内としていて、大統領の権限でさらに90日まで延長することができるとしています。 法案はこのあと24日にバイデン大統領の署名を経て成立する見通しです。 アメリカで1億7000万人が利用して

    TikTok禁止の法案 米上院 超党派で可決・成立の見通し 反発も | NHK
    usi4444
    usi4444 2024/04/25
    これからはアメリカの若者がTikTok利用の為にVPNを使うことになるのか。
  • TikTok禁止法案が米上院で可決。バイデン大統領の署名で成立へ | テクノエッジ TechnoEdge

    4月23日夜、米上院は79対18の賛成多数でTikTokを禁止する法案を可決しました。この法案はByteDanceに対してTikTokの売却を義務付け、さもなくば米国におけるサービス提供を禁止するものです。 正式名称「米国人を外国敵対勢力の管理アプリケーションから保護する法案」は、早ければ24日にもバイデン大統領が署名し、法律として成立する見通しです。 成立すれば、「外国の敵が制御するアプリケーション」と大統領が判断したサービスには、それを270日以内に米国企業に売却する義務が発生します。また大統領はその期限を360日まで延長する権限も有します。 もし、期限を過ぎても売却手続きが実行されない場合、そのアプリやサービスは米国内のアプリストアから削除され、米国のISPもそのサービスをブロックしなければなりません。 TikTokは長年、サービスのデータを中国政府に共有していることを否定してきまし

    TikTok禁止法案が米上院で可決。バイデン大統領の署名で成立へ | テクノエッジ TechnoEdge
    usi4444
    usi4444 2024/04/25
    ”アメリカ企業に売却しろ、さもなくばサービス提供禁止” ”法案は、何が「外国敵対勢力の管理アプリケーション」に該当するかが曖昧で、その分類をするほぼ無制限の権限が大統領に” という辺りが米帝恐ろしや。