「パリ、テキサス」や「ブエナ・ビスタ・ソシアル・クラブ」「ミリオンダラー・ホテル」などの作品で知られる映画監督で写真家としても活躍するヴィム・ヴェンダース氏が、「iPhoneなどのスマートフォンで撮影した写真は写真とは呼べない」と英メディアBBCに語っています。 ポラロイドを愛用するヴィム・ヴェンダース監督 映画監督として50年以上のキャリアを持ち、写真撮影にはポラロイドを愛用しているヴェンダース氏が、「iPhoneなどスマートフォンで撮った写真は写真ではない」と考える理由は以下の3つです。 1. 撮影した後は誰も見ない。プリントもしない スマートフォンで撮影した写真は、撮影した後は誰も見ることがなく、プリントすることもない、それは写真ではない、というのがヴェンダース氏の考えです。 2. 簡単に加工でき、創造性を奪う スマートフォンで撮影した写真は、アプリを使えば簡単に各種のフィルターや編

女性向けジャンルの作品をいろいろ追っかけてるんだけど、最近どこもかしこもブラインド商法を使ってきていてしんどい。特にイベントでそれをやってくるのがしんどい。 アニメイトで売ってるタイプのブラインドグッズは、割り切ってBOX買いしていらないキャラを売りに出せばまあ確実に手に入る。手間と金はかかるけどね。 でもイベントで売られるブラインドグッズはコンプセットが用意されてないことが多い。しかも販売時間が限られてる上に行列が長いから「出なかったからもう1個買おう」が難しい。 だからとりあえず最初に多めに積む。そこで推しが出れば万々歳だけど、出なかったら地獄のスタート。トレーディングエリアで露店を開いてる人達に声をかけて回ることになる。 ここで高レート推しだと 「AくんとBくん交換してくれませんか？」 「すみません、AくんはAくん(の別グッズ)としか交換探してません」 「AくんとBくん交換してくれま

顔も知らない増田の誕生日に「おめでとうございます」と返信するのがライフワークの君たちへ たまたま目にした「誕生日です」投稿に脊椎反射脊髄反射でブコメやトラバをつけただけで、満足した気になってるんじゃないよ。 他人を祝福するならその場のノリじゃなく、ちゃんと責任を持って前々から相手の誕生日をチェックして、満を持して練りに練った「おめでとう」コメントを書き込みなさいよ。 もちろん、1年限りじゃなく、毎年続けることも大切だね。 え？そんなこと言っても、事前に増田の誕生日なんて分からないって？ そんな君達のために、既に誕生日が判明している増田のリストを俺が作成してやったから、安心して年がら年中「おめでとう」コメントの投稿に励んでくれたまえ。 礼は結構。 感謝の気持ちは誕生日増田へのコメントにこめてくれればそれでいい。 さしあたり、明後日（8月6日）に向けてのコメントの準備を始めることだ。 さあ各自

スウェーデンの首都ストックホルムで２日、プラスチック製のおもちゃの銃を持っていた自閉症でダウン症の男性（２０）が、本物の銃と誤認した警察に射殺された。検察当局は３日、警察に違法行為がなかったか捜査しているとの声明を発表した。 ＡＦＰ通信によると、男性は２日午前４時ごろ、ストックホルム中心部の住宅街で、巡回中の警察官に射殺された。検察当局は声明で「男性は武器に似たものを持っており、警察は敵対的状況と解釈して発砲した」と説明している。 地元メディアによると、発砲した警察官は３人いた。また家族の話として、男性の知能は３歳児程度で意思疎通が難しかったと伝えている。両親は「人を脅すことなどできない子だった。出来たのは抱擁とキスだけ」「なぜ威嚇射撃にとどめなかったのか」などと話しているという。（ロンドン＝下司佳代子）

「今は都会に住んでいても、自分を育んでくれた『ふるさと』に、自分の意思で、いくらかでも納税できる制度があっても良いのではないか」（総務省ポータルサイト） こうした問題意識をきっかけに、2008年から始まったふるさと納税。制度開始から10年が経ち、全国の自治体への寄付額は計2447億円となり、初めて2000億円の大台を超えた。 納税者は事実上、寄付金額から2000円（自己負担分）を差し引いた金額が所得税や住民税から控除され、税負担が減る。一方、寄付した先の自治体からは「返礼品」として地場の名産品などがもらえる。寄付を募りたいあまり、一部の自治体が地場産品とはいえない品物をそろえ、ネットショッピングの様相を呈していることを総務省は問題視している。 寄付金が集まり、潤う一方の自治体ばかりではない。特に、大都市の自治体は危機感を強めているのが実態だ。財政が健全で国から地方交付税を受けていない東京都

どういう心理状態なのか、自分でもわからない。 飲食店の会計とでも間違えたのか

cakesは2022年8月31日に終了いたしました。 10年間の長きにわたり、ご愛読ありがとうございました。 2022年9月1日

絶対叩かれるけど、私は男性優遇は仕方ないと思う…。 今の働き方で女性が過半数になれば医療は崩壊する。 ママDrは17時帰り、男性医師がその分働いて埋めていて、それが当然の雰囲気になってしまっている。 結婚出産しても男性医師と同じ量… https://t.co/uSfR63ZdhN

このストライキは、個人加盟の労働組合・ブラック企業ユニオンに加盟するジャパンビバレッジの労働者10数名が敢行したものだ。ストライキの目的は、大きくは2つ。未払い残業代の支払いと、その未払いを労働基準監督署に申告した労働者に対する懲戒処分の撤回だった（経緯は、「労働組合が東京駅の自動販売機を空にした日」を参照）。 ストライキの反響と組合の闘いの結果、解雇を示唆していた会社が、7月上旬にこれを「撤回」したのだという。 本記事では、ジャパンビバレッジとユニオンの闘いを振り返りながら、労働条件を改善しようと声をあげた労働者に企業が行う「報復」の実態、それに対する労基署の対応の難しさ、そして労働組合の役割について考えてみたい。 Aさんだけを狙い撃ちを ジャパンビバレッジは今年3月、労基署に未払い残業代を申告していたAさんに対して無期限の自宅待機命令を行い、懲戒処分を行うことを明言していた。 懲戒の理